サラリーマンの税金計算してみたブログ
住民税

月収48万円の手取りと住民税&所得税はいくら?【2018年版の計算結果】

月収48万円の手取りと住民税&所得税はいくら?【2018年版の計算結果】

月収48万円のサラリーマン(正社員・派遣社員・契約社員)やアルバイト・パートなどの場合の住民税(市民税+都道府県民税)と所得税と手取りの目安額を平成30年度の税制で計算してみました。月収が額面48万円でボーナスなしの場合で月額の住民税が2.45万円、所得税が1.58万円で手取りは37.1万円となります。配偶者控除や扶養控除がある場合も計算してみました。 (2017/06/23)

スポンサーリンク

以前の記事で月収ごとの手取りと住民税&所得税の計算をしましたが、今回は月収48万円に絞って住民税(市県民税)と所得税を計算してみます。

なお、住民税の税率は自治体によって微妙に変わってくるのですが、今回の記事では標準税率である均等割5000円、所得割10%で計算してみます。

年収を計算する

まずは月収48万円を年収に換算します。年収は月収の12ヶ月分なので

月収48万円 x 12ヶ月 = 年収576万円

となります。

なお年収ごとの手取りと住民税&所得税の計算もしていますので、よろしければそちらもご覧ください。

月収48万円の場合の月給

月収は年収を12ヶ月で割った額になりますが、月給は月々支払われる給料の額になります。

ボーナスなしなら月収は額面の月給と同じ額になりますが、ボーナスが4.4ヶ月分あるとすると月収48万円の場合の月給はこうなります。

月収48万円:年収576万円 ÷ (基本給12ヶ月 + ボーナス4.4ヶ月) = 月給35.1万円

月給が額面の場合や手取りの場合、ボーナスがある場合やない場合の月給48万円場合の手取りと住民税&所得税の計算もしましたので、よろしければそちらもご覧ください。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から月収48万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

額面で48万円(賞与なし):年収576万円 x 20% + 54万円 = 169万円
手取り48万円(賞与なし):年収772万円 x 10% + 120万円 = 197万円
額面で48万円(賞与あり):年収787万円 x 10% + 120万円 = 199万円
手取り48万円(賞与あり):年収1110万円 x 5% + 170万円 = 226万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

額面で48万円(賞与なし):年収576万円 x 14.22% = 81.9万円
手取り48万円(賞与なし):年収772万円 x 14.22% = 110万円
額面で48万円(賞与あり):年収787万円 x 14.22% = 112万円
手取り48万円(賞与あり):年収1110万円 x 14.22% = 158万円

となります。

スポンサーリンク

住民税と所得税の基礎控除

住民税の基礎控除は33万円となっています。

一方、所得税の基礎控除は住民税より5万円高い38万円となっています。

住民税と所得税の控除合計額を計算する

月収48万円の場合の住民税控除の合計額を計算するとこのようになります。

額面で48万円(賞与なし):年収576万円:給与所得控除 169万円 + 社会保険料控除 81.9万円 + 基礎控除 33万円 = 284万円
手取り48万円(賞与なし):年収772万円:給与所得控除 197万円 + 社会保険料控除 110万円 + 基礎控除 33万円 = 340万円
額面で48万円(賞与あり):年収787万円:給与所得控除 199万円 + 社会保険料控除 112万円 + 基礎控除 33万円 = 344万円
手取り48万円(賞与あり):年収1110万円:給与所得控除 226万円 + 社会保険料控除 158万円 + 基礎控除 33万円 = 416万円

また、所得税控除の合計額はこのようになります。

額面で48万円(賞与なし):年収576万円:給与所得控除 169万円 + 社会保険料控除 81.9万円 + 基礎控除 38万円 = 289万円
手取り48万円(賞与なし):年収772万円:給与所得控除 197万円 + 社会保険料控除 110万円 + 基礎控除 38万円 = 345万円
額面で48万円(賞与あり):年収787万円:給与所得控除 199万円 + 社会保険料控除 112万円 + 基礎控除 38万円 = 349万円
手取り48万円(賞与あり):年収1110万円:給与所得控除 226万円 + 社会保険料控除 158万円 + 基礎控除 38万円 = 421万円

