サラリーマンの税金計算してみたブログ
手取り

額面42万円の手取り額はいくら?【2018年版の計算結果】

額面42万円の手取り額はいくら?【2018年版の計算結果】

額面で月給/月収42万円のサラリーマン(正社員・派遣社員・契約社員)やアルバイト・パートなどの場合の住民税(市民税+都道府県民税)と所得税の目安額を計算してみました。月給が額面42万円でボーナスありの場合、年間の住民税が37.1万円・所得税が30万円で手取り524万円になります。また、ボーナスなしで月収42万円の場合は手取り額は住民税が37.1万円・所得税が30万円で手取り524万円となりました。配偶者控除や扶養控除がある場合も計算してみました。 (2017/07/03)

スポンサーリンク

以前の記事で額面ごとの手取り額の計算をしましたが、今回は月給42万円に絞って手取り額を計算してみます。

年収を計算する

まずは月給42万円を年収に換算します。

なお年収ごとの手取り額の計算もしていますので、よろしければそちらもご覧ください。

月給が額面42万円の場合

額面で月42万円の収入がある場合は月給12ヶ月分の合計で計算すると42万円 x 12ヶ月 = 年収504万円となります。この場合は月給イコール月収になりますね。

また、ボーナスが4.4ヶ月分あるとすると42万円 x 16.4ヶ月 = 年収689万円となります。

月給42万円の場合の月収

月収は年収を12ヶ月で割った額になります。

ボーナスなしなら月収は月給と同じ額になりますが、ボーナスがある場合は月給とは違う金額になります。

月給42万円の場合の月収を計算するとこうなります。

額面42万円(賞与なし):年収504万円 ÷ 12ヶ月 = 月収42万円
額面42万円(賞与あり):年収689万円 ÷ 12ヶ月 = 月収57.4万円

月収ごとの手取り額の計算もしましたので、月収ごとの手取り額を知りたい方はそちらもご覧ください。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から月給42万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

額面42万円(賞与なし):年収504万円 x 20% + 54万円 = 155万円
額面42万円(賞与あり):年収689万円 x 10% + 120万円 = 189万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

額面42万円(賞与なし):年収504万円 x 14.22% = 71.7万円
額面42万円(賞与あり):年収689万円 x 14.22% = 98万円

となります。

スポンサーリンク

住民税と所得税の基礎控除

住民税の基礎控除は33万円となっています。

一方、所得税の基礎控除は住民税より5万円高い38万円となっています。

住民税と所得税の控除合計額を計算する

月給504万円の場合の住民税控除の合計額を計算するとこのようになります。

額面42万円(賞与なし):給与所得控除 155万円 + 社会保険料控除 71.7万円 + 基礎控除 33万円 = 259万円
額面42万円(賞与あり):給与所得控除 189万円 + 社会保険料控除 98万円 + 基礎控除 33万円 = 320万円

また、所得税控除の合計額はこのようになります。

額面42万円(賞与なし):給与所得控除 155万円 + 社会保険料控除 71.7万円 + 基礎控除 38万円 = 264万円
額面42万円(賞与あり):給与所得控除 189万円 + 社会保険料控除 98万円 + 基礎控除 38万円 = 325万円

所得税の場合は基礎控除の違いで住民税より5万円だけ控除額が高くなっています。

住民税と所得税の課税対象額を計算する

年収から控除額を引いて住民税の課税対象額を計算するとこうなります。

額面42万円(賞与なし):年収504万円 - 住民税控除 259万円 = 245万円
額面42万円(賞与あり):年収689万円 - 住民税控除 320万円 = 369万円

所得税の課税対象額はこのようになります。

額面42万円(賞与なし):年収504万円 - 所得税控除 264万円 = 240万円
額面42万円(賞与あり):年収689万円 - 所得税控除 325万円 = 364万円
スポンサーリンク

住民税額&所得税額を計算する

住民税額は、計算した課税対象額に税率10%をかけて均等割5000円を足して調整控除を引くと計算できます。

額面42万円(賞与なし):所得割 245万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 24.7万円
額面42万円(賞与あり):所得割 369万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 37.1万円

