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41歳の平均年収と給料|住民税、所得税、手取りはいくら?【2018年版】

41歳の平均年収と給料|住民税、所得税、手取りはいくら?【2018年版】

41歳の平均年収を、国税庁の調査や上場企業の決算資料を分析して調べてみました。41歳の場合、平均年収は435万円で、住民税が20.1万円、所得税が9.7万円、手取りが343万円でした。また、上場企業で41歳の場合は平均年収は663万円で、住民税が35.2万円、所得税が26.1万円、手取りが507万円になります。主な企業の41歳年収ランキングもまとめましたので、そちらもご覧ください。 (2018/06/06)

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41歳の年収

まずは41歳の額面の年収と給料を調べます。

国税庁の調査によると全国の会社員の平均年齢は45.6歳で平均年収が485万円となっています。

この調査結果を元に41歳の会社員の平均年収を計算すると435万円で、一月分の給料は26.5万円になります。

上場企業で41歳の場合

上場企業の会社員の場合、平均年齢は40.1歳で平均年収が649万円になります。

この平均年齢と平均年収を元に上場企業で41歳の会社員の平均年収を計算すると663万円で、一月分の給料は40.4万円になります。

こうやって見ると上場企業と非上場企業の年収は結構違いますね。

続いて41歳の全国平均の年収435万円の場合と上場企業の平均の年収663万円の場合の住民税、所得税、手取り額の計算をしてみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収435万〜663万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収435万円 x 20% + 54万円 = 141万円
年収663万円 x 10% + 120万円 = 186万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収435万円 x 14.22% = 61.8万円
年収663万円 x 14.22% = 94.3万円

となります。

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住民税と所得税の基礎控除

住民税の基礎控除は33万円となっています。

一方、所得税の基礎控除は住民税より5万円高い38万円となっています。

住民税と所得税の控除合計額を計算する

年収435万〜663万円の場合の住民税控除の合計額を計算するとこのようになります。

年収435万円(41歳の全国平均):給与所得控除 141万円 + 社会保険料控除 61.8万円 + 基礎控除 33万円 = 236万円
年収663万円(41歳の上場企業平均):給与所得控除 186万円 + 社会保険料控除 94.3万円 + 基礎控除 33万円 = 314万円

また、所得税控除の合計額はこのようになります。

年収435万円(41歳の全国平均):給与所得控除 141万円 + 社会保険料控除 61.8万円 + 基礎控除 38万円 = 241万円
年収663万円(41歳の上場企業平均):給与所得控除 186万円 + 社会保険料控除 94.3万円 + 基礎控除 38万円 = 319万円

所得税の場合は基礎控除の違いで住民税より5万円だけ控除額が高くなっています。

住民税と所得税の課税対象額を計算する

年収から控除額を引いて住民税の課税対象額を計算するとこうなります。

年収435万円 - 住民税控除 236万円 = 199万円
年収663万円 - 住民税控除 314万円 = 349万円

所得税の課税対象額はこのようになります。

年収435万円 - 所得税控除 241万円 = 194万円
年収663万円 - 所得税控除 319万円 = 344万円
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住民税額&所得税額を計算する

住民税額は、計算した課税対象額に税率10%をかけて均等割5000円を足して調整控除を引くと計算できます。

年収435万円(41歳の全国平均):所得割 199万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 20.1万円
年収663万円(41歳の上場企業平均):所得割 349万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 35.2万円

なお、調整控除については計算がややこしいので詳しいことは省略します。

また、所得税については課税対象額ごとの税率と控除額が

課税対象額 税率 控除額
195万円まで 5% なし
330万円まで 10% 9.75万円
695万円まで 20% 42.75万円
900万円まで 23% 63.6万円
1800万円まで 33% 153.6万円
4000万円まで 40% 279.6万円
4000万円以上 45% 479.6万円

となっているので、それぞれの年収ごとの所得税額はこのようになります。

年収435万円(41歳の全国平均):課税対象額 194万円 x 5% - 0円 = 9.7万円
年収663万円(41歳の上場企業平均):課税対象額 344万円 x 20% - 42.8万円 = 26.1万円

住民税と所得税の合計

住民税額と所得税額を合計するとこのようになります。

年収435万円(41歳の全国平均):住民税 20.1万円 + 所得税 9.7万円= 29.8万円
年収663万円(41歳の上場企業平均):住民税 35.2万円 + 所得税 26.1万円= 61.3万円
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配偶者控除がある場合の住民税と所得税

専業主婦の妻がいる場合などは配偶者控除があるので、そのぶん課税対象額が減って住民税と所得税が安くなります。

配偶者控除の制度は平成30年度から新しくなっていて、給与所得控除後の夫の所得が900万円(年収1120万円)・950万円(年収1170万円)・1000万円(年収1220万円)を境に控除額が変わるようになっています。

