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住民税

月収42万円の手取りと住民税&所得税はいくら?【2018年版の計算結果】

月収42万円の手取りと住民税&所得税はいくら?【2018年版の計算結果】

月収42万円のサラリーマン(正社員・派遣社員・契約社員)やアルバイト・パートなどの場合の住民税(市民税+都道府県民税)と所得税と手取りの目安額を平成30年度の税制で計算してみました。月収が額面42万円でボーナスなしの場合で月額の住民税が2.06万円、所得税が1.18万円で手取りは32.8万円となります。配偶者控除や扶養控除がある場合も計算してみました。 (2017/06/23)

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以前の記事で月収ごとの手取りと住民税&所得税の計算をしましたが、今回は月収42万円に絞って住民税(市県民税)と所得税を計算してみます。

なお、住民税の税率は自治体によって微妙に変わってくるのですが、今回の記事では標準税率である均等割5000円、所得割10%で計算してみます。

年収を計算する

まずは月収42万円を年収に換算します。年収は月収の12ヶ月分なので

月収42万円 x 12ヶ月 = 年収504万円

となります。

なお年収ごとの手取りと住民税&所得税の計算もしていますので、よろしければそちらもご覧ください。

月収42万円の場合の月給

月収は年収を12ヶ月で割った額になりますが、月給は月々支払われる給料の額になります。

ボーナスなしなら月収は額面の月給と同じ額になりますが、ボーナスが4.4ヶ月分あるとすると月収42万円の場合の月給はこうなります。

月収42万円:年収504万円 ÷ (基本給12ヶ月 + ボーナス4.4ヶ月) = 月給30.7万円

月給が額面の場合や手取りの場合、ボーナスがある場合やない場合の月給42万円場合の手取りと住民税&所得税の計算もしましたので、よろしければそちらもご覧ください。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から月収42万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

額面で42万円(賞与なし):年収504万円 x 20% + 54万円 = 155万円
手取り42万円(賞与なし):年収658万円 x 20% + 54万円 = 186万円
額面で42万円(賞与あり):年収689万円 x 10% + 120万円 = 189万円
手取り42万円(賞与あり):年収951万円 x 10% + 120万円 = 215万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

額面で42万円(賞与なし):年収504万円 x 14.22% = 71.7万円
手取り42万円(賞与なし):年収658万円 x 14.22% = 93.6万円
額面で42万円(賞与あり):年収689万円 x 14.22% = 98万円
手取り42万円(賞与あり):年収951万円 x 14.22% = 135万円

となります。

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住民税と所得税の基礎控除

住民税の基礎控除は33万円となっています。

一方、所得税の基礎控除は住民税より5万円高い38万円となっています。

住民税と所得税の控除合計額を計算する

月収42万円の場合の住民税控除の合計額を計算するとこのようになります。

額面で42万円(賞与なし):年収504万円:給与所得控除 155万円 + 社会保険料控除 71.7万円 + 基礎控除 33万円 = 259万円
手取り42万円(賞与なし):年収658万円:給与所得控除 186万円 + 社会保険料控除 93.6万円 + 基礎控除 33万円 = 312万円
額面で42万円(賞与あり):年収689万円:給与所得控除 189万円 + 社会保険料控除 98万円 + 基礎控除 33万円 = 320万円
手取り42万円(賞与あり):年収951万円:給与所得控除 215万円 + 社会保険料控除 135万円 + 基礎控除 33万円 = 383万円

また、所得税控除の合計額はこのようになります。

額面で42万円(賞与なし):年収504万円:給与所得控除 155万円 + 社会保険料控除 71.7万円 + 基礎控除 38万円 = 264万円
手取り42万円(賞与なし):年収658万円:給与所得控除 186万円 + 社会保険料控除 93.6万円 + 基礎控除 38万円 = 317万円
額面で42万円(賞与あり):年収689万円:給与所得控除 189万円 + 社会保険料控除 98万円 + 基礎控除 38万円 = 325万円
手取り42万円(賞与あり):年収951万円:給与所得控除 215万円 + 社会保険料控除 135万円 + 基礎控除 38万円 = 388万円

