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39歳の平均年収と給料|住民税、所得税、手取りはいくら?【2018年版】

39歳の平均年収と給料|住民税、所得税、手取りはいくら?【2018年版】

39歳の平均年収を、国税庁の調査や上場企業の決算資料を分析して調べてみました。39歳の場合、平均年収は413万円で、住民税が18.7万円、所得税が8.98万円、手取りが327万円でした。また、上場企業で39歳の場合は平均年収は630万円で、住民税が33万円、所得税が22.5万円、手取りが485万円になります。主な企業の39歳年収ランキングもまとめましたので、そちらもご覧ください。 (2018/06/06)

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39歳の年収

まずは39歳の額面の年収と給料を調べます。

国税庁の調査によると全国の会社員の平均年齢は45.6歳で平均年収が485万円となっています。

この調査結果を元に39歳の会社員の平均年収を計算すると413万円で、一月分の給料は25.2万円になります。

上場企業で39歳の場合

上場企業の会社員の場合、平均年齢は40.1歳で平均年収が649万円になります。

この平均年齢と平均年収を元に上場企業で39歳の会社員の平均年収を計算すると630万円で、一月分の給料は38.4万円になります。

こうやって見ると上場企業と非上場企業の年収は結構違いますね。

続いて39歳の全国平均の年収413万円の場合と上場企業の平均の年収630万円の場合の住民税、所得税、手取り額の計算をしてみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収413万〜630万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収413万円 x 20% + 54万円 = 137万円
年収630万円 x 20% + 54万円 = 180万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収413万円 x 14.22% = 58.7万円
年収630万円 x 14.22% = 89.6万円

となります。

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住民税と所得税の基礎控除

住民税の基礎控除は33万円となっています。

一方、所得税の基礎控除は住民税より5万円高い38万円となっています。

住民税と所得税の控除合計額を計算する

年収413万〜630万円の場合の住民税控除の合計額を計算するとこのようになります。

年収413万円(39歳の全国平均):給与所得控除 137万円 + 社会保険料控除 58.7万円 + 基礎控除 33万円 = 228万円
年収630万円(39歳の上場企業平均):給与所得控除 180万円 + 社会保険料控除 89.6万円 + 基礎控除 33万円 = 303万円

また、所得税控除の合計額はこのようになります。

年収413万円(39歳の全国平均):給与所得控除 137万円 + 社会保険料控除 58.7万円 + 基礎控除 38万円 = 233万円
年収630万円(39歳の上場企業平均):給与所得控除 180万円 + 社会保険料控除 89.6万円 + 基礎控除 38万円 = 308万円

所得税の場合は基礎控除の違いで住民税より5万円だけ控除額が高くなっています。

住民税と所得税の課税対象額を計算する

年収から控除額を引いて住民税の課税対象額を計算するとこうなります。

年収413万円 - 住民税控除 228万円 = 185万円
年収630万円 - 住民税控除 303万円 = 327万円

所得税の課税対象額はこのようになります。

年収413万円 - 所得税控除 233万円 = 180万円
年収630万円 - 所得税控除 308万円 = 322万円
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住民税額&所得税額を計算する

住民税額は、計算した課税対象額に税率10%をかけて均等割5000円を足して調整控除を引くと計算できます。

年収413万円(39歳の全国平均):所得割 185万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 18.7万円
年収630万円(39歳の上場企業平均):所得割 327万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 33万円

なお、調整控除については計算がややこしいので詳しいことは省略します。

また、所得税については課税対象額ごとの税率と控除額が

課税対象額 税率 控除額
195万円まで 5% なし
330万円まで 10% 9.75万円
695万円まで 20% 42.75万円
900万円まで 23% 63.6万円
1800万円まで 33% 153.6万円
4000万円まで 40% 279.6万円
4000万円以上 45% 479.6万円

となっているので、それぞれの年収ごとの所得税額はこのようになります。

年収413万円(39歳の全国平均):課税対象額 180万円 x 5% - 0円 = 8.98万円
年収630万円(39歳の上場企業平均):課税対象額 322万円 x 10% - 9.75万円 = 22.5万円

住民税と所得税の合計

住民税額と所得税額を合計するとこのようになります。

年収413万円(39歳の全国平均):住民税 18.7万円 + 所得税 8.98万円= 27.7万円
年収630万円(39歳の上場企業平均):住民税 33万円 + 所得税 22.5万円= 55.5万円
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配偶者控除がある場合の住民税と所得税

専業主婦の妻がいる場合などは配偶者控除があるので、そのぶん課税対象額が減って住民税と所得税が安くなります。

配偶者控除の制度は平成30年度から新しくなっていて、給与所得控除後の夫の所得が900万円(年収1120万円)・950万円(年収1170万円)・1000万円(年収1220万円)を境に控除額が変わるようになっています。

