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38歳の平均年収と給料|住民税、所得税、手取りはいくら?【2018年版】

38歳の平均年収と給料|住民税、所得税、手取りはいくら?【2018年版】

38歳の平均年収を、国税庁の調査や上場企業の決算資料を分析して調べてみました。38歳の場合、平均年収は402万円で、住民税が18万円、所得税が8.63万円、手取りが318万円でした。また、上場企業で38歳の場合は平均年収は613万円で、住民税が31.9万円、所得税が21.4万円、手取りが473万円になります。主な企業の38歳年収ランキングもまとめましたので、そちらもご覧ください。 (2018/06/06)

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38歳の年収

まずは38歳の額面の年収と給料を調べます。

国税庁の調査によると全国の会社員の平均年齢は45.6歳で平均年収が485万円となっています。

この調査結果を元に38歳の会社員の平均年収を計算すると402万円で、一月分の給料は24.5万円になります。

上場企業で38歳の場合

上場企業の会社員の場合、平均年齢は40.1歳で平均年収が649万円になります。

この平均年齢と平均年収を元に上場企業で38歳の会社員の平均年収を計算すると613万円で、一月分の給料は37.4万円になります。

こうやって見ると上場企業と非上場企業の年収は結構違いますね。

続いて38歳の全国平均の年収402万円の場合と上場企業の平均の年収613万円の場合の住民税、所得税、手取り額の計算をしてみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収402万〜613万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収402万円 x 20% + 54万円 = 134万円
年収613万円 x 20% + 54万円 = 177万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収402万円 x 14.22% = 57.2万円
年収613万円 x 14.22% = 87.2万円

となります。

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住民税と所得税の基礎控除

住民税の基礎控除は33万円となっています。

一方、所得税の基礎控除は住民税より5万円高い38万円となっています。

住民税と所得税の控除合計額を計算する

年収402万〜613万円の場合の住民税控除の合計額を計算するとこのようになります。

年収402万円(38歳の全国平均):給与所得控除 134万円 + 社会保険料控除 57.2万円 + 基礎控除 33万円 = 225万円
年収613万円(38歳の上場企業平均):給与所得控除 177万円 + 社会保険料控除 87.2万円 + 基礎控除 33万円 = 297万円

また、所得税控除の合計額はこのようになります。

年収402万円(38歳の全国平均):給与所得控除 134万円 + 社会保険料控除 57.2万円 + 基礎控除 38万円 = 230万円
年収613万円(38歳の上場企業平均):給与所得控除 177万円 + 社会保険料控除 87.2万円 + 基礎控除 38万円 = 302万円

所得税の場合は基礎控除の違いで住民税より5万円だけ控除額が高くなっています。

住民税と所得税の課税対象額を計算する

年収から控除額を引いて住民税の課税対象額を計算するとこうなります。

年収402万円 - 住民税控除 225万円 = 178万円
年収613万円 - 住民税控除 297万円 = 316万円

所得税の課税対象額はこのようになります。

年収402万円 - 所得税控除 230万円 = 173万円
年収613万円 - 所得税控除 302万円 = 311万円
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住民税額&所得税額を計算する

住民税額は、計算した課税対象額に税率10%をかけて均等割5000円を足して調整控除を引くと計算できます。

年収402万円(38歳の全国平均):所得割 178万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 18万円
年収613万円(38歳の上場企業平均):所得割 316万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 31.9万円

なお、調整控除については計算がややこしいので詳しいことは省略します。

また、所得税については課税対象額ごとの税率と控除額が

課税対象額 税率 控除額
195万円まで 5% なし
330万円まで 10% 9.75万円
695万円まで 20% 42.75万円
900万円まで 23% 63.6万円
1800万円まで 33% 153.6万円
4000万円まで 40% 279.6万円
4000万円以上 45% 479.6万円

となっているので、それぞれの年収ごとの所得税額はこのようになります。

年収402万円(38歳の全国平均):課税対象額 173万円 x 5% - 0円 = 8.63万円
年収613万円(38歳の上場企業平均):課税対象額 311万円 x 10% - 9.75万円 = 21.4万円

住民税と所得税の合計

住民税額と所得税額を合計するとこのようになります。

年収402万円(38歳の全国平均):住民税 18万円 + 所得税 8.63万円= 26.6万円
年収613万円(38歳の上場企業平均):住民税 31.9万円 + 所得税 21.4万円= 53.3万円
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配偶者控除がある場合の住民税と所得税

専業主婦の妻がいる場合などは配偶者控除があるので、そのぶん課税対象額が減って住民税と所得税が安くなります。

配偶者控除の制度は平成30年度から新しくなっていて、給与所得控除後の夫の所得が900万円(年収1120万円)・950万円(年収1170万円)・1000万円(年収1220万円)を境に控除額が変わるようになっています。