なお、調整控除については計算がややこしいので詳しいことは省略します。

また、所得税については課税対象額ごとの税率と控除額が

課税対象額 税率 控除額
195万円まで 5% なし
330万円まで 10% 9.75万円
695万円まで 20% 42.75万円
900万円まで 23% 63.6万円
1800万円まで 33% 153.6万円
4000万円まで 40% 279.6万円
4000万円以上 45% 479.6万円

となっているので、それぞれの月給ごとの所得税額はこのようになります。

額面42万円(賞与なし):課税対象額 240万円 x 10% - 9.75万円 = 14.2万円
額面42万円(賞与あり):課税対象額 364万円 x 20% - 42.8万円 = 30万円

住民税と所得税の合計

住民税額と所得税額を合計するとこのようになります。

額面42万円(賞与なし):住民税 24.7万円 + 所得税 14.2万円= 38.9万円
額面42万円(賞与あり):住民税 37.1万円 + 所得税 30万円= 67.2万円
スポンサーリンク

配偶者控除がある場合の住民税と所得税

専業主婦の妻がいる場合などは配偶者控除があるので、そのぶん課税対象額が減って住民税と所得税が安くなります。

配偶者控除の制度は平成30年度から新しくなっていて、給与所得控除後の所得が900万円(年収1120万円)・950万円(年収1170万円)・1000万円(年収1220万円)を境に控除額が変わるようになっています。

住民税の配偶者控除は所得が900万円以下なら33万円、950万円以下なら22万円、1000万円以下なら11万円となるので、それぞれの月給ごとの住民税額はこのようになります。

額面42万円(賞与なし):所得割 212万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 21.4万円(3.3万円の差額)
額面42万円(賞与あり):所得割 336万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 33.8万円(3.3万円の差額)

また、所得税の配偶者控除は所得が900万円以下なら38万円、950万円以下なら26万円、1000万円以下なら13万円となるので、所得税額はこのようになります。

額面42万円(賞与なし):課税対象額 202万円 x 10% - 9.75万円 = 10.4万円(3.8万円の差額)
額面42万円(賞与あり):課税対象額 326万円 x 10% - 9.75万円 = 22.8万円(7.2万円の差額)

配偶者控除のある場合の住民税と所得税を計算するとこのようになります。

額面42万円(賞与なし):住民税 21.4万円 + 所得税 10.4万円= 31.8万円(7.1万円の差額)
額面42万円(賞与あり):住民税 33.8万円 + 所得税 22.8万円= 56.7万円(10.5万円の差額)
スポンサーリンク

扶養控除がある場合の住民税と所得税

16歳以上の子供がいる場合などは扶養控除もあります。

扶養控除額も住民税と所得税で違っていて、年齢ごとにこのようになっています。

年齢 住民税の扶養控除 所得税の扶養控除
15歳まで 0円 0円
18歳まで 33万円 38万円
19〜22歳まで 45万円 63万円
23〜69歳まで 33万円 38万円
70歳以上(同居) 45万円 58万円
70歳以上(別居) 38万円 48万円

子供の場合は中学生以下、高校生、大学生で分かれているようなイメージですね。

なお、中学生以下の場合は扶養控除はありませんが代わりに児童手当があります。こちらは2歳までは月額1.5万円、3歳から中学生までは月額1万円がもらえます。これは大きいですね。

たとえば専業主婦の奥さん、高校生の息子、中学生の娘がいた場合、住民税の配偶者控除33万円と扶養控除33万円で合計66万円の控除になるので住民税はこのようになります。

額面42万円(賞与なし):所得割 179万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 18.1万円(6.6万円の差額)
額面42万円(賞与あり):所得割 303万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 30.5万円(6.6万円の差額)

所得税の場合は配偶者控除38万円と扶養控除38万円で合計76万円の控除になるのでこのようになります。

額面42万円(賞与なし):課税対象額 164万円 x 5% - 0円 = 8.18万円(6.03万円の差額)
額面42万円(賞与あり):課税対象額 288万円 x 10% - 9.75万円 = 19万円(11万円の差額)

