サラリーマンの税金計算してみたブログ
手取り

31歳の平均年収と給料|住民税、所得税、手取りはいくら?【2018年版】

31歳の平均年収と給料|住民税、所得税、手取りはいくら?【2018年版】

31歳の平均年収を、国税庁の調査や上場企業の決算資料を分析して調べてみました。31歳の場合、平均年収は333万円で、住民税が13.7万円、所得税が6.49万円、手取りが265万円でした。また、上場企業で31歳の場合は平均年収は508万円で、住民税が25万円、所得税が14.5万円、手取りが396万円になります。主な企業の31歳年収ランキングもまとめましたので、そちらもご覧ください。 (2018/06/06)

スポンサーリンク

31歳の年収

まずは31歳の額面の年収と給料を調べます。

国税庁の調査によると全国の会社員の平均年齢は45.6歳で平均年収が485万円となっています。

この調査結果を元に31歳の会社員の平均年収を計算すると333万円で、一月分の給料は20.3万円になります。

上場企業で31歳の場合

上場企業の会社員の場合、平均年齢は40.1歳で平均年収が649万円になります。

この平均年齢と平均年収を元に上場企業で31歳の会社員の平均年収を計算すると508万円で、一月分の給料は31万円になります。

こうやって見ると上場企業と非上場企業の年収は結構違いますね。

続いて31歳の全国平均の年収333万円の場合と上場企業の平均の年収508万円の場合の住民税、所得税、手取り額の計算をしてみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収333万〜508万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収333万円 x 30% + 18万円 = 118万円
年収508万円 x 20% + 54万円 = 156万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収333万円 x 14.22% = 47.4万円
年収508万円 x 14.22% = 72.2万円

となります。

スポンサーリンク

住民税と所得税の基礎控除

住民税の基礎控除は33万円となっています。

一方、所得税の基礎控除は住民税より5万円高い38万円となっています。

住民税と所得税の控除合計額を計算する

年収333万〜508万円の場合の住民税控除の合計額を計算するとこのようになります。

年収333万円(31歳の全国平均):給与所得控除 118万円 + 社会保険料控除 47.4万円 + 基礎控除 33万円 = 198万円
年収508万円(31歳の上場企業平均):給与所得控除 156万円 + 社会保険料控除 72.2万円 + 基礎控除 33万円 = 261万円

また、所得税控除の合計額はこのようになります。

年収333万円(31歳の全国平均):給与所得控除 118万円 + 社会保険料控除 47.4万円 + 基礎控除 38万円 = 203万円
年収508万円(31歳の上場企業平均):給与所得控除 156万円 + 社会保険料控除 72.2万円 + 基礎控除 38万円 = 266万円

所得税の場合は基礎控除の違いで住民税より5万円だけ控除額が高くなっています。

住民税と所得税の課税対象額を計算する

年収から控除額を引いて住民税の課税対象額を計算するとこうなります。

年収333万円 - 住民税控除 198万円 = 135万円
年収508万円 - 住民税控除 261万円 = 247万円

所得税の課税対象額はこのようになります。

年収333万円 - 所得税控除 203万円 = 130万円
年収508万円 - 所得税控除 266万円 = 242万円
スポンサーリンク

住民税額&所得税額を計算する

住民税額は、計算した課税対象額に税率10%をかけて均等割5000円を足して調整控除を引くと計算できます。

年収333万円(31歳の全国平均):所得割 135万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 13.7万円
年収508万円(31歳の上場企業平均):所得割 247万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 25万円

なお、調整控除については計算がややこしいので詳しいことは省略します。

また、所得税については課税対象額ごとの税率と控除額が

課税対象額 税率 控除額
195万円まで 5% なし
330万円まで 10% 9.75万円
695万円まで 20% 42.75万円
900万円まで 23% 63.6万円
1800万円まで 33% 153.6万円
4000万円まで 40% 279.6万円
4000万円以上 45% 479.6万円

となっているので、それぞれの年収ごとの所得税額はこのようになります。

年収333万円(31歳の全国平均):課税対象額 130万円 x 5% - 0円 = 6.49万円
年収508万円(31歳の上場企業平均):課税対象額 242万円 x 10% - 9.75万円 = 14.5万円

住民税と所得税の合計

住民税額と所得税額を合計するとこのようになります。

年収333万円(31歳の全国平均):住民税 13.7万円 + 所得税 6.49万円= 20.2万円
年収508万円(31歳の上場企業平均):住民税 25万円 + 所得税 14.5万円= 39.4万円
スポンサーリンク