所得税の場合は基礎控除の違いで住民税より5万円だけ控除額が高くなっています。

住民税と所得税の課税対象額を計算する

年収から控除額を引いて住民税の課税対象額を計算するとこうなります。

額面で48万円(賞与なし):年収576万円 - 住民税控除 284万円 = 292万円
手取り48万円(賞与なし):年収772万円 - 住民税控除 340万円 = 432万円
額面で48万円(賞与あり):年収787万円 - 住民税控除 344万円 = 444万円
手取り48万円(賞与あり):年収1110万円 - 住民税控除 416万円 = 694万円

所得税の課税対象額はこのようになります。

額面で48万円(賞与なし):年収576万円 - 所得税控除 289万円 = 287万円
手取り48万円(賞与なし):年収772万円 - 所得税控除 345万円 = 427万円
額面で48万円(賞与あり):年収787万円 - 所得税控除 349万円 = 439万円
手取り48万円(賞与あり):年収1110万円 - 所得税控除 421万円 = 689万円
スポンサーリンク

住民税額&所得税額を計算する

住民税額は、計算した課税対象額に税率10%をかけて均等割5000円を足して調整控除を引くと計算できます。

額面で48万円(賞与なし):所得割 292万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額29.4万円 = 月額2.45万円
手取り48万円(賞与なし):所得割 432万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額43.5万円 = 月額3.62万円
額面で48万円(賞与あり):所得割 444万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額44.6万円 = 月額3.72万円
手取り48万円(賞与あり):所得割 694万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額69.6万円 = 月額5.8万円

なお、調整控除については計算がややこしいので詳しいことは省略します。

また、所得税については課税対象額ごとの税率と控除額が

課税対象額 税率 控除額
195万円まで 5% なし
330万円まで 10% 9.75万円
695万円まで 20% 42.75万円
900万円まで 23% 63.6万円
1800万円まで 33% 153.6万円
4000万円まで 40% 279.6万円
4000万円以上 45% 479.6万円

となっているので、それぞれの月収ごとの所得税額はこのようになります。

額面で48万円(賞与なし):課税対象額 287万円 x 10% - 9.75万円 = 年額18.9万円 = 月額1.58万円
手取り48万円(賞与なし):課税対象額 427万円 x 20% - 42.8万円 = 年額42.7万円 = 月額3.55万円
額面で48万円(賞与あり):課税対象額 439万円 x 20% - 42.8万円 = 年額45万円 = 月額3.75万円
手取り48万円(賞与あり):課税対象額 689万円 x 20% - 42.8万円 = 年額95万円 = 月額7.91万円

住民税と所得税の合計

住民税額と所得税額を合計するとこのようになります。

額面で48万円(賞与なし):住民税 29.4万円 + 所得税 18.9万円= 年額48.4万円 = 月額4.03万円
手取り48万円(賞与なし):住民税 43.5万円 + 所得税 42.7万円= 年額86.1万円 = 月額7.18万円
額面で48万円(賞与あり):住民税 44.6万円 + 所得税 45万円= 年額89.6万円 = 月額7.46万円
手取り48万円(賞与あり):住民税 69.6万円 + 所得税 95万円= 年額165万円 = 月額13.7万円
スポンサーリンク

配偶者控除がある場合の住民税と所得税

専業主婦の妻がいる場合などは配偶者控除があるので、そのぶん課税対象額が減って住民税と所得税が安くなります。

配偶者控除の制度は平成30年度から新しくなっていて、給与所得控除後の所得が900万円(年収1120万円)・950万円(年収1170万円)・1000万円(年収1220万円)を境に控除額が変わるようになっています。

住民税の配偶者控除は所得が900万円以下なら33万円、950万円以下なら22万円、1000万円以下なら11万円となるので、それぞれの月収ごとの住民税額はこのようになります。

額面で48万円(賞与なし):所得割 259万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額26.1万円 = 月額2.18万円(2750円の差額)
手取り48万円(賞与なし):所得割 399万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額40.2万円 = 月額3.35万円(2750円の差額)
額面で48万円(賞与あり):所得割 411万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額41.3万円 = 月額3.44万円(2750円の差額)
手取り48万円(賞与あり):所得割 661万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額66.3万円 = 月額5.53万円(2750円の差額)

