サラリーマンの税金計算してみたブログ
手取り

42歳の平均年収と給料|住民税、所得税、手取りはいくら?【2018年版】

42歳の平均年収と給料|住民税、所得税、手取りはいくら?【2018年版】

42歳の平均年収を、国税庁の調査や上場企業の決算資料を分析して調べてみました。42歳の場合、平均年収は445万円で、住民税が20.9万円、所得税が10.4万円、手取りが351万円でした。また、上場企業で42歳の場合は平均年収は679万円で、住民税が36.4万円、所得税が28.6万円、手取りが518万円になります。主な企業の42歳年収ランキングもまとめましたので、そちらもご覧ください。 (2018/06/06)

スポンサーリンク

42歳の年収

まずは42歳の額面の年収と給料を調べます。

国税庁の調査によると全国の会社員の平均年齢は45.6歳で平均年収が485万円となっています。

この調査結果を元に42歳の会社員の平均年収を計算すると445万円で、一月分の給料は27.2万円になります。

上場企業で42歳の場合

上場企業の会社員の場合、平均年齢は40.1歳で平均年収が649万円になります。

この平均年齢と平均年収を元に上場企業で42歳の会社員の平均年収を計算すると679万円で、一月分の給料は41.4万円になります。

こうやって見ると上場企業と非上場企業の年収は結構違いますね。

続いて42歳の全国平均の年収445万円の場合と上場企業の平均の年収679万円の場合の住民税、所得税、手取り額の計算をしてみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収445万〜679万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収445万円 x 20% + 54万円 = 143万円
年収679万円 x 10% + 120万円 = 188万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収445万円 x 14.22% = 63.4万円
年収679万円 x 14.22% = 96.6万円

となります。

スポンサーリンク

住民税と所得税の基礎控除

住民税の基礎控除は33万円となっています。

一方、所得税の基礎控除は住民税より5万円高い38万円となっています。

住民税と所得税の控除合計額を計算する

年収445万〜679万円の場合の住民税控除の合計額を計算するとこのようになります。

年収445万円(42歳の全国平均):給与所得控除 143万円 + 社会保険料控除 63.4万円 + 基礎控除 33万円 = 239万円
年収679万円(42歳の上場企業平均):給与所得控除 188万円 + 社会保険料控除 96.6万円 + 基礎控除 33万円 = 318万円

また、所得税控除の合計額はこのようになります。

年収445万円(42歳の全国平均):給与所得控除 143万円 + 社会保険料控除 63.4万円 + 基礎控除 38万円 = 244万円
年収679万円(42歳の上場企業平均):給与所得控除 188万円 + 社会保険料控除 96.6万円 + 基礎控除 38万円 = 323万円

所得税の場合は基礎控除の違いで住民税より5万円だけ控除額が高くなっています。

住民税と所得税の課税対象額を計算する

年収から控除額を引いて住民税の課税対象額を計算するとこうなります。

年収445万円 - 住民税控除 239万円 = 206万円
年収679万円 - 住民税控除 318万円 = 362万円

所得税の課税対象額はこのようになります。

年収445万円 - 所得税控除 244万円 = 201万円
年収679万円 - 所得税控除 323万円 = 357万円
スポンサーリンク

住民税額&所得税額を計算する

住民税額は、計算した課税対象額に税率10%をかけて均等割5000円を足して調整控除を引くと計算できます。

年収445万円(42歳の全国平均):所得割 206万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 20.9万円
年収679万円(42歳の上場企業平均):所得割 362万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 36.4万円

なお、調整控除については計算がややこしいので詳しいことは省略します。

また、所得税については課税対象額ごとの税率と控除額が

課税対象額 税率 控除額
195万円まで 5% なし
330万円まで 10% 9.75万円
695万円まで 20% 42.75万円
900万円まで 23% 63.6万円
1800万円まで 33% 153.6万円
4000万円まで 40% 279.6万円
4000万円以上 45% 479.6万円

となっているので、それぞれの年収ごとの所得税額はこのようになります。

年収445万円(42歳の全国平均):課税対象額 201万円 x 10% - 9.75万円 = 10.4万円
年収679万円(42歳の上場企業平均):課税対象額 357万円 x 20% - 42.8万円 = 28.6万円

住民税と所得税の合計

住民税額と所得税額を合計するとこのようになります。

年収445万円(42歳の全国平均):住民税 20.9万円 + 所得税 10.4万円= 31.2万円
年収679万円(42歳の上場企業平均):住民税 36.4万円 + 所得税 28.6万円= 65万円
スポンサーリンク

配偶者控除がある場合の住民税と所得税

専業主婦の妻がいる場合などは配偶者控除があるので、そのぶん課税対象額が減って住民税と所得税が安くなります。

配偶者控除の制度は平成30年度から新しくなっていて、給与所得控除後の夫の所得が900万円(年収1120万円)・950万円(年収1170万円)・1000万円(年収1220万円)を境に控除額が変わるようになっています。