住民税の配偶者控除は所得が900万円以下なら33万円、950万円以下なら22万円、1000万円以下なら11万円となるので、それぞれの年収ごとの住民税額はこのようになります。

年収413万円(39歳の全国平均):所得割 152万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 15.4万円(3.3万円の差額)
年収630万円(39歳の上場企業平均):所得割 294万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 29.7万円(3.3万円の差額)

また、所得税の配偶者控除は所得が900万円以下なら38万円、950万円以下なら26万円、1000万円以下なら13万円となるので、所得税額はこのようになります。

年収413万円(39歳の全国平均):課税対象額 142万円 x 5% - 0円 = 7.08万円(1.9万円の差額)
年収630万円(39歳の上場企業平均):課税対象額 284万円 x 10% - 9.75万円 = 18.7万円(3.8万円の差額)

配偶者控除のある場合の住民税と所得税を計算するとこのようになります。

年収413万円(39歳の全国平均):住民税 15.4万円 + 所得税 7.08万円= 22.5万円(5.2万円の差額)
年収630万円(39歳の上場企業平均):住民税 29.7万円 + 所得税 18.7万円= 48.4万円(7.1万円の差額)
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扶養控除がある場合の住民税と所得税

16歳以上の子供がいる場合などは扶養控除もあります。

扶養控除額も住民税と所得税で違っていて、年齢ごとにこのようになっています。

年齢 住民税の扶養控除 所得税の扶養控除
15歳まで 0円 0円
18歳まで 33万円 38万円
19〜22歳まで 45万円 63万円
23〜69歳まで 33万円 38万円
70歳以上(同居) 45万円 58万円
70歳以上(別居) 38万円 48万円

子供の場合は中学生以下、高校生、大学生で分かれているようなイメージですね。

なお、中学生以下の場合は扶養控除はありませんが代わりに児童手当があります。こちらは2歳までは月額1.5万円、3歳から中学生までは月額1万円がもらえます。これは大きいですね。

たとえば専業主婦の奥さん、高校生の息子、中学生の娘がいた場合、住民税の配偶者控除33万円と扶養控除33万円で合計66万円の控除になるので住民税はこのようになります。

年収413万円(39歳の全国平均):所得割 119万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 12.1万円(6.6万円の差額)
年収630万円(39歳の上場企業平均):所得割 261万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 26.4万円(6.6万円の差額)

所得税の場合は配偶者控除38万円と扶養控除38万円で合計76万円の控除になるのでこのようになります。

年収413万円(39歳の全国平均):課税対象額 104万円 x 5% - 0円 = 5.18万円(3.8万円の差額)
年収630万円(39歳の上場企業平均):課税対象額 246万円 x 10% - 9.75万円 = 14.9万円(7.6万円の差額)

この場合の住民税と所得税の合計額はこのようになります。

年収413万円(39歳の全国平均):所得税 5.18万円 + 住民税 12.1万円 = 17.3万円(10.4万円の差額)
年収630万円(39歳の上場企業平均):所得税 14.9万円 + 住民税 26.4万円 = 41.3万円(14.2万円の差額)

また、中学生の娘については扶養控除はありませんが、児童手当で月額1万円=年間で12万円もらえます。

中学生以下なら児童手当をもらえるので、保育園児・幼稚園児・小学生のお子さんがいる場合も同じです。

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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収413万〜630万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

年収413万円(39歳の全国平均):年収413万円 - 社会保険料 58.7万円 - 所得税 8.98万円 - 住民税 18.7万円 = 327万円
年収630万円(39歳の上場企業平均):年収630万円 - 社会保険料 89.6万円 - 所得税 22.5万円 - 住民税 33万円 = 485万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

年収413万円(39歳の全国平均):年収413万円 - 社会保険料 58.7万円 - 所得税 7.08万円 - 住民税 15.4万円 = 332万円(5.2万円の差額)
年収630万円(39歳の上場企業平均):年収630万円 - 社会保険料 89.6万円 - 所得税 18.7万円 - 住民税 29.7万円 = 492万円(7.1万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

年収413万円(39歳の全国平均):年収413万円 - 社会保険料 58.7万円 - 所得税 5.18万円 - 住民税 12.1万円 = 337万円(10.4万円の差額)
年収630万円(39歳の上場企業平均):年収630万円 - 社会保険料 89.6万円 - 所得税 14.9万円 - 住民税 26.4万円 = 499万円(14.2万円の差額)
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企業ごとの39歳の年収と手取り