また、所得税の配偶者控除は所得が900万円以下なら38万円、950万円以下なら26万円、1000万円以下なら13万円となるので、所得税額はこのようになります。

額面で48万円(賞与なし):課税対象額 249万円 x 10% - 9.75万円 = 年額15.1万円 = 月額1.26万円(3166円の差額)
手取り48万円(賞与なし):課税対象額 389万円 x 20% - 42.8万円 = 年額35.1万円 = 月額2.92万円(6333円の差額)
額面で48万円(賞与あり):課税対象額 401万円 x 20% - 42.8万円 = 年額37.4万円 = 月額3.11万円(6333円の差額)
手取り48万円(賞与あり):課税対象額 651万円 x 20% - 42.8万円 = 年額87.4万円 = 月額7.28万円(6333円の差額)

配偶者控除のある場合の住民税と所得税を計算するとこのようになります。

額面で48万円(賞与なし):住民税 26.1万円 + 所得税 15.1万円= 年額41.3万円 = 月額3.44万円(5916円の差額)
手取り48万円(賞与なし):住民税 40.2万円 + 所得税 35.1万円= 年額75.2万円 = 月額6.27万円(9083円の差額)
額面で48万円(賞与あり):住民税 41.3万円 + 所得税 37.4万円= 年額78.7万円 = 月額6.55万円(9083円の差額)
手取り48万円(賞与あり):住民税 66.3万円 + 所得税 87.4万円= 年額154万円 = 月額12.8万円(9083円の差額)
スポンサーリンク

扶養控除がある場合の住民税と所得税

16歳以上の子供がいる場合などは扶養控除もあります。

扶養控除額も住民税と所得税で違っていて、年齢ごとにこのようになっています。

年齢 住民税の扶養控除 所得税の扶養控除
15歳まで 0円 0円
18歳まで 33万円 38万円
19〜22歳まで 45万円 63万円
23〜69歳まで 33万円 38万円
70歳以上(同居) 45万円 58万円
70歳以上(別居) 38万円 48万円

子供の場合は中学生以下、高校生、大学生で分かれているようなイメージですね。

なお、中学生以下の場合は扶養控除はありませんが代わりに児童手当があります。こちらは2歳までは月額1.5万円、3歳から中学生までは月額1万円がもらえます。これは大きいですね。

たとえば専業主婦の奥さん、高校生の息子、中学生の娘がいた場合、住民税の配偶者控除33万円と扶養控除33万円で合計66万円の控除になるので住民税はこのようになります。

額面で48万円(賞与なし):所得割 226万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額22.8万円 = 月額1.9万円(5500円の差額)
手取り48万円(賞与なし):所得割 366万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額36.9万円 = 月額3.07万円(5500円の差額)
額面で48万円(賞与あり):所得割 378万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額38万円 = 月額3.17万円(5500円の差額)
手取り48万円(賞与あり):所得割 628万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額63万円 = 月額5.25万円(5500円の差額)

所得税の場合は配偶者控除38万円と扶養控除38万円で合計76万円の控除になるのでこのようになります。

額面で48万円(賞与なし):課税対象額 211万円 x 10% - 9.75万円 = 年額11.3万円 = 月額9448円(6333円の差額)
手取り48万円(賞与なし):課税対象額 351万円 x 20% - 42.8万円 = 年額27.5万円 = 月額2.29万円(1.27万円の差額)
額面で48万円(賞与あり):課税対象額 363万円 x 20% - 42.8万円 = 年額29.8万円 = 月額2.48万円(1.27万円の差額)
手取り48万円(賞与あり):課税対象額 613万円 x 20% - 42.8万円 = 年額79.8万円 = 月額6.65万円(1.27万円の差額)

この場合の住民税と所得税の合計額はこのようになります。

額面で48万円(賞与なし):所得税 11.3万円 + 住民税 22.8万円 = 年額34.2万円 = 月額2.85万円(1.18万円の差額)
手取り48万円(賞与なし):所得税 27.5万円 + 住民税 36.9万円 = 年額64.3万円 = 月額5.36万円(1.82万円の差額)
額面で48万円(賞与あり):所得税 29.8万円 + 住民税 38万円 = 年額67.8万円 = 月額5.65万円(1.82万円の差額)
手取り48万円(賞与あり):所得税 79.8万円 + 住民税 63万円 = 年額143万円 = 月額11.9万円(1.82万円の差額)