住民税の配偶者控除は所得が900万円以下なら33万円、950万円以下なら22万円、1000万円以下なら11万円となるので、それぞれの年収ごとの住民税額はこのようになります。

年収445万円(42歳の全国平均):所得割 173万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 17.6万円(3.3万円の差額)
年収679万円(42歳の上場企業平均):所得割 329万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 33.1万円(3.3万円の差額)

また、所得税の配偶者控除は所得が900万円以下なら38万円、950万円以下なら26万円、1000万円以下なら13万円となるので、所得税額はこのようになります。

年収445万円(42歳の全国平均):課税対象額 163万円 x 5% - 0円 = 8.15万円(2.2万円の差額)
年収679万円(42歳の上場企業平均):課税対象額 319万円 x 10% - 9.75万円 = 22.1万円(6.48万円の差額)

配偶者控除のある場合の住民税と所得税を計算するとこのようになります。

年収445万円(42歳の全国平均):住民税 17.6万円 + 所得税 8.15万円= 25.7万円(5.5万円の差額)
年収679万円(42歳の上場企業平均):住民税 33.1万円 + 所得税 22.1万円= 55.3万円(9.78万円の差額)
スポンサーリンク

扶養控除がある場合の住民税と所得税

16歳以上の子供がいる場合などは扶養控除もあります。

扶養控除額も住民税と所得税で違っていて、年齢ごとにこのようになっています。

年齢 住民税の扶養控除 所得税の扶養控除
15歳まで 0円 0円
18歳まで 33万円 38万円
19〜22歳まで 45万円 63万円
23〜69歳まで 33万円 38万円
70歳以上(同居) 45万円 58万円
70歳以上(別居) 38万円 48万円

子供の場合は中学生以下、高校生、大学生で分かれているようなイメージですね。

なお、中学生以下の場合は扶養控除はありませんが代わりに児童手当があります。こちらは2歳までは月額1.5万円、3歳から中学生までは月額1万円がもらえます。これは大きいですね。

たとえば専業主婦の奥さん、高校生の息子、中学生の娘がいた場合、住民税の配偶者控除33万円と扶養控除33万円で合計66万円の控除になるので住民税はこのようになります。

年収445万円(42歳の全国平均):所得割 140万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 14.3万円(6.6万円の差額)
年収679万円(42歳の上場企業平均):所得割 296万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 29.8万円(6.6万円の差額)

所得税の場合は配偶者控除38万円と扶養控除38万円で合計76万円の控除になるのでこのようになります。

年収445万円(42歳の全国平均):課税対象額 125万円 x 5% - 0円 = 6.25万円(4.1万円の差額)
年収679万円(42歳の上場企業平均):課税対象額 281万円 x 10% - 9.75万円 = 18.3万円(10.3万円の差額)

この場合の住民税と所得税の合計額はこのようになります。

年収445万円(42歳の全国平均):所得税 6.25万円 + 住民税 14.3万円 = 20.5万円(10.7万円の差額)
年収679万円(42歳の上場企業平均):所得税 18.3万円 + 住民税 29.8万円 = 48.2万円(16.9万円の差額)

また、中学生の娘については扶養控除はありませんが、児童手当で月額1万円=年間で12万円もらえます。

中学生以下なら児童手当をもらえるので、保育園児・幼稚園児・小学生のお子さんがいる場合も同じです。

スポンサーリンク

手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収445万〜679万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

年収445万円(42歳の全国平均):年収445万円 - 社会保険料 63.4万円 - 所得税 10.4万円 - 住民税 20.9万円 = 351万円
年収679万円(42歳の上場企業平均):年収679万円 - 社会保険料 96.6万円 - 所得税 28.6万円 - 住民税 36.4万円 = 518万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

年収445万円(42歳の全国平均):年収445万円 - 社会保険料 63.4万円 - 所得税 8.15万円 - 住民税 17.6万円 = 356万円(5.5万円の差額)
年収679万円(42歳の上場企業平均):年収679万円 - 社会保険料 96.6万円 - 所得税 22.1万円 - 住民税 33.1万円 = 527万円(9.78万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

年収445万円(42歳の全国平均):年収445万円 - 社会保険料 63.4万円 - 所得税 6.25万円 - 住民税 14.3万円 = 362万円(10.7万円の差額)
年収679万円(42歳の上場企業平均):年収679万円 - 社会保険料 96.6万円 - 所得税 18.3万円 - 住民税 29.8万円 = 535万円(16.9万円の差額)
スポンサーリンク