この場合の住民税と所得税の合計額はこのようになります。

額面42万円(賞与なし):所得税 8.18万円 + 住民税 18.1万円 = 26.3万円(12.6万円の差額)
額面42万円(賞与あり):所得税 19万円 + 住民税 30.5万円 = 49.6万円(17.6万円の差額)

また、中学生の娘については扶養控除はありませんが、児童手当で月額1万円=年間で12万円もらえます。

中学生以下なら児童手当をもらえるので、保育園児・幼稚園児・小学生のお子さんがいる場合も同じです。

スポンサーリンク

手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

月給42万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

額面42万円(賞与なし):年収504万円 - 社会保険料 71.7万円 - 所得税 14.2万円 - 住民税 24.7万円 = 年額393万円 = 月額32.8万円
額面42万円(賞与あり):年収689万円 - 社会保険料 98万円 - 所得税 30万円 - 住民税 37.1万円 = 年額524万円 = 月額43.6万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

額面42万円(賞与なし):年収504万円 - 社会保険料 71.7万円 - 所得税 10.4万円 - 住民税 21.4万円 = 年額401万円 = 月額33.4万円(5916円の差額)
額面42万円(賞与あり):年収689万円 - 社会保険料 98万円 - 所得税 22.8万円 - 住民税 33.8万円 = 年額534万円 = 月額44.5万円(8746円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

額面42万円(賞与なし):年収504万円 - 社会保険料 71.7万円 - 所得税 8.18万円 - 住民税 18.1万円 = 年額406万円 = 月額33.8万円(1.05万円の差額)
額面42万円(賞与あり):年収689万円 - 社会保険料 98万円 - 所得税 19万円 - 住民税 30.5万円 = 年額541万円 = 月額45.1万円(1.47万円の差額)
スポンサーリンク

月給42万円の企業

25〜50歳の年齢ごとに月給42万円前後がもらえる主な企業をまとめてみました。

なお、ボーナス4.4ヶ月の場合の月給で計算しています。

25歳で月給42万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 25歳月給
三井物産 東京都で19位 42.4万円
シグマクシス 東京都で20位 42.1万円
RKB毎日ホールディングス 福岡県で1位 41.5万円

30歳で月給42万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 30歳月給
岡谷鋼機 愛知県で3位 42.6万円
ディー・エヌ・エー 東京都で74位 42.6万円
東京建物 東京都で75位 42.6万円
日揮 神奈川県で3位 42.5万円
グリー 東京都で76位 42.5万円
ディスコ 東京都で78位 42.4万円
めぶきフィナンシャルグループ 栃木県で1位 42.3万円
ジャストシステム 東京都で79位 42.3万円
大和ハウス工業 大阪府で9位 42.2万円
日本証券金融 東京都で80位 42万円
川崎汽船 東京都で81位 42万円
KDDI 東京都で82位 41.9万円
三菱総合研究所 東京都で83位 41.8万円
NSユナイテッド海運 東京都で84位 41.8万円
中外製薬 東京都で85位 41.8万円
大林組 東京都で86位 41.6万円
岩谷産業 大阪府で10位 41.6万円
三井住友フィナンシャルグループ 東京都で87位 41.6万円
日本ライフライン 東京都で88位 41.5万円
ムゲンエステート 東京都で89位 41.5万円
スポンサーリンク

35歳で月給42万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 35歳月給
信越化学工業 東京都で187位 42.5万円
東海旅客鉄道 愛知県で8位 42.5万円
アドバンテスト 東京都で190位 42.4万円
協和発酵キリン 東京都で192位 42.4万円
ヤマハ 静岡県で1位 42.4万円
三菱電機 東京都で193位 42.4万円
みずほフィナンシャルグループ 東京都で195位 42.3万円
横浜銀行 神奈川県で6位 42.3万円
東京センチュリー 東京都で201位 42.1万円
ハーモニック・ドライブ・システムズ 東京都で202位 42.1万円
静岡銀行 静岡県で2位 42万円
大陽日酸 東京都で203位 42万円
日立ハイテクノロジーズ 東京都で205位 42万円
日産化学工業 東京都で210位 41.8万円
積水ハウス 大阪府で34位 41.7万円
ポーラ・オルビスホールディングス 東京都で213位 41.6万円
関西ペイント 大阪府で35位 41.6万円
川崎重工業 兵庫県で3位 41.6万円
スタートトゥデイ 千葉県で1位 41.5万円
シスメックス 兵庫県で4位 41.5万円
スポンサーリンク