また、中学生の娘については扶養控除はありませんが、児童手当で月額1万円=年間で12万円もらえます。

中学生以下なら児童手当をもらえるので、保育園児・幼稚園児・小学生のお子さんがいる場合も同じです。

スポンサーリンク

手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

月収48万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

額面で48万円(賞与なし):年収576万円 - 社会保険料 81.9万円 - 所得税 18.9万円 - 住民税 29.4万円 = 年額446万円 = 月額37.1万円
額面で48万円(賞与あり):年収787万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 45万円 - 住民税 44.6万円 = 年額586万円 = 月額48.8万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

額面で48万円(賞与なし):年収576万円 - 社会保険料 81.9万円 - 所得税 15.1万円 - 住民税 26.1万円 = 年額453万円 = 月額37.7万円(5916円の差額)
額面で48万円(賞与あり):年収787万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 37.4万円 - 住民税 41.3万円 = 年額597万円 = 月額49.7万円(9083円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

額面で48万円(賞与なし):年収576万円 - 社会保険料 81.9万円 - 所得税 11.3万円 - 住民税 22.8万円 = 年額460万円 = 月額38.3万円(1.18万円の差額)
額面で48万円(賞与あり):年収787万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 29.8万円 - 住民税 38万円 = 年額607万円 = 月額50.6万円(1.82万円の差額)
スポンサーリンク

月収48万円の企業

25〜50歳の年齢ごとに月収48万円前後がもらえる主な企業をまとめてみました。

25歳で月収48万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 25歳月収
ビーロット 東京都で56位 48.8万円
トレンドマイクロ 東京都で57位 48.7万円
ISID 東京都で58位 48.5万円
ダイビル 大阪府で7位 48.4万円
ファーストブラザーズ 東京都で59位 48.3万円
レーザーテック 神奈川県で2位 48.2万円
アクセル 東京都で60位 48.1万円
ジーエス・ユアサ コーポレーション 京都府で2位 48.1万円
ヤマトホールディングス 東京都で61位 48万円
日本商業開発 大阪府で8位 47.8万円
アサヒグループホールディングス 東京都で62位 47.8万円
オービック 東京都で63位 47.8万円
キリンホールディングス 東京都で64位 47.7万円
エーザイ 東京都で65位 47.4万円
国際石油開発帝石 東京都で66位 47.3万円
日本取引所グループ 東京都で67位 47.3万円
スポンサーリンク

30歳で月収48万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 30歳月収
日本ペイントホールディングス 大阪府で39位 48.7万円
ヒロセ電機 東京都で246位 48.5万円
日産自動車 神奈川県で9位 48.3万円
ヤフー 東京都で256位 48.2万円
デンソー 愛知県で10位 48.2万円
島津製作所 京都府で4位 48.2万円
ソニーフィナンシャルホールディングス 東京都で258位 48.2万円
旭硝子 東京都で259位 48.2万円
アイシン精機 愛知県で11位 48万円
千葉銀行 千葉県で3位 48万円
村田製作所 京都府で5位 47.9万円
日本精工 東京都で269位 47.9万円
住友電気工業 大阪府で48位 47.9万円
東ソー 東京都で279位 47.6万円
東レ 東京都で280位 47.6万円
SMC 東京都で290位 47.5万円
キッコーマン 千葉県で4位 47.4万円
いすゞ自動車 東京都で300位 47.2万円
NEC 東京都で301位 47.2万円
東京急行電鉄 東京都で303位 47.2万円
スポンサーリンク

35歳で月収48万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 35歳月収
京セラ 京都府で15位 48.7万円
凸版印刷 東京都で606位 48.6万円
日立建機 東京都で609位 48.6万円
マキタ 愛知県で43位 48.5万円
クラレ 東京都で626位 48.4万円
ライオン 東京都で628位 48.3万円
浜松ホトニクス 静岡県で10位 48.2万円
荏原 東京都で641位 48.1万円
RIZAPグループ 東京都で650位 48万円
古河電気工業 東京都で660位 47.9万円
東芝 東京都で661位 47.9万円
ユー・エス・エス 愛知県で49位 47.9万円
スズキ 静岡県で11位 47.7万円
コムシスホールディングス 東京都で673位 47.7万円
日本電産 京都府で18位 47.5万円
丸井グループ 東京都で685位 47.4万円
セリア 岐阜県で3位 47.3万円
マツモトキヨシホールディングス 千葉県で12位 47.3万円
横浜ゴム 東京都で700位 47.2万円
セブン&アイ・ホールディングス 東京都で703位 47.2万円
スポンサーリンク