企業ごとの42歳の年収と手取り

続いて各上場企業の平均年齢と平均年収を参考に、42歳で年収300万〜800万円の企業を調べてみました。

42歳で年収800万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
積水ハウス 大阪府で34位 818万円 605万円
ポーラ・オルビスホールディングス 東京都で213位 817万円 604万円
シスメックス 兵庫県で4位 815万円 603万円
コーセー 東京都で223位 812万円 601万円
花王 東京都で229位 810万円 600万円
日本ペイントホールディングス 大阪府で39位 808万円 599万円
日産自動車 神奈川県で9位 800万円 594万円
ヤフー 東京都で256位 800万円 594万円
デンソー 愛知県で10位 799万円 593万円
旭硝子 東京都で259位 798万円 593万円
アイシン精機 愛知県で11位 796万円 591万円
村田製作所 京都府で5位 795万円 590万円
住友電気工業 大阪府で48位 794万円 590万円
東レ 東京都で280位 789万円 587万円
SMC 東京都で290位 787万円 586万円
いすゞ自動車 東京都で300位 783万円 583万円
東京急行電鉄 東京都で303位 782万円 583万円
ヤクルト本社 東京都で305位 782万円 582万円
富士通 東京都で325位 776万円 579万円
TDK 東京都で329位 775万円 578万円

42歳で年収700万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
大日本印刷 東京都で497位 724万円 546万円
東北電力 宮城県で3位 724万円 546万円
ヤマハ発動機 静岡県で5位 723万円 545万円
ホンダ 東京都で502位 723万円 545万円
パナソニック 大阪府で84位 722万円 545万円
ホシザキ 愛知県で32位 714万円 540万円
ネクソン 東京都で553位 709万円 536万円
ルネサスエレクトロニクス 東京都で554位 709万円 536万円
ローソン 東京都で555位 709万円 536万円
りそなホールディングス 東京都で576位 704万円 533万円
マツダ 広島県で5位 703万円 532万円
西日本旅客鉄道 大阪府で100位 702万円 532万円
京セラ 京都府で15位 699万円 530万円
日立建機 東京都で609位 698万円 529万円
マキタ 愛知県で43位 697万円 529万円
浜松ホトニクス 静岡県で10位 693万円 526万円
東芝 東京都で661位 688万円 523万円
スズキ 静岡県で11位 685万円 521万円
日本電産 京都府で18位 683万円 520万円
セブン&アイ・ホールディングス 東京都で703位 678万円 517万円

42歳で年収600万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
THK 東京都で998位 624万円 481万円
しまむら 埼玉県で27位 622万円 479万円
シャープ 大阪府で204位 619万円 477万円
イズミ 広島県で9位 615万円 474万円
日本マクドナルドホールディングス 東京都で1072位 611万円 471万円
アルフレッサ ホールディングス 東京都で1075位 610万円 471万円
東京ガス 東京都で1078位 610万円 470万円
コスモス薬品 福岡県で20位 610万円 470万円
リログループ 東京都で1104位 606万円 467万円
ツルハホールディングス 北海道で6位 605万円 467万円
ALSOK 東京都で1132位 602万円 464万円
アルプス電気 東京都で1175位 595万円 460万円
日本通運 東京都で1180位 595万円 459万円
セコム 東京都で1188位 593万円 458万円
ユニー・ファミリーマートホールディングス 東京都で1221位 588万円 454万円
SUMCO 東京都で1235位 585万円 452万円
第一生命ホールディングス 東京都で1244位 584万円 452万円
近鉄グループホールディングス 大阪府で256位 582万円 450万円
MonotaRO 兵庫県で62位 582万円 450万円
名古屋鉄道 愛知県で132位 576万円 446万円

42歳で年収500万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
鴻池運輸 大阪府で322位 524万円 408万円
USEN 東京都で1498位 524万円 408万円
グンゼ 大阪府で326位 522万円 407万円
西日本鉄道 福岡県で44位 516万円 402万円
丸和運輸機関 埼玉県で54位 515万円 401万円
ゼンリン 福岡県で46位 509万円 397万円
ビー・エム・エル 東京都で1552位 507万円 396万円
亀田製菓 新潟県で26位 507万円 395万円
ペッパーフードサービス 東京都で1556位 506万円 395万円
神戸物産 兵庫県で92位 505万円 394万円
アルペン 愛知県で180位 504万円 393万円
ジェイアイエヌ 東京都で1565位 503万円 393万円
寿スピリッツ 鳥取県で2位 502万円 392万円
イオンファンタジー 千葉県で33位 498万円 389万円
セイノーホールディングス 岐阜県で21位 498万円 389万円
あい ホールディングス 東京都で1599位 490万円 383万円
ヤマダ電機 群馬県で17位 487万円 381万円
ニッケ 大阪府で364位 482万円 377万円
チヨダ 東京都で1623位 481万円 377万円
アトム 愛知県で194位 481万円 377万円