所得税の場合は基礎控除の違いで住民税より5万円だけ控除額が高くなっています。

住民税と所得税の課税対象額を計算する

年収から控除額を引いて住民税の課税対象額を計算するとこうなります。

額面で42万円(賞与なし):年収504万円 - 住民税控除 259万円 = 245万円
手取り42万円(賞与なし):年収658万円 - 住民税控除 312万円 = 346万円
額面で42万円(賞与あり):年収689万円 - 住民税控除 320万円 = 369万円
手取り42万円(賞与あり):年収951万円 - 住民税控除 383万円 = 568万円

所得税の課税対象額はこのようになります。

額面で42万円(賞与なし):年収504万円 - 所得税控除 264万円 = 240万円
手取り42万円(賞与なし):年収658万円 - 所得税控除 317万円 = 341万円
額面で42万円(賞与あり):年収689万円 - 所得税控除 325万円 = 364万円
手取り42万円(賞与あり):年収951万円 - 所得税控除 388万円 = 563万円
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住民税額&所得税額を計算する

住民税額は、計算した課税対象額に税率10%をかけて均等割5000円を足して調整控除を引くと計算できます。

額面で42万円(賞与なし):所得割 245万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額24.7万円 = 月額2.06万円
手取り42万円(賞与なし):所得割 346万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額34.8万円 = 月額2.9万円
額面で42万円(賞与あり):所得割 369万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額37.1万円 = 月額3.1万円
手取り42万円(賞与あり):所得割 568万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額57万円 = 月額4.75万円

なお、調整控除については計算がややこしいので詳しいことは省略します。

また、所得税については課税対象額ごとの税率と控除額が

課税対象額 税率 控除額
195万円まで 5% なし
330万円まで 10% 9.75万円
695万円まで 20% 42.75万円
900万円まで 23% 63.6万円
1800万円まで 33% 153.6万円
4000万円まで 40% 279.6万円
4000万円以上 45% 479.6万円

となっているので、それぞれの月収ごとの所得税額はこのようになります。

額面で42万円(賞与なし):課税対象額 240万円 x 10% - 9.75万円 = 年額14.2万円 = 月額1.18万円
手取り42万円(賞与なし):課税対象額 341万円 x 20% - 42.8万円 = 年額25.4万円 = 月額2.12万円
額面で42万円(賞与あり):課税対象額 364万円 x 20% - 42.8万円 = 年額30万円 = 月額2.5万円
手取り42万円(賞与あり):課税対象額 563万円 x 20% - 42.8万円 = 年額69.8万円 = 月額5.81万円

住民税と所得税の合計

住民税額と所得税額を合計するとこのようになります。

額面で42万円(賞与なし):住民税 24.7万円 + 所得税 14.2万円= 年額38.9万円 = 月額3.24万円
手取り42万円(賞与なし):住民税 34.8万円 + 所得税 25.4万円= 年額60.2万円 = 月額5.02万円
額面で42万円(賞与あり):住民税 37.1万円 + 所得税 30万円= 年額67.2万円 = 月額5.6万円
手取り42万円(賞与あり):住民税 57万円 + 所得税 69.8万円= 年額127万円 = 月額10.6万円
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配偶者控除がある場合の住民税と所得税

専業主婦の妻がいる場合などは配偶者控除があるので、そのぶん課税対象額が減って住民税と所得税が安くなります。

配偶者控除の制度は平成30年度から新しくなっていて、給与所得控除後の所得が900万円(年収1120万円)・950万円(年収1170万円)・1000万円(年収1220万円)を境に控除額が変わるようになっています。

住民税の配偶者控除は所得が900万円以下なら33万円、950万円以下なら22万円、1000万円以下なら11万円となるので、それぞれの月収ごとの住民税額はこのようになります。

額面で42万円(賞与なし):所得割 212万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額21.4万円 = 月額1.78万円(2750円の差額)
手取り42万円(賞与なし):所得割 313万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額31.5万円 = 月額2.63万円(2750円の差額)
額面で42万円(賞与あり):所得割 336万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額33.8万円 = 月額2.82万円(2750円の差額)
手取り42万円(賞与あり):所得割 535万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額53.7万円 = 月額4.48万円(2750円の差額)