40歳で月収48万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 40歳月収
イズミ 広島県で9位 48.7万円
日本軽金属ホールディングス 東京都で1055位 48.7万円
日本マクドナルドホールディングス 東京都で1072位 48.4万円
アルフレッサ ホールディングス 東京都で1075位 48.4万円
東京ガス 東京都で1078位 48.4万円
コスモス薬品 福岡県で20位 48.3万円
パイロットコーポレーション 東京都で1085位 48.3万円
日本製鋼所 東京都で1087位 48.3万円
リログループ 東京都で1104位 48万円
伊藤ハム 兵庫県で50位 48万円
サンエー 沖縄県で4位 48万円
ツルハホールディングス 北海道で6位 47.9万円
高島屋 大阪府で224位 47.9万円
ALSOK 東京都で1132位 47.7万円
関電工 東京都で1135位 47.7万円
ティーガイア 東京都で1161位 47.4万円
上組 兵庫県で53位 47.4万円
南海電気鉄道 大阪府で234位 47.4万円
アルプス電気 東京都で1175位 47.2万円
トクヤマ 東京都で1178位 47.2万円
スポンサーリンク

45歳で月収48万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 45歳月収
ハイレックスコーポレーション 兵庫県で78位 48.8万円
日鉄住金テックスエンジ 東京都で1431位 48.6万円
TSIホールディングス 東京都で1434位 48.5万円
大和冷機工業 大阪府で308位 48.4万円
KOA 長野県で20位 48.4万円
共立メンテナンス 東京都で1444位 48.3万円
井関農機 東京都で1451位 48.2万円
エイチ・アイ・エス 東京都で1453位 48.1万円
FDK 東京都で1455位 48万円
SHOEI 東京都で1457位 48万円
トーカイ 岐阜県で17位 47.9万円
ライフコーポレーション 大阪府で313位 47.6万円
ジョイフル本田 茨城県で10位 47.6万円
コメリ 新潟県で23位 47.5万円
木曽路 愛知県で166位 47.4万円
エディオン 大阪府で318位 47.3万円
ハローズ 岡山県で11位 47.3万円
トランスコスモス 東京都で1482位 47.3万円
ダイキョーニシカワ 広島県で22位 47.2万円
大黒天物産 岡山県で12位 47.2万円
スポンサーリンク

50歳で月収48万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 50歳月収
西日本鉄道 福岡県で44位 48.8万円
スパークス・グループ 東京都で1521位 48.8万円
丸和運輸機関 埼玉県で54位 48.7万円
カッパ・クリエイト 神奈川県で143位 48.3万円
コーナン商事 大阪府で339位 48.2万円
ゼンリン 福岡県で46位 48.1万円
夢真ホールディングス 東京都で1546位 48.1万円
アオイ電子 香川県で10位 48.1万円
ビー・エム・エル 東京都で1552位 48万円
フジ 愛媛県で6位 48万円
ゲオホールディングス 愛知県で179位 48万円
亀田製菓 新潟県で26位 47.9万円
ペッパーフードサービス 東京都で1556位 47.8万円
神戸物産 兵庫県で92位 47.7万円
アルペン 愛知県で180位 47.6万円
ジェイアイエヌ 東京都で1565位 47.6万円
寿スピリッツ 鳥取県で2位 47.4万円
パルグループホールディングス 大阪府で346位 47.4万円
イオン北海道 北海道で21位 47.3万円
トラスト・テック 東京都で1575位 47.2万円
スポンサーリンク

まとめ

今回は月収48万円の場合の手取り、住民税、所得税の目安額を計算してみました。

なお、税金の金額が増えてくるとふるさと納税をするとお得です。

ふるさと納税を考えている方は 合わせてふるさと納税の上限額の計算の記事も参考にどうぞ。

スポンサーリンク
スポンサーリンク