住民税の配偶者控除は所得が900万円以下なら33万円、950万円以下なら22万円、1000万円以下なら11万円となるので、それぞれの年収ごとの住民税額はこのようになります。

年収435万円(41歳の全国平均):所得割 166万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 16.8万円(3.3万円の差額)
年収663万円(41歳の上場企業平均):所得割 316万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 31.9万円(3.3万円の差額)

また、所得税の配偶者控除は所得が900万円以下なら38万円、950万円以下なら26万円、1000万円以下なら13万円となるので、所得税額はこのようになります。

年収435万円(41歳の全国平均):課税対象額 156万円 x 5% - 0円 = 7.8万円(1.9万円の差額)
年収663万円(41歳の上場企業平均):課税対象額 306万円 x 10% - 9.75万円 = 20.9万円(5.23万円の差額)

配偶者控除のある場合の住民税と所得税を計算するとこのようになります。

年収435万円(41歳の全国平均):住民税 16.8万円 + 所得税 7.8万円= 24.6万円(5.2万円の差額)
年収663万円(41歳の上場企業平均):住民税 31.9万円 + 所得税 20.9万円= 52.8万円(8.53万円の差額)
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扶養控除がある場合の住民税と所得税

16歳以上の子供がいる場合などは扶養控除もあります。

扶養控除額も住民税と所得税で違っていて、年齢ごとにこのようになっています。

年齢 住民税の扶養控除 所得税の扶養控除
15歳まで 0円 0円
18歳まで 33万円 38万円
19〜22歳まで 45万円 63万円
23〜69歳まで 33万円 38万円
70歳以上(同居) 45万円 58万円
70歳以上(別居) 38万円 48万円

子供の場合は中学生以下、高校生、大学生で分かれているようなイメージですね。

なお、中学生以下の場合は扶養控除はありませんが代わりに児童手当があります。こちらは2歳までは月額1.5万円、3歳から中学生までは月額1万円がもらえます。これは大きいですね。

たとえば専業主婦の奥さん、高校生の息子、中学生の娘がいた場合、住民税の配偶者控除33万円と扶養控除33万円で合計66万円の控除になるので住民税はこのようになります。

年収435万円(41歳の全国平均):所得割 133万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 13.5万円(6.6万円の差額)
年収663万円(41歳の上場企業平均):所得割 283万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 28.6万円(6.6万円の差額)

所得税の場合は配偶者控除38万円と扶養控除38万円で合計76万円の控除になるのでこのようになります。

年収435万円(41歳の全国平均):課税対象額 118万円 x 5% - 0円 = 5.9万円(3.8万円の差額)
年収663万円(41歳の上場企業平均):課税対象額 268万円 x 10% - 9.75万円 = 17.1万円(9.03万円の差額)

この場合の住民税と所得税の合計額はこのようになります。

年収435万円(41歳の全国平均):所得税 5.9万円 + 住民税 13.5万円 = 19.4万円(10.4万円の差額)
年収663万円(41歳の上場企業平均):所得税 17.1万円 + 住民税 28.6万円 = 45.7万円(15.6万円の差額)

また、中学生の娘については扶養控除はありませんが、児童手当で月額1万円=年間で12万円もらえます。

中学生以下なら児童手当をもらえるので、保育園児・幼稚園児・小学生のお子さんがいる場合も同じです。

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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収435万〜663万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

年収435万円(41歳の全国平均):年収435万円 - 社会保険料 61.8万円 - 所得税 9.7万円 - 住民税 20.1万円 = 343万円
年収663万円(41歳の上場企業平均):年収663万円 - 社会保険料 94.3万円 - 所得税 26.1万円 - 住民税 35.2万円 = 507万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

年収435万円(41歳の全国平均):年収435万円 - 社会保険料 61.8万円 - 所得税 7.8万円 - 住民税 16.8万円 = 348万円(5.2万円の差額)
年収663万円(41歳の上場企業平均):年収663万円 - 社会保険料 94.3万円 - 所得税 20.9万円 - 住民税 31.9万円 = 516万円(8.53万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

年収435万円(41歳の全国平均):年収435万円 - 社会保険料 61.8万円 - 所得税 5.9万円 - 住民税 13.5万円 = 353万円(10.4万円の差額)
年収663万円(41歳の上場企業平均):年収663万円 - 社会保険料 94.3万円 - 所得税 17.1万円 - 住民税 28.6万円 = 523万円(15.6万円の差額)
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企業ごとの41歳の年収と手取り