また、所得税の配偶者控除は所得が900万円以下なら38万円、950万円以下なら26万円、1000万円以下なら13万円となるので、所得税額はこのようになります。

額面で42万円(賞与なし):課税対象額 202万円 x 10% - 9.75万円 = 年額10.4万円 = 月額8668円(3166円の差額)
手取り42万円(賞与なし):課税対象額 303万円 x 10% - 9.75万円 = 年額20.5万円 = 月額1.71万円(4068円の差額)
額面で42万円(賞与あり):課税対象額 326万円 x 10% - 9.75万円 = 年額22.8万円 = 月額1.9万円(5996円の差額)
手取り42万円(賞与あり):課税対象額 525万円 x 20% - 42.8万円 = 年額62.2万円 = 月額5.18万円(6333円の差額)

配偶者控除のある場合の住民税と所得税を計算するとこのようになります。

額面で42万円(賞与なし):住民税 21.4万円 + 所得税 10.4万円= 年額31.8万円 = 月額2.65万円(5916円の差額)
手取り42万円(賞与なし):住民税 31.5万円 + 所得税 20.5万円= 年額52.1万円 = 月額4.34万円(6818円の差額)
額面で42万円(賞与あり):住民税 33.8万円 + 所得税 22.8万円= 年額56.7万円 = 月額4.72万円(8746円の差額)
手取り42万円(賞与あり):住民税 53.7万円 + 所得税 62.2万円= 年額116万円 = 月額9.66万円(9083円の差額)
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扶養控除がある場合の住民税と所得税

16歳以上の子供がいる場合などは扶養控除もあります。

扶養控除額も住民税と所得税で違っていて、年齢ごとにこのようになっています。

年齢 住民税の扶養控除 所得税の扶養控除
15歳まで 0円 0円
18歳まで 33万円 38万円
19〜22歳まで 45万円 63万円
23〜69歳まで 33万円 38万円
70歳以上(同居) 45万円 58万円
70歳以上(別居) 38万円 48万円

子供の場合は中学生以下、高校生、大学生で分かれているようなイメージですね。

なお、中学生以下の場合は扶養控除はありませんが代わりに児童手当があります。こちらは2歳までは月額1.5万円、3歳から中学生までは月額1万円がもらえます。これは大きいですね。

たとえば専業主婦の奥さん、高校生の息子、中学生の娘がいた場合、住民税の配偶者控除33万円と扶養控除33万円で合計66万円の控除になるので住民税はこのようになります。

額面で42万円(賞与なし):所得割 179万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額18.1万円 = 月額1.51万円(5500円の差額)
手取り42万円(賞与なし):所得割 280万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額28.2万円 = 月額2.35万円(5500円の差額)
額面で42万円(賞与あり):所得割 303万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額30.5万円 = 月額2.55万円(5500円の差額)
手取り42万円(賞与あり):所得割 502万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額50.4万円 = 月額4.2万円(5500円の差額)

所得税の場合は配偶者控除38万円と扶養控除38万円で合計76万円の控除になるのでこのようになります。

額面で42万円(賞与なし):課税対象額 164万円 x 5% - 0円 = 年額8.18万円 = 月額6813円(5021円の差額)
手取り42万円(賞与なし):課税対象額 265万円 x 10% - 9.75万円 = 年額16.7万円 = 月額1.39万円(7234円の差額)
額面で42万円(賞与あり):課税対象額 288万円 x 10% - 9.75万円 = 年額19万円 = 月額1.59万円(9163円の差額)
手取り42万円(賞与あり):課税対象額 487万円 x 20% - 42.8万円 = 年額54.6万円 = 月額4.55万円(1.27万円の差額)

この場合の住民税と所得税の合計額はこのようになります。

額面で42万円(賞与なし):所得税 8.18万円 + 住民税 18.1万円 = 年額26.3万円 = 月額2.19万円(1.05万円の差額)
手取り42万円(賞与なし):所得税 16.7万円 + 住民税 28.2万円 = 年額45万円 = 月額3.75万円(1.27万円の差額)
額面で42万円(賞与あり):所得税 19万円 + 住民税 30.5万円 = 年額49.6万円 = 月額4.13万円(1.47万円の差額)
手取り42万円(賞与あり):所得税 54.6万円 + 住民税 50.4万円 = 年額105万円 = 月額8.75万円(1.82万円の差額)