配偶者控除がある場合の住民税と所得税

専業主婦の妻がいる場合などは配偶者控除があるので、そのぶん課税対象額が減って住民税と所得税が安くなります。

配偶者控除の制度は平成30年度から新しくなっていて、給与所得控除後の夫の所得が900万円(年収1120万円)・950万円(年収1170万円)・1000万円(年収1220万円)を境に控除額が変わるようになっています。

住民税の配偶者控除は所得が900万円以下なら33万円、950万円以下なら22万円、1000万円以下なら11万円となるので、それぞれの年収ごとの住民税額はこのようになります。

年収333万円(31歳の全国平均):所得割 102万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 10.4万円(3.3万円の差額)
年収508万円(31歳の上場企業平均):所得割 214万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 21.7万円(3.3万円の差額)

また、所得税の配偶者控除は所得が900万円以下なら38万円、950万円以下なら26万円、1000万円以下なら13万円となるので、所得税額はこのようになります。

年収333万円(31歳の全国平均):課税対象額 91.7万円 x 5% - 0円 = 4.59万円(1.9万円の差額)
年収508万円(31歳の上場企業平均):課税対象額 204万円 x 10% - 9.75万円 = 10.7万円(3.8万円の差額)

配偶者控除のある場合の住民税と所得税を計算するとこのようになります。

年収333万円(31歳の全国平均):住民税 10.4万円 + 所得税 4.59万円= 15万円(5.2万円の差額)
年収508万円(31歳の上場企業平均):住民税 21.7万円 + 所得税 10.7万円= 32.3万円(7.1万円の差額)
スポンサーリンク

扶養控除がある場合の住民税と所得税

16歳以上の子供がいる場合などは扶養控除もあります。

扶養控除額も住民税と所得税で違っていて、年齢ごとにこのようになっています。

年齢 住民税の扶養控除 所得税の扶養控除
15歳まで 0円 0円
18歳まで 33万円 38万円
19〜22歳まで 45万円 63万円
23〜69歳まで 33万円 38万円
70歳以上(同居) 45万円 58万円
70歳以上(別居) 38万円 48万円

子供の場合は中学生以下、高校生、大学生で分かれているようなイメージですね。

なお、中学生以下の場合は扶養控除はありませんが代わりに児童手当があります。こちらは2歳までは月額1.5万円、3歳から中学生までは月額1万円がもらえます。これは大きいですね。

たとえば専業主婦の奥さん、高校生の息子、中学生の娘がいた場合、住民税の配偶者控除33万円と扶養控除33万円で合計66万円の控除になるので住民税はこのようになります。

年収333万円(31歳の全国平均):所得割 68.7万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 7.12万円(6.6万円の差額)
年収508万円(31歳の上場企業平均):所得割 181万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 18.4万円(6.6万円の差額)

所得税の場合は配偶者控除38万円と扶養控除38万円で合計76万円の控除になるのでこのようになります。

年収333万円(31歳の全国平均):課税対象額 53.7万円 x 5% - 0円 = 2.69万円(3.8万円の差額)
年収508万円(31歳の上場企業平均):課税対象額 166万円 x 5% - 0円 = 8.3万円(6.15万円の差額)

この場合の住民税と所得税の合計額はこのようになります。

年収333万円(31歳の全国平均):所得税 2.69万円 + 住民税 7.12万円 = 9.81万円(10.4万円の差額)
年収508万円(31歳の上場企業平均):所得税 8.3万円 + 住民税 18.4万円 = 26.7万円(12.8万円の差額)

また、中学生の娘については扶養控除はありませんが、児童手当で月額1万円=年間で12万円もらえます。

中学生以下なら児童手当をもらえるので、保育園児・幼稚園児・小学生のお子さんがいる場合も同じです。

スポンサーリンク

手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収333万〜508万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

年収333万円(31歳の全国平均):年収333万円 - 社会保険料 47.4万円 - 所得税 6.49万円 - 住民税 13.7万円 = 265万円
年収508万円(31歳の上場企業平均):年収508万円 - 社会保険料 72.2万円 - 所得税 14.5万円 - 住民税 25万円 = 396万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

年収333万円(31歳の全国平均):年収333万円 - 社会保険料 47.4万円 - 所得税 4.59万円 - 住民税 10.4万円 = 271万円(5.2万円の差額)
年収508万円(31歳の上場企業平均):年収508万円 - 社会保険料 72.2万円 - 所得税 10.7万円 - 住民税 21.7万円 = 403万円(7.1万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