続いて各上場企業の平均年齢と平均年収を参考に、41歳で年収300万〜800万円の企業を調べてみました。

41歳で年収800万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
クボタ 大阪府で28位 824万円 609万円
豊田自動織機 愛知県で6位 823万円 608万円
東京海上ホールディングス 東京都で180位 819万円 606万円
安川電機 福岡県で3位 818万円 605万円
信越化学工業 東京都で187位 814万円 603万円
東海旅客鉄道 愛知県で8位 814万円 603万円
協和発酵キリン 東京都で192位 812万円 601万円
三菱電機 東京都で193位 811万円 601万円
みずほフィナンシャルグループ 東京都で195位 811万円 600万円
積水ハウス 大阪府で34位 798万円 593万円
シスメックス 兵庫県で4位 795万円 591万円
コーセー 東京都で223位 792万円 589万円
花王 東京都で229位 790万円 588万円
日本ペイントホールディングス 大阪府で39位 788万円 586万円
日産自動車 神奈川県で9位 781万円 582万円
ヤフー 東京都で256位 780万円 581万円
デンソー 愛知県で10位 780万円 581万円
旭硝子 東京都で259位 779万円 580万円
アイシン精機 愛知県で11位 776万円 579万円
村田製作所 京都府で5位 775万円 578万円

41歳で年収700万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
キヤノン 東京都で421位 725万円 546万円
ブリヂストン 東京都で430位 723万円 545万円
富士重工業 東京都で431位 723万円 545万円
三菱自動車 東京都で436位 722万円 544万円
イオン 千葉県で7位 720万円 543万円
東日本旅客鉄道 東京都で443位 719万円 543万円
ローム 京都府で11位 719万円 543万円
HOYA 東京都で445位 718万円 542万円
ANAホールディングス 東京都で474位 710万円 537万円
資生堂 東京都で476位 710万円 537万円
ヤマハ発動機 静岡県で5位 706万円 534万円
ホンダ 東京都で502位 705万円 534万円
パナソニック 大阪府で84位 705万円 534万円
ネクソン 東京都で553位 691万円 525万円
ルネサスエレクトロニクス 東京都で554位 691万円 525万円
りそなホールディングス 東京都で576位 687万円 523万円
マツダ 広島県で5位 686万円 522万円
西日本旅客鉄道 大阪府で100位 685万円 521万円
京セラ 京都府で15位 682万円 519万円
マキタ 愛知県で43位 680万円 518万円

41歳で年収600万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
良品計画 東京都で911位 624万円 481万円
アコム 東京都で929位 620万円 478万円
住友不動産 東京都で939位 618万円 476万円
大阪ガス 大阪府で177位 618万円 476万円
東洋水産 東京都で948位 618万円 476万円
東武鉄道 東京都で964位 615万円 474万円
山崎製パン 東京都で979位 613万円 473万円
THK 東京都で998位 609万円 470万円
しまむら 埼玉県で27位 607万円 468万円
シャープ 大阪府で204位 604万円 466万円
イズミ 広島県で9位 600万円 463万円
日本マクドナルドホールディングス 東京都で1072位 596万円 460万円
アルフレッサ ホールディングス 東京都で1075位 595万円 460万円
東京ガス 東京都で1078位 595万円 460万円
リログループ 東京都で1104位 591万円 457万円
ツルハホールディングス 北海道で6位 590万円 456万円
ALSOK 東京都で1132位 587万円 454万円
アルプス電気 東京都で1175位 581万円 449万円
日本通運 東京都で1180位 580万円 449万円
セコム 東京都で1188位 579万円 448万円

41歳で年収500万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
エイチ・アイ・エス 東京都で1453位 525万円 408万円
ライフコーポレーション 大阪府で313位 519万円 405万円
ジョイフル本田 茨城県で10位 519万円 404万円
コメリ 新潟県で23位 518万円 403万円
エディオン 大阪府で318位 516万円 402万円
トランスコスモス 東京都で1482位 516万円 402万円
ダイキョーニシカワ 広島県で22位 515万円 401万円
鴻池運輸 大阪府で322位 512万円 399万円
グンゼ 大阪府で326位 510万円 397万円
西日本鉄道 福岡県で44位 503万円 393万円
丸和運輸機関 埼玉県で54位 503万円 392万円
ゼンリン 福岡県で46位 497万円 388万円
ビー・エム・エル 東京都で1552位 495万円 387万円
亀田製菓 新潟県で26位 494万円 386万円
神戸物産 兵庫県で92位 492万円 385万円
ジェイアイエヌ 東京都で1565位 491万円 384万円
寿スピリッツ 鳥取県で2位 489万円 383万円
セイノーホールディングス 岐阜県で21位 486万円 380万円
あい ホールディングス 東京都で1599位 478万円 375万円
ヤマダ電機 群馬県で17位 476万円 373万円