また、中学生の娘については扶養控除はありませんが、児童手当で月額1万円=年間で12万円もらえます。

中学生以下なら児童手当をもらえるので、保育園児・幼稚園児・小学生のお子さんがいる場合も同じです。

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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

月収42万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

額面で42万円(賞与なし):年収504万円 - 社会保険料 71.7万円 - 所得税 14.2万円 - 住民税 24.7万円 = 年額393万円 = 月額32.8万円
額面で42万円(賞与あり):年収689万円 - 社会保険料 98万円 - 所得税 30万円 - 住民税 37.1万円 = 年額524万円 = 月額43.6万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

額面で42万円(賞与なし):年収504万円 - 社会保険料 71.7万円 - 所得税 10.4万円 - 住民税 21.4万円 = 年額401万円 = 月額33.4万円(5916円の差額)
額面で42万円(賞与あり):年収689万円 - 社会保険料 98万円 - 所得税 22.8万円 - 住民税 33.8万円 = 年額534万円 = 月額44.5万円(8746円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

額面で42万円(賞与なし):年収504万円 - 社会保険料 71.7万円 - 所得税 8.18万円 - 住民税 18.1万円 = 年額406万円 = 月額33.8万円(1.05万円の差額)
額面で42万円(賞与あり):年収689万円 - 社会保険料 98万円 - 所得税 19万円 - 住民税 30.5万円 = 年額541万円 = 月額45.1万円(1.47万円の差額)
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月収42万円の企業