年収333万円(31歳の全国平均):年収333万円 - 社会保険料 47.4万円 - 所得税 2.69万円 - 住民税 7.12万円 = 276万円(10.4万円の差額)
年収508万円(31歳の上場企業平均):年収508万円 - 社会保険料 72.2万円 - 所得税 8.3万円 - 住民税 18.4万円 = 409万円(12.8万円の差額)
スポンサーリンク

企業ごとの31歳の年収と手取り

続いて各上場企業の平均年齢と平均年収を参考に、31歳で年収200万〜700万円の企業を調べてみました。

31歳で年収700万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
ディスコ 東京都で78位 718万円 542万円
大和ハウス工業 大阪府で9位 714万円 540万円
KDDI 東京都で82位 709万円 536万円
中外製薬 東京都で85位 708万円 536万円
三井住友フィナンシャルグループ 東京都で87位 705万円 534万円
塩野義製薬 大阪府で12位 699万円 530万円
大成建設 東京都で92位 695万円 527万円
味の素 東京都で93位 695万円 527万円
T&Dホールディングス 東京都で95位 693万円 526万円
阪急阪神ホールディングス 大阪府で13位 693万円 526万円
小野薬品工業 大阪府で15位 688万円 523万円
トヨタ自動車 愛知県で4位 687万円 522万円
NTTドコモ 東京都で101位 686万円 522万円
積水化学工業 大阪府で17位 684万円 521万円
エムスリー 東京都で103位 684万円 520万円
日本電信電話 東京都で106位 682万円 520万円
日本航空 東京都で107位 682万円 519万円
東京エレクトロン 東京都で112位 678万円 517万円
鹿島 東京都で114位 676万円 516万円
三菱重工業 東京都で115位 675万円 515万円

31歳で年収600万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
信越化学工業 東京都で187位 624万円 481万円
東海旅客鉄道 愛知県で8位 624万円 480万円
協和発酵キリン 東京都で192位 622万円 479万円
三菱電機 東京都で193位 621万円 479万円
みずほフィナンシャルグループ 東京都で195位 621万円 478万円
積水ハウス 大阪府で34位 611万円 471万円
シスメックス 兵庫県で4位 609万円 470万円
花王 東京都で229位 605万円 467万円
日産自動車 神奈川県で9位 598万円 462万円
ヤフー 東京都で256位 598万円 462万円
デンソー 愛知県で10位 598万円 461万円
アイシン精機 愛知県で11位 595万円 459万円
村田製作所 京都府で5位 594万円 459万円
住友電気工業 大阪府で48位 594万円 458万円
東レ 東京都で280位 590万円 456万円
SMC 東京都で290位 588万円 455万円
いすゞ自動車 東京都で300位 585万円 452万円
ヤクルト本社 東京都で305位 584万円 452万円
富士通 東京都で325位 580万円 449万円
コマツ 東京都で331位 579万円 448万円

31歳で年収500万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
西日本旅客鉄道 大阪府で100位 525万円 408万円
京セラ 京都府で15位 523万円 407万円
日立建機 東京都で609位 522万円 406万円
マキタ 愛知県で43位 521万円 406万円
浜松ホトニクス 静岡県で10位 518万円 403万円
東芝 東京都で661位 514万円 401万円
スズキ 静岡県で11位 512万円 399万円
日本電産 京都府で18位 510万円 398万円
セブン&アイ・ホールディングス 東京都で703位 507万円 395万円
ドンキホーテホールディングス 東京都で733位 504万円 393万円
関西電力 大阪府で135位 500万円 391万円
TOTO 福岡県で14位 500万円 390万円
小糸製作所 東京都で771位 500万円 390万円
光通信 東京都で779位 497万円 388万円
オリエンタルランド 千葉県で15位 494万円 386万円
新日鐵住金 東京都で794位 494万円 386万円
コカ・コーラウエスト 福岡県で16位 489万円 382万円
スタンレー電気 東京都で841位 488万円 381万円
ミネベア 東京都で852位 486万円 380万円
良品計画 東京都で911位 478万円 375万円

31歳で年収400万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
北越紀州製紙 東京都で1334位 424万円 335万円
ワコールホールディングス 京都府で41位 424万円 335万円
マニー 栃木県で10位 422万円 334万円
アイフル 京都府で42位 422万円 334万円
ビックカメラ 東京都で1351位 422万円 333万円
東邦ホールディングス 東京都で1357位 420万円 332万円
エービーシー・マート 東京都で1366位 419万円 331万円
テクノプロ・ホールディングス 東京都で1377位 417万円 330万円
クスリのアオキ 石川県で13位 416万円 329万円
島忠 埼玉県で45位 412万円 325万円
ケーズホールディングス 茨城県で7位 411万円 325万円
ノエビアホールディングス 兵庫県で77位 410万円 324万円
平和堂 滋賀県で8位 409万円 324万円
共立メンテナンス 東京都で1444位 403万円 319万円
エイチ・アイ・エス 東京都で1453位 402万円 318万円
ライフコーポレーション 大阪府で313位 398万円 315万円
ジョイフル本田 茨城県で10位 397万円 315万円
コメリ 新潟県で23位 397万円 314万円
西日本鉄道 福岡県で44位 386万円 306万円
神戸物産 兵庫県で92位 377万円 299万円