住民税の配偶者控除は所得が900万円以下なら33万円、950万円以下なら22万円、1000万円以下なら11万円となるので、それぞれの年収ごとの住民税額はこのようになります。

年収402万円(38歳の全国平均):所得割 145万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 14.7万円(3.3万円の差額)
年収613万円(38歳の上場企業平均):所得割 283万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 28.6万円(3.3万円の差額)

また、所得税の配偶者控除は所得が900万円以下なら38万円、950万円以下なら26万円、1000万円以下なら13万円となるので、所得税額はこのようになります。

年収402万円(38歳の全国平均):課税対象額 135万円 x 5% - 0円 = 6.73万円(1.9万円の差額)
年収613万円(38歳の上場企業平均):課税対象額 273万円 x 10% - 9.75万円 = 17.6万円(3.8万円の差額)

配偶者控除のある場合の住民税と所得税を計算するとこのようになります。

年収402万円(38歳の全国平均):住民税 14.7万円 + 所得税 6.73万円= 21.4万円(5.2万円の差額)
年収613万円(38歳の上場企業平均):住民税 28.6万円 + 所得税 17.6万円= 46.2万円(7.1万円の差額)
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扶養控除がある場合の住民税と所得税

16歳以上の子供がいる場合などは扶養控除もあります。

扶養控除額も住民税と所得税で違っていて、年齢ごとにこのようになっています。

年齢 住民税の扶養控除 所得税の扶養控除
15歳まで 0円 0円
18歳まで 33万円 38万円
19〜22歳まで 45万円 63万円
23〜69歳まで 33万円 38万円
70歳以上(同居) 45万円 58万円
70歳以上(別居) 38万円 48万円

子供の場合は中学生以下、高校生、大学生で分かれているようなイメージですね。

なお、中学生以下の場合は扶養控除はありませんが代わりに児童手当があります。こちらは2歳までは月額1.5万円、3歳から中学生までは月額1万円がもらえます。これは大きいですね。

たとえば専業主婦の奥さん、高校生の息子、中学生の娘がいた場合、住民税の配偶者控除33万円と扶養控除33万円で合計66万円の控除になるので住民税はこのようになります。

年収402万円(38歳の全国平均):所得割 112万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 11.4万円(6.6万円の差額)
年収613万円(38歳の上場企業平均):所得割 250万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 25.3万円(6.6万円の差額)

所得税の場合は配偶者控除38万円と扶養控除38万円で合計76万円の控除になるのでこのようになります。

年収402万円(38歳の全国平均):課税対象額 96.5万円 x 5% - 0円 = 4.83万円(3.8万円の差額)
年収613万円(38歳の上場企業平均):課税対象額 235万円 x 10% - 9.75万円 = 13.8万円(7.6万円の差額)

この場合の住民税と所得税の合計額はこのようになります。

年収402万円(38歳の全国平均):所得税 4.83万円 + 住民税 11.4万円 = 16.2万円(10.4万円の差額)
年収613万円(38歳の上場企業平均):所得税 13.8万円 + 住民税 25.3万円 = 39.1万円(14.2万円の差額)

また、中学生の娘については扶養控除はありませんが、児童手当で月額1万円=年間で12万円もらえます。

中学生以下なら児童手当をもらえるので、保育園児・幼稚園児・小学生のお子さんがいる場合も同じです。

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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収402万〜613万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

年収402万円(38歳の全国平均):年収402万円 - 社会保険料 57.2万円 - 所得税 8.63万円 - 住民税 18万円 = 318万円
年収613万円(38歳の上場企業平均):年収613万円 - 社会保険料 87.2万円 - 所得税 21.4万円 - 住民税 31.9万円 = 473万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

年収402万円(38歳の全国平均):年収402万円 - 社会保険料 57.2万円 - 所得税 6.73万円 - 住民税 14.7万円 = 324万円(5.2万円の差額)
年収613万円(38歳の上場企業平均):年収613万円 - 社会保険料 87.2万円 - 所得税 17.6万円 - 住民税 28.6万円 = 480万円(7.1万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

年収402万円(38歳の全国平均):年収402万円 - 社会保険料 57.2万円 - 所得税 4.83万円 - 住民税 11.4万円 = 329万円(10.4万円の差額)
年収613万円(38歳の上場企業平均):年収613万円 - 社会保険料 87.2万円 - 所得税 13.8万円 - 住民税 25.3万円 = 487万円(14.2万円の差額)
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企業ごとの38歳の年収と手取り