25〜50歳の年齢ごとに月収42万円前後がもらえる主な企業をまとめてみました。

25歳で月収42万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 25歳月収
新日鉄住金ソリューションズ 東京都で130位 42.8万円
大東建託 東京都で132位 42.8万円
ソニー 東京都で133位 42.7万円
シマノ 大阪府で21位 42.5万円
栗田工業 東京都で135位 42.5万円
西武ホールディングス 埼玉県で1位 42.4万円
ミクシィ 東京都で140位 42.3万円
ベネッセホールディングス 岡山県で1位 42万円
ニトリホールディングス 北海道で1位 42万円
科研製薬 東京都で141位 42万円
日清食品ホールディングス 東京都で146位 41.8万円
SBIホールディングス 東京都で147位 41.8万円
ユニ・チャーム 東京都で148位 41.7万円
日本ハム 大阪府で22位 41.6万円
三菱ガス化学 東京都で151位 41.6万円
日立製作所 東京都で152位 41.5万円
三菱UFJフィナンシャル・グループ 東京都で157位 41.4万円
大日本住友製薬 大阪府で23位 41.4万円
オリックス 東京都で158位 41.4万円
住友林業 東京都で160位 41.2万円
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30歳で月収42万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 30歳月収
ネクソン 東京都で553位 42.7万円
ルネサスエレクトロニクス 東京都で554位 42.7万円
ローソン 東京都で555位 42.7万円
りそなホールディングス 東京都で576位 42.5万円
マツダ 広島県で5位 42.4万円
リンナイ 愛知県で40位 42.4万円
西日本旅客鉄道 大阪府で100位 42.4万円
コニカミノルタ 東京都で596位 42.3万円
京セラ 京都府で15位 42.2万円
凸版印刷 東京都で606位 42.1万円
日立建機 東京都で609位 42.1万円
マキタ 愛知県で43位 42万円
クラレ 東京都で626位 41.9万円
ライオン 東京都で628位 41.9万円
浜松ホトニクス 静岡県で10位 41.8万円
古河電気工業 東京都で660位 41.5万円
東芝 東京都で661位 41.5万円
ユー・エス・エス 愛知県で49位 41.5万円
スズキ 静岡県で11位 41.3万円
日本電産 京都府で18位 41.2万円
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35歳で月収42万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 35歳月収
イズミ 広島県で9位 42.8万円
日本マクドナルドホールディングス 東京都で1072位 42.5万円
アルフレッサ ホールディングス 東京都で1075位 42.5万円
東京ガス 東京都で1078位 42.5万円
コスモス薬品 福岡県で20位 42.5万円
パイロットコーポレーション 東京都で1085位 42.4万円
日本製鋼所 東京都で1087位 42.4万円
リログループ 東京都で1104位 42.2万円
ツルハホールディングス 北海道で6位 42.1万円
高島屋 大阪府で224位 42.1万円
ALSOK 東京都で1132位 41.9万円
関電工 東京都で1135位 41.9万円
ティーガイア 東京都で1161位 41.6万円
上組 兵庫県で53位 41.6万円
南海電気鉄道 大阪府で234位 41.6万円
アルプス電気 東京都で1175位 41.5万円
トクヤマ 東京都で1178位 41.4万円
日本通運 東京都で1180位 41.4万円
山九 東京都で1186位 41.3万円
セコム 東京都で1188位 41.3万円
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40歳で月収42万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 40歳月収
共立メンテナンス 東京都で1444位 42.8万円
井関農機 東京都で1451位 42.7万円
エイチ・アイ・エス 東京都で1453位 42.6万円
FDK 東京都で1455位 42.6万円
SHOEI 東京都で1457位 42.5万円
トーカイ 岐阜県で17位 42.4万円
ライフコーポレーション 大阪府で313位 42.2万円
ジョイフル本田 茨城県で10位 42.1万円
コメリ 新潟県で23位 42.1万円
木曽路 愛知県で166位 42万円
エディオン 大阪府で318位 41.9万円
ハローズ 岡山県で11位 41.9万円
トランスコスモス 東京都で1482位 41.9万円
ダイキョーニシカワ 広島県で22位 41.8万円
大黒天物産 岡山県で12位 41.8万円
総合メディカル 福岡県で41位 41.6万円
鴻池運輸 大阪府で322位 41.6万円
USEN 東京都で1498位 41.6万円
グンゼ 大阪府で326位 41.4万円
SFPダイニング 東京都で1509位 41.2万円
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45歳で月収42万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 45歳月収
長野計器 東京都で1635位 42.8万円
日本CMK 東京都で1636位 42.7万円
4℃ホールディングス 東京都で1639位 42.6万円
マックスバリュ北海道 北海道で23位 42.5万円
RS Technologies 東京都で1643位 42.5万円
ニッコンホールディングス 東京都で1644位 42.4万円
トナミホールディングス 富山県で17位 42.4万円
ブルボン 新潟県で30位 42.4万円
モロゾフ 兵庫県で96位 42.3万円
トランコム 愛知県で201位 42.2万円
ヒト・コミュニケーションズ 東京都で1650位 42.2万円
アコーディア・ゴルフ 東京都で1657位 41.9万円
キョウデン 神奈川県で158位 41.9万円
神姫バス 兵庫県で98位 41.8万円
シュッピン 東京都で1662位 41.8万円
ピジョン 東京都で1664位 41.7万円
キャンドゥ 東京都で1665位 41.7万円
神奈川中央交通 神奈川県で159位 41.6万円
ジーンテクノサイエンス 北海道で26位 41.5万円
ニホンフラッシュ 徳島県で3位 41.3万円
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50歳で月収42万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 50歳月収
石川製作所 石川県で19位 42.8万円
ヤマダ・エスバイエルホーム 群馬県で22位 42.8万円
シンニッタン 神奈川県で163位 42.6万円
OCHIホールディングス 福岡県で61位 42.6万円
ツツミ 埼玉県で69位 42.5万円
サトー商会 宮城県で14位 42.4万円
マックスバリュ東北 秋田県で4位 42.4万円
ウチヤマホールディングス 福岡県で63位 42.3万円
マックスバリュ九州 福岡県で64位 42.3万円
オークワ 和歌山県で8位 42.3万円
富士テクニカ宮津 静岡県で48位 42.2万円
TASAKI 兵庫県で101位 42万円
フジオフードシステム 大阪府で388位 41.9万円
東洋テック 大阪府で389位 41.8万円
進学会 北海道で30位 41.7万円
近鉄百貨店 大阪府で390位 41.7万円
サンデー 青森県で3位 41.7万円
サトレストランシステムズ 大阪府で393位 41.5万円
N・フィールド 大阪府で394位 41.5万円
テンポスバスターズ 東京都で1712位 41.5万円
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まとめ

今回は月収42万円の場合の手取り、住民税、所得税の目安額を計算してみました。

なお、税金の金額が増えてくるとふるさと納税をするとお得です。

ふるさと納税を考えている方は 合わせてふるさと納税の上限額の計算の記事も参考にどうぞ。

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