31歳で年収300万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
G−7ホールディングス 兵庫県で104位 325万円 259万円
イオンディライト 大阪府で400位 323万円 258万円
福山通運 広島県で37位 322万円 257万円
ハニーズ 福島県で10位 322万円 257万円
ラオックス 東京都で1726位 320万円 255万円
第一交通産業 福岡県で68位 319万円 255万円
ハーバー研究所 東京都で1732位 319万円 254万円
イオン九州 福岡県で69位 316万円 253万円
ベスト電器 福岡県で70位 316万円 252万円
丸善CHIホールディングス 東京都で1738位 315万円 251万円
卑弥呼 東京都で1739位 313万円 250万円
ヨシックス 愛知県で215位 310万円 248万円
ワールドホールディングス 福岡県で72位 310万円 247万円
リミックスポイント 東京都で1747位 306万円 245万円
SOMPOケアメッセージ 岡山県で20位 303万円 242万円
ツクイ 神奈川県で168位 303万円 242万円
大庄 東京都で1755位 300万円 240万円
JPホールディングス 愛知県で219位 297万円 237万円
アメイズ 大分県で8位 287万円 230万円
日本セラミック 鳥取県で3位 285万円 228万円

31歳で年収200万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
北日本紡績 石川県で26位 223万円 180万円
かんなん丸 埼玉県で73位 221万円 179万円
カワサキ 大阪府で417位 219万円 177万円
日本管財 東京都で1793位 218万円 177万円
井筒屋 福岡県で82位 216万円 175万円
日本パレットプール 大阪府で418位 215万円 174万円
リテールパートナーズ 山口県で12位 214万円 174万円
トスネット 宮城県で21位 211万円 171万円
ショクブン 愛知県で222位 200万円 162万円
バナーズ 埼玉県で74位 176万円 144万円

まとめ

今回は31歳の年収を調べてみました。

他の年齢についてもまとめていますので、よろしければそちらもご覧ください。

年齢ごとの平均年収

年齢 全国の平均年収 上場企業の平均年収
22歳 208万円(手取り169万円) 317万円(手取り253万円)
23歳 224万円(手取り181万円) 342万円(手取り273万円)
24歳 241万円(手取り194万円) 368万円(手取り292万円)
25歳 258万円(手取り207万円) 393万円(手取り311万円)
26歳 274万円(手取り220万円) 418万円(手取り331万円)
27歳 291万円(手取り233万円) 444万円(手取り350万円)
28歳 301万円(手取り241万円) 460万円(手取り361万円)
29歳 312万円(手取り249万円) 476万円(手取り373万円)
30歳 322万円(手取り257万円) 492万円(手取り385万円)
31歳 333万円(手取り265万円) 508万円(手取り396万円)
32歳 344万円(手取り274万円) 524万円(手取り408万円)
33歳 353万円(手取り281万円) 538万円(手取り418万円)
34歳 363万円(手取り288万円) 553万円(手取り429万円)
35歳 372万円(手取り296万円) 568万円(手取り440万円)
36歳 382万円(手取り303万円) 582万円(手取り450万円)
37歳 391万円(手取り310万円) 597万円(手取り461万円)
38歳 402万円(手取り318万円) 613万円(手取り473万円)
39歳 413万円(手取り327万円) 630万円(手取り485万円)
40歳 424万円(手取り335万円) 646万円(手取り496万円)
41歳 435万円(手取り343万円) 663万円(手取り507万円)
42歳 445万円(手取り351万円) 679万円(手取り518万円)
43歳 456万円(手取り359万円) 696万円(手取り528万円)
44歳 467万円(手取り367万円) 713万円(手取り539万円)
45歳 478万円(手取り375万円) 730万円(手取り549万円)
46歳 489万円(手取り383万円) 746万円(手取り560万円)
47歳 500万円(手取り391万円) 763万円(手取り570万円)
48歳 502万円(手取り392万円) 766万円(手取り572万円)
49歳 504万円(手取り393万円) 768万円(手取り574万円)
50歳 506万円(手取り395万円) 771万円(手取り575万円)
スポンサーリンク
スポンサーリンク