42歳で年収400万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
イオン九州 福岡県で69位 423万円 334万円
ベスト電器 福岡県で70位 423万円 334万円
丸善CHIホールディングス 東京都で1738位 421万円 333万円
常磐興産 福島県で11位 420万円 332万円
丸栄 愛知県で214位 419万円 331万円
卑弥呼 東京都で1739位 419万円 331万円
ヨシックス 愛知県で215位 415万円 328万円
ワールドホールディングス 福岡県で72位 414万円 328万円
ロイヤルホテル 大阪府で406位 413万円 327万円
北海道中央バス 北海道で33位 412万円 326万円
一正蒲鉾 新潟県で34位 412万円 326万円
リミックスポイント 東京都で1747位 410万円 324万円
SOMPOケアメッセージ 岡山県で20位 406万円 321万円
ツクイ 神奈川県で168位 405万円 320万円
大庄 東京都で1755位 401万円 318万円
ヨンキュウ 愛媛県で11位 398万円 315万円
JPホールディングス 愛知県で219位 397万円 314万円
ヤマナカ 愛知県で220位 392万円 311万円
アメイズ 大分県で8位 384万円 305万円
日本セラミック 鳥取県で3位 381万円 302万円

42歳で年収300万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
石山Gateway Holdings 東京都で1789位 324万円 259万円
セイヒョー 新潟県で38位 324万円 258万円
キャリアバンク 北海道で42位 320万円 255万円
ヤマノホールディングス 東京都で1790位 320万円 255万円
サンワドー 青森県で5位 317万円 253万円
日本製麻 兵庫県で109位 314万円 251万円
山陽百貨店 兵庫県で108位 314万円 251万円
トミタ電機 鳥取県で4位 312万円 249万円
ハリマビステム 神奈川県で178位 310万円 248万円
ビケンテクノ 大阪府で416位 310万円 247万円
プレステージ・インターナショナル 東京都で1791位 309万円 247万円
太平洋興発 東京都で1792位 305万円 244万円
北日本紡績 石川県で26位 298万円 238万円
かんなん丸 埼玉県で73位 296万円 237万円
カワサキ 大阪府で417位 293万円 234万円
日本管財 東京都で1793位 292万円 234万円
井筒屋 福岡県で82位 289万円 231万円
日本パレットプール 大阪府で418位 288万円 230万円
リテールパートナーズ 山口県で12位 287万円 230万円
トスネット 宮城県で21位 282万円 226万円

まとめ

今回は42歳の年収を調べてみました。

他の年齢についてもまとめていますので、よろしければそちらもご覧ください。

年齢ごとの平均年収

年齢 全国の平均年収 上場企業の平均年収
22歳 208万円(手取り169万円) 317万円(手取り253万円)
23歳 224万円(手取り181万円) 342万円(手取り273万円)
24歳 241万円(手取り194万円) 368万円(手取り292万円)
25歳 258万円(手取り207万円) 393万円(手取り311万円)
26歳 274万円(手取り220万円) 418万円(手取り331万円)
27歳 291万円(手取り233万円) 444万円(手取り350万円)
28歳 301万円(手取り241万円) 460万円(手取り361万円)
29歳 312万円(手取り249万円) 476万円(手取り373万円)
30歳 322万円(手取り257万円) 492万円(手取り385万円)
31歳 333万円(手取り265万円) 508万円(手取り396万円)
32歳 344万円(手取り274万円) 524万円(手取り408万円)
33歳 353万円(手取り281万円) 538万円(手取り418万円)
34歳 363万円(手取り288万円) 553万円(手取り429万円)
35歳 372万円(手取り296万円) 568万円(手取り440万円)
36歳 382万円(手取り303万円) 582万円(手取り450万円)
37歳 391万円(手取り310万円) 597万円(手取り461万円)
38歳 402万円(手取り318万円) 613万円(手取り473万円)
39歳 413万円(手取り327万円) 630万円(手取り485万円)
40歳 424万円(手取り335万円) 646万円(手取り496万円)
41歳 435万円(手取り343万円) 663万円(手取り507万円)
42歳 445万円(手取り351万円) 679万円(手取り518万円)
43歳 456万円(手取り359万円) 696万円(手取り528万円)
44歳 467万円(手取り367万円) 713万円(手取り539万円)
45歳 478万円(手取り375万円) 730万円(手取り549万円)
46歳 489万円(手取り383万円) 746万円(手取り560万円)
47歳 500万円(手取り391万円) 763万円(手取り570万円)
48歳 502万円(手取り392万円) 766万円(手取り572万円)
49歳 504万円(手取り393万円) 768万円(手取り574万円)
50歳 506万円(手取り395万円) 771万円(手取り575万円)
スポンサーリンク
スポンサーリンク