続いて各上場企業の平均年齢と平均年収を参考に、39歳で年収300万〜800万円の企業を調べてみました。

39歳で年収800万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
大東建託 東京都で132位 823万円 608万円
ソニー 東京都で133位 821万円 607万円
シマノ 大阪府で21位 817万円 605万円
ニトリホールディングス 北海道で1位 807万円 598万円
日清食品ホールディングス 東京都で146位 803万円 596万円
ユニ・チャーム 東京都で148位 803万円 596万円
日立製作所 東京都で152位 799万円 593万円
三菱UFJフィナンシャル・グループ 東京都で157位 796万円 591万円
大日本住友製薬 大阪府で23位 796万円 591万円
オリックス 東京都で158位 795万円 591万円
楽天 東京都で161位 791万円 588万円
出光興産 東京都で164位 789万円 587万円
三井化学 東京都で167位 787万円 586万円
王子ホールディングス 東京都で168位 786万円 585万円
田辺三菱製薬 大阪府で26位 785万円 584万円
クボタ 大阪府で28位 783万円 583万円
豊田自動織機 愛知県で6位 782万円 582万円
東京海上ホールディングス 東京都で180位 778万円 580万円
安川電機 福岡県で3位 777万円 579万円
大塚商会 東京都で182位 777万円 579万円

39歳で年収700万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
ヤクルト本社 東京都で305位 725万円 546万円
富士通 東京都で325位 719万円 543万円
TDK 東京都で329位 719万円 543万円
コマツ 東京都で331位 718万円 542万円
大正製薬ホールディングス 東京都で332位 718万円 542万円
ダイキン工業 大阪府で59位 710万円 537万円
オムロン 京都府で10位 705万円 534万円
中部電力 愛知県で17位 704万円 533万円
住友金属鉱山 東京都で371位 703万円 533万円
日東電工 大阪府で65位 700万円 530万円
旭化成 東京都で395位 695万円 528万円
テルモ 東京都で397位 695万円 527万円
キヤノン 東京都で421位 689万円 524万円
ブリヂストン 東京都で430位 687万円 522万円
富士重工業 東京都で431位 687万円 522万円
三菱自動車 東京都で436位 686万円 522万円
イオン 千葉県で7位 684万円 520万円
東日本旅客鉄道 東京都で443位 683万円 520万円
ローム 京都府で11位 683万円 520万円
HOYA 東京都で445位 682万円 520万円

39歳で年収600万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
ドンキホーテホールディングス 東京都で733位 625万円 481万円
小林製薬 大阪府で128位 624万円 480万円
イオンモール 千葉県で14位 623万円 480万円
関西電力 大阪府で135位 621万円 478万円
TOTO 福岡県で14位 620万円 478万円
小糸製作所 東京都で771位 620万円 477万円
光通信 東京都で779位 616万円 475万円
オリエンタルランド 千葉県で15位 613万円 472万円
新日鐵住金 東京都で794位 613万円 472万円
サンドラッグ 東京都で829位 607万円 468万円
コカ・コーラウエスト 福岡県で16位 606万円 468万円
スタンレー電気 東京都で841位 605万円 467万円
ミネベア 東京都で852位 603万円 465万円
良品計画 東京都で911位 593万円 458万円
アコム 東京都で929位 589万円 455万円
住友不動産 東京都で939位 587万円 454万円
大阪ガス 大阪府で177位 587万円 454万円
東武鉄道 東京都で964位 585万円 452万円
THK 東京都で998位 579万円 448万円
しまむら 埼玉県で27位 576万円 446万円

39歳で年収500万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
マニー 栃木県で10位 524万円 408万円
アイフル 京都府で42位 524万円 408万円
ビックカメラ 東京都で1351位 523万円 407万円
東邦ホールディングス 東京都で1357位 521万円 406万円
エービーシー・マート 東京都で1366位 519万円 405万円
テクノプロ・ホールディングス 東京都で1377位 518万円 403万円
クスリのアオキ 石川県で13位 517万円 403万円
壱番屋 愛知県で149位 511万円 398万円
島忠 埼玉県で45位 510万円 398万円
ケーズホールディングス 茨城県で7位 510万円 398万円
ノエビアホールディングス 兵庫県で77位 508万円 396万円
平和堂 滋賀県で8位 508万円 396万円
共立メンテナンス 東京都で1444位 500万円 391万円
エイチ・アイ・エス 東京都で1453位 499万円 389万円
ライフコーポレーション 大阪府で313位 493万円 386万円
ジョイフル本田 茨城県で10位 493万円 385万円
コメリ 新潟県で23位 492万円 385万円
エディオン 大阪府で318位 490万円 384万円
トランスコスモス 東京都で1482位 490万円 383万円
西日本鉄道 福岡県で44位 478万円 375万円