続いて各上場企業の平均年齢と平均年収を参考に、38歳で年収300万〜800万円の企業を調べてみました。

38歳で年収800万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
日本電信電話 東京都で106位 824万円 609万円
日本航空 東京都で107位 824万円 609万円
東京エレクトロン 東京都で112位 818万円 605万円
鹿島 東京都で114位 817万円 604万円
三菱重工業 東京都で115位 816万円 604万円
NTTデータ 東京都で118位 812万円 601万円
JT 東京都で120位 812万円 601万円
住友化学 東京都で123位 810万円 600万円
コナミホールディングス 東京都で124位 808万円 599万円
ジェイ エフ イー ホールディングス 東京都で125位 807万円 598万円
オリンパス 東京都で126位 806万円 597万円
ファーストリテイリング 山口県で1位 804万円 596万円
大東建託 東京都で132位 801万円 595万円
ソニー 東京都で133位 800万円 594万円
シマノ 大阪府で21位 796万円 591万円
ニトリホールディングス 北海道で1位 786万円 585万円
日清食品ホールディングス 東京都で146位 782万円 583万円
ユニ・チャーム 東京都で148位 782万円 582万円
日立製作所 東京都で152位 778万円 580万円
三菱UFJフィナンシャル・グループ 東京都で157位 775万円 578万円

38歳で年収700万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
日産自動車 神奈川県で9位 722万円 545万円
ヤフー 東京都で256位 722万円 545万円
デンソー 愛知県で10位 722万円 544万円
アイシン精機 愛知県で11位 718万円 542万円
村田製作所 京都府で5位 717万円 542万円
住友電気工業 大阪府で48位 717万円 541万円
東レ 東京都で280位 712万円 538万円
SMC 東京都で290位 710万円 537万円
いすゞ自動車 東京都で300位 707万円 535万円
ヤクルト本社 東京都で305位 706万円 534万円
富士通 東京都で325位 701万円 531万円
TDK 東京都で329位 700万円 531万円
コマツ 東京都で331位 699万円 530万円
ダイキン工業 大阪府で59位 692万円 526万円
オムロン 京都府で10位 686万円 522万円
中部電力 愛知県で17位 686万円 522万円
住友金属鉱山 東京都で371位 685万円 521万円
日東電工 大阪府で65位 681万円 519万円
旭化成 東京都で395位 677万円 516万円
テルモ 東京都で397位 676万円 516万円

38歳で年収600万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
東芝 東京都で661位 621万円 478万円
ユー・エス・エス 愛知県で49位 621万円 478万円
スズキ 静岡県で11位 619万円 477万円
日本電産 京都府で18位 616万円 475万円
セブン&アイ・ホールディングス 東京都で703位 612万円 472万円
住友ゴム工業 兵庫県で25位 609万円 470万円
ドンキホーテホールディングス 東京都で733位 608万円 469万円
小林製薬 大阪府で128位 607万円 469万円
イオンモール 千葉県で14位 607万円 468万円
関西電力 大阪府で135位 604万円 466万円
TOTO 福岡県で14位 604万円 466万円
小糸製作所 東京都で771位 603万円 466万円
光通信 東京都で779位 600万円 463万円
オリエンタルランド 千葉県で15位 597万円 461万円
新日鐵住金 東京都で794位 597万円 461万円
サンドラッグ 東京都で829位 591万円 457万円
コカ・コーラウエスト 福岡県で16位 590万円 456万円
スタンレー電気 東京都で841位 589万円 455万円
ミネベア 東京都で852位 587万円 454万円
良品計画 東京都で911位 578万円 447万円

38歳で年収500万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
宝ホールディングス 京都府で40位 525万円 409万円
東海カーボン 東京都で1262位 524万円 408万円
エスケー化研 大阪府で259位 523万円 407万円
青山商事 広島県で11位 523万円 407万円
名古屋鉄道 愛知県で132位 520万円 405万円
ワコールホールディングス 京都府で41位 512万円 399万円
アイフル 京都府で42位 510万円 398万円
ビックカメラ 東京都で1351位 510万円 397万円
東邦ホールディングス 東京都で1357位 507万円 396万円
エービーシー・マート 東京都で1366位 506万円 395万円
テクノプロ・ホールディングス 東京都で1377位 504万円 393万円
クスリのアオキ 石川県で13位 503万円 393万円
島忠 埼玉県で45位 497万円 388万円
ケーズホールディングス 茨城県で7位 497万円 388万円
ノエビアホールディングス 兵庫県で77位 495万円 387万円
共立メンテナンス 東京都で1444位 487万円 381万円
エイチ・アイ・エス 東京都で1453位 485万円 380万円
ライフコーポレーション 大阪府で313位 481万円 376万円
ジョイフル本田 茨城県で10位 480万円 376万円
コメリ 新潟県で23位 479万円 375万円