40歳で月給42万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 40歳月給
ニコン 東京都で454位 42.5万円
東京電力ホールディングス 東京都で461位 42.4万円
三菱マテリアル 東京都で463位 42.4万円
三井金属 東京都で466位 42.3万円
朝日インテック 愛知県で27位 42.3万円
ANAホールディングス 東京都で474位 42.2万円
資生堂 東京都で476位 42.2万円
京浜急行電鉄 東京都で485位 42.1万円
ベネフィット・ワン 東京都で489位 42万円
ナブテスコ 東京都で494位 42万円
大日本印刷 東京都で497位 42万円
東北電力 宮城県で3位 42万円
協和エクシオ 東京都で498位 42万円
ヤマハ発動機 静岡県で5位 42万円
ホンダ 東京都で502位 41.9万円
パナソニック 大阪府で84位 41.9万円
アマダホールディングス 神奈川県で24位 41.8万円
SCSK 東京都で518位 41.6万円
ニフコ 神奈川県で29位 41.5万円
ホシザキ 愛知県で32位 41.4万円
スポンサーリンク

45歳で月給42万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 45歳月給
クレディセゾン 東京都で849位 42.6万円
ミネベア 東京都で852位 42.6万円
三菱食品 東京都で859位 42.5万円
セブン銀行 東京都で870位 42.4万円
リゾートトラスト 愛知県で81位 42.3万円
タカラバイオ 滋賀県で6位 42.2万円
スズケン 愛知県で84位 42万円
伊藤園 東京都で900位 42万円
東建コーポレーション 愛知県で87位 41.9万円
ミライト・ホールディングス 東京都で905位 41.9万円
すかいらーく 東京都で907位 41.9万円
良品計画 東京都で911位 41.9万円
島精機製作所 和歌山県で1位 41.8万円
大王製紙 東京都で916位 41.8万円
アコム 東京都で929位 41.6万円
椿本チエイン 大阪府で176位 41.5万円
住友不動産 東京都で939位 41.5万円
大阪ガス 大阪府で177位 41.5万円
ニプロ 大阪府で179位 41.5万円
東洋水産 東京都で948位 41.4万円
スポンサーリンク

50歳で月給42万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 50歳月給
イズミ 広島県で9位 42.5万円
タカラスタンダード 大阪府で210位 42.5万円
TOKAIホールディングス 静岡県で19位 42.5万円
日本軽金属ホールディングス 東京都で1055位 42.5万円
日本マクドナルドホールディングス 東京都で1072位 42.3万円
アルフレッサ ホールディングス 東京都で1075位 42.2万円
東京ガス 東京都で1078位 42.2万円
コスモス薬品 福岡県で20位 42.2万円
パイロットコーポレーション 東京都で1085位 42.1万円
日本製鋼所 東京都で1087位 42.1万円
リログループ 東京都で1104位 41.9万円
OBARA GROUP 神奈川県で85位 41.9万円
伊藤ハム 兵庫県で50位 41.9万円
サンエー 沖縄県で4位 41.9万円
ホギメディカル 東京都で1112位 41.9万円
ツルハホールディングス 北海道で6位 41.8万円
高島屋 大阪府で224位 41.8万円
ALSOK 東京都で1132位 41.6万円
関電工 東京都で1135位 41.6万円
ゴールドウイン 東京都で1146位 41.5万円
スポンサーリンク

まとめ

今回は額面で月給42万円の場合の手取り額の目安額を計算してみました。

合わせて月給42万円の場合の手取りと所得税&住民税の計算の記事も参考にどうぞ。

スポンサーリンク
スポンサーリンク