41歳で年収400万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
G−7ホールディングス 兵庫県で104位 424万円 335万円
アートネイチャー 東京都で1719位 424万円 335万円
イオンディライト 大阪府で400位 422万円 333万円
福山通運 広島県で37位 421万円 332万円
ハニーズ 福島県で10位 420万円 332万円
ラオックス 東京都で1726位 418万円 330万円
第一交通産業 福岡県で68位 417万円 330万円
日本ケアサプライ 東京都で1730位 417万円 329万円
ハーバー研究所 東京都で1732位 416万円 329万円
イオン九州 福岡県で69位 413万円 327万円
ベスト電器 福岡県で70位 413万円 326万円
丸善CHIホールディングス 東京都で1738位 411万円 325万円
卑弥呼 東京都で1739位 409万円 323万円
ヨシックス 愛知県で215位 405万円 321万円
ワールドホールディングス 福岡県で72位 404万円 320万円
リミックスポイント 東京都で1747位 400万円 317万円
SOMPOケアメッセージ 岡山県で20位 396万円 313万円
ツクイ 神奈川県で168位 395万円 313万円
大庄 東京都で1755位 391万円 310万円
JPホールディングス 愛知県で219位 387万円 307万円

41歳で年収300万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
御園座 愛知県で221位 324万円 258万円
倉庫精練 石川県で25位 323万円 257万円
倉元製作所 宮城県で19位 322万円 257万円
大黒屋ホールディングス 東京都で1787位 321万円 256万円
堀田丸正 東京都で1788位 320万円 255万円
光ハイツ・ヴェラス 北海道で41位 320万円 255万円
ながの東急百貨店 長野県で34位 317万円 253万円
ヤマノホールディングス 東京都で1790位 312万円 249万円
サンワドー 青森県で5位 310万円 247万円
ハリマビステム 神奈川県で178位 303万円 242万円
ビケンテクノ 大阪府で416位 302万円 242万円
プレステージ・インターナショナル 東京都で1791位 301万円 241万円
太平洋興発 東京都で1792位 297万円 238万円
かんなん丸 埼玉県で73位 289万円 231万円
カワサキ 大阪府で417位 286万円 229万円
日本管財 東京都で1793位 285万円 228万円
井筒屋 福岡県で82位 282万円 226万円
日本パレットプール 大阪府で418位 281万円 225万円
リテールパートナーズ 山口県で12位 280万円 224万円
トスネット 宮城県で21位 275万円 221万円

まとめ

今回は41歳の年収を調べてみました。

他の年齢についてもまとめていますので、よろしければそちらもご覧ください。

年齢ごとの平均年収

年齢 全国の平均年収 上場企業の平均年収
22歳 208万円(手取り169万円) 317万円(手取り253万円)
23歳 224万円(手取り181万円) 342万円(手取り273万円)
24歳 241万円(手取り194万円) 368万円(手取り292万円)
25歳 258万円(手取り207万円) 393万円(手取り311万円)
26歳 274万円(手取り220万円) 418万円(手取り331万円)
27歳 291万円(手取り233万円) 444万円(手取り350万円)
28歳 301万円(手取り241万円) 460万円(手取り361万円)
29歳 312万円(手取り249万円) 476万円(手取り373万円)
30歳 322万円(手取り257万円) 492万円(手取り385万円)
31歳 333万円(手取り265万円) 508万円(手取り396万円)
32歳 344万円(手取り274万円) 524万円(手取り408万円)
33歳 353万円(手取り281万円) 538万円(手取り418万円)
34歳 363万円(手取り288万円) 553万円(手取り429万円)
35歳 372万円(手取り296万円) 568万円(手取り440万円)
36歳 382万円(手取り303万円) 582万円(手取り450万円)
37歳 391万円(手取り310万円) 597万円(手取り461万円)
38歳 402万円(手取り318万円) 613万円(手取り473万円)
39歳 413万円(手取り327万円) 630万円(手取り485万円)
40歳 424万円(手取り335万円) 646万円(手取り496万円)
41歳 435万円(手取り343万円) 663万円(手取り507万円)
42歳 445万円(手取り351万円) 679万円(手取り518万円)
43歳 456万円(手取り359万円) 696万円(手取り528万円)
44歳 467万円(手取り367万円) 713万円(手取り539万円)
45歳 478万円(手取り375万円) 730万円(手取り549万円)
46歳 489万円(手取り383万円) 746万円(手取り560万円)
47歳 500万円(手取り391万円) 763万円(手取り570万円)
48歳 502万円(手取り392万円) 766万円(手取り572万円)
49歳 504万円(手取り393万円) 768万円(手取り574万円)
50歳 506万円(手取り395万円) 771万円(手取り575万円)
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