38歳で年収400万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
アコーディア・ゴルフ 東京都で1657位 423万円 334万円
ピジョン 東京都で1664位 421万円 332万円
神奈川中央交通 神奈川県で159位 419万円 331万円
日本アセットマーケティング 東京都で1679位 415万円 328万円
CSP 東京都で1684位 414万円 327万円
アプラスフィナンシャル 東京都で1688位 413万円 327万円
コロワイド 神奈川県で162位 410万円 324万円
ツツミ 埼玉県で69位 406万円 321万円
オークワ 和歌山県で8位 403万円 319万円
TASAKI 兵庫県で101位 401万円 317万円
フジオフードシステム 大阪府で388位 400万円 317万円
近鉄百貨店 大阪府で390位 398万円 315万円
サトレストランシステムズ 大阪府で393位 396万円 314万円
テンポスバスターズ 東京都で1712位 396万円 314万円
イオンディライト 大阪府で400位 390万円 309万円
福山通運 広島県で37位 389万円 309万円
ラオックス 東京都で1726位 387万円 306万円
第一交通産業 福岡県で68位 386万円 306万円
イオン九州 福岡県で69位 382万円 303万円
丸善CHIホールディングス 東京都で1738位 380万円 302万円

38歳で年収300万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
シベール 山形県で7位 325万円 259万円
新潟交通 新潟県で36位 322万円 257万円
ナガホリ 東京都で1780位 322万円 257万円
クラスターテクノロジー 大阪府で414位 320万円 255万円
ベリテ 神奈川県で176位 320万円 255万円
エス・サイエンス 東京都で1781位 316万円 253万円
アウトソーシング 東京都で1783位 315万円 252万円
SDエンターテイメント 北海道で40位 310万円 248万円
雪国まいたけ 新潟県で37位 308万円 246万円
ファステップス 東京都で1785位 305万円 244万円
ニチイ学館 東京都で1786位 305万円 244万円
マルコ 大阪府で415位 303万円 242万円
御園座 愛知県で221位 299万円 239万円
大黒屋ホールディングス 東京都で1787位 297万円 237万円
堀田丸正 東京都で1788位 296万円 237万円
ヤマノホールディングス 東京都で1790位 289万円 231万円
サンワドー 青森県で5位 287万円 229万円
ビケンテクノ 大阪府で416位 280万円 224万円
プレステージ・インターナショナル 東京都で1791位 279万円 223万円
太平洋興発 東京都で1792位 275万円 221万円

まとめ

今回は38歳の年収を調べてみました。

他の年齢についてもまとめていますので、よろしければそちらもご覧ください。

年齢ごとの平均年収

年齢 全国の平均年収 上場企業の平均年収
22歳 208万円(手取り169万円) 317万円(手取り253万円)
23歳 224万円(手取り181万円) 342万円(手取り273万円)
24歳 241万円(手取り194万円) 368万円(手取り292万円)
25歳 258万円(手取り207万円) 393万円(手取り311万円)
26歳 274万円(手取り220万円) 418万円(手取り331万円)
27歳 291万円(手取り233万円) 444万円(手取り350万円)
28歳 301万円(手取り241万円) 460万円(手取り361万円)
29歳 312万円(手取り249万円) 476万円(手取り373万円)
30歳 322万円(手取り257万円) 492万円(手取り385万円)
31歳 333万円(手取り265万円) 508万円(手取り396万円)
32歳 344万円(手取り274万円) 524万円(手取り408万円)
33歳 353万円(手取り281万円) 538万円(手取り418万円)
34歳 363万円(手取り288万円) 553万円(手取り429万円)
35歳 372万円(手取り296万円) 568万円(手取り440万円)
36歳 382万円(手取り303万円) 582万円(手取り450万円)
37歳 391万円(手取り310万円) 597万円(手取り461万円)
38歳 402万円(手取り318万円) 613万円(手取り473万円)
39歳 413万円(手取り327万円) 630万円(手取り485万円)
40歳 424万円(手取り335万円) 646万円(手取り496万円)
41歳 435万円(手取り343万円) 663万円(手取り507万円)
42歳 445万円(手取り351万円) 679万円(手取り518万円)
43歳 456万円(手取り359万円) 696万円(手取り528万円)
44歳 467万円(手取り367万円) 713万円(手取り539万円)
45歳 478万円(手取り375万円) 730万円(手取り549万円)
46歳 489万円(手取り383万円) 746万円(手取り560万円)
47歳 500万円(手取り391万円) 763万円(手取り570万円)
48歳 502万円(手取り392万円) 766万円(手取り572万円)
49歳 504万円(手取り393万円) 768万円(手取り574万円)
50歳 506万円(手取り395万円) 771万円(手取り575万円)
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