39歳で年収400万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
CSP 東京都で1684位 425万円 335万円
アプラスフィナンシャル 東京都で1688位 424万円 335万円
コロワイド 神奈川県で162位 421万円 333万円
ツツミ 埼玉県で69位 416万円 329万円
オークワ 和歌山県で8位 414万円 328万円
TASAKI 兵庫県で101位 412万円 326万円
フジオフードシステム 大阪府で388位 411万円 325万円
近鉄百貨店 大阪府で390位 409万円 324万円
サトレストランシステムズ 大阪府で393位 407万円 322万円
テンポスバスターズ 東京都で1712位 406万円 322万円
イオンディライト 大阪府で400位 401万円 317万円
福山通運 広島県で37位 400万円 317万円
ラオックス 東京都で1726位 397万円 314万円
第一交通産業 福岡県で68位 396万円 314万円
イオン九州 福岡県で69位 392万円 311万円
ヨシックス 愛知県で215位 385万円 305万円
ワールドホールディングス 福岡県で72位 384万円 305万円
リミックスポイント 東京都で1747位 380万円 301万円
SOMPOケアメッセージ 岡山県で20位 376万円 298万円
ツクイ 神奈川県で168位 375万円 298万円

39歳で年収300万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
アウトソーシング 東京都で1783位 324万円 258万円
SDエンターテイメント 北海道で40位 319万円 254万円
雪国まいたけ 新潟県で37位 317万円 253万円
ファステップス 東京都で1785位 313万円 250万円
ニチイ学館 東京都で1786位 313万円 250万円
きょくとう 福岡県で79位 312万円 250万円
マルコ 大阪府で415位 311万円 248万円
大和 石川県で24位 310万円 248万円
御園座 愛知県で221位 308万円 246万円
倉元製作所 宮城県で19位 306万円 245万円
大黒屋ホールディングス 東京都で1787位 305万円 244万円
堀田丸正 東京都で1788位 304万円 243万円
光ハイツ・ヴェラス 北海道で41位 304万円 243万円
ながの東急百貨店 長野県で34位 301万円 241万円
ヤマノホールディングス 東京都で1790位 296万円 237万円
サンワドー 青森県で5位 294万円 235万円
ハリマビステム 神奈川県で178位 288万円 230万円
ビケンテクノ 大阪府で416位 287万円 230万円
プレステージ・インターナショナル 東京都で1791位 286万円 229万円
太平洋興発 東京都で1792位 283万円 226万円

まとめ

今回は39歳の年収を調べてみました。

他の年齢についてもまとめていますので、よろしければそちらもご覧ください。

年齢ごとの平均年収

年齢 全国の平均年収 上場企業の平均年収
22歳 208万円(手取り169万円) 317万円(手取り253万円)
23歳 224万円(手取り181万円) 342万円(手取り273万円)
24歳 241万円(手取り194万円) 368万円(手取り292万円)
25歳 258万円(手取り207万円) 393万円(手取り311万円)
26歳 274万円(手取り220万円) 418万円(手取り331万円)
27歳 291万円(手取り233万円) 444万円(手取り350万円)
28歳 301万円(手取り241万円) 460万円(手取り361万円)
29歳 312万円(手取り249万円) 476万円(手取り373万円)
30歳 322万円(手取り257万円) 492万円(手取り385万円)
31歳 333万円(手取り265万円) 508万円(手取り396万円)
32歳 344万円(手取り274万円) 524万円(手取り408万円)
33歳 353万円(手取り281万円) 538万円(手取り418万円)
34歳 363万円(手取り288万円) 553万円(手取り429万円)
35歳 372万円(手取り296万円) 568万円(手取り440万円)
36歳 382万円(手取り303万円) 582万円(手取り450万円)
37歳 391万円(手取り310万円) 597万円(手取り461万円)
38歳 402万円(手取り318万円) 613万円(手取り473万円)
39歳 413万円(手取り327万円) 630万円(手取り485万円)
40歳 424万円(手取り335万円) 646万円(手取り496万円)
41歳 435万円(手取り343万円) 663万円(手取り507万円)
42歳 445万円(手取り351万円) 679万円(手取り518万円)
43歳 456万円(手取り359万円) 696万円(手取り528万円)
44歳 467万円(手取り367万円) 713万円(手取り539万円)
45歳 478万円(手取り375万円) 730万円(手取り549万円)
46歳 489万円(手取り383万円) 746万円(手取り560万円)
47歳 500万円(手取り391万円) 763万円(手取り570万円)
48歳 502万円(手取り392万円) 766万円(手取り572万円)
49歳 504万円(手取り393万円) 768万円(手取り574万円)
50歳 506万円(手取り395万円) 771万円(手取り575万円)
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