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48歳の平均年収と給料|住民税、所得税、手取りはいくら?【2018年版】

48歳の平均年収と給料|住民税、所得税、手取りはいくら?【2018年版】

48歳の平均年収を、国税庁の調査や上場企業の決算資料を分析して調べてみました。48歳の場合、平均年収は502万円で、住民税が24.6万円、所得税が14.1万円、手取りが392万円でした。また、上場企業で48歳の場合は平均年収は766万円で、住民税が43万円、所得税が41.7万円、手取りが572万円になります。主な企業の48歳年収ランキングもまとめましたので、そちらもご覧ください。 (2018/06/06)

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48歳の年収

まずは48歳の額面の年収と給料を調べます。

国税庁の調査によると全国の会社員の平均年齢は45.6歳で平均年収が485万円となっています。

この調査結果を元に48歳の会社員の平均年収を計算すると502万円で、一月分の給料は30.6万円になります。

上場企業で48歳の場合

上場企業の会社員の場合、平均年齢は40.1歳で平均年収が649万円になります。

この平均年齢と平均年収を元に上場企業で48歳の会社員の平均年収を計算すると766万円で、一月分の給料は46.7万円になります。

こうやって見ると上場企業と非上場企業の年収は結構違いますね。

続いて48歳の全国平均の年収502万円の場合と上場企業の平均の年収766万円の場合の住民税、所得税、手取り額の計算をしてみます。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から年収502万〜766万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

年収502万円 x 20% + 54万円 = 154万円
年収766万円 x 10% + 120万円 = 197万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収502万円 x 14.22% = 71.4万円
年収766万円 x 14.22% = 109万円

となります。

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住民税と所得税の基礎控除

住民税の基礎控除は33万円となっています。

一方、所得税の基礎控除は住民税より5万円高い38万円となっています。

住民税と所得税の控除合計額を計算する

年収502万〜766万円の場合の住民税控除の合計額を計算するとこのようになります。

年収502万円(48歳の全国平均):給与所得控除 154万円 + 社会保険料控除 71.4万円 + 基礎控除 33万円 = 259万円
年収766万円(48歳の上場企業平均):給与所得控除 197万円 + 社会保険料控除 109万円 + 基礎控除 33万円 = 338万円

また、所得税控除の合計額はこのようになります。

年収502万円(48歳の全国平均):給与所得控除 154万円 + 社会保険料控除 71.4万円 + 基礎控除 38万円 = 264万円
年収766万円(48歳の上場企業平均):給与所得控除 197万円 + 社会保険料控除 109万円 + 基礎控除 38万円 = 343万円

所得税の場合は基礎控除の違いで住民税より5万円だけ控除額が高くなっています。

住民税と所得税の課税対象額を計算する

年収から控除額を引いて住民税の課税対象額を計算するとこうなります。

年収502万円 - 住民税控除 259万円 = 243万円
年収766万円 - 住民税控除 338万円 = 427万円

所得税の課税対象額はこのようになります。

年収502万円 - 所得税控除 264万円 = 238万円
年収766万円 - 所得税控除 343万円 = 422万円
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住民税額&所得税額を計算する

住民税額は、計算した課税対象額に税率10%をかけて均等割5000円を足して調整控除を引くと計算できます。

年収502万円(48歳の全国平均):所得割 243万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 24.6万円
年収766万円(48歳の上場企業平均):所得割 427万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 43万円

なお、調整控除については計算がややこしいので詳しいことは省略します。

また、所得税については課税対象額ごとの税率と控除額が

課税対象額 税率 控除額
195万円まで 5% なし
330万円まで 10% 9.75万円
695万円まで 20% 42.75万円
900万円まで 23% 63.6万円
1800万円まで 33% 153.6万円
4000万円まで 40% 279.6万円
4000万円以上 45% 479.6万円

となっているので、それぞれの年収ごとの所得税額はこのようになります。

年収502万円(48歳の全国平均):課税対象額 238万円 x 10% - 9.75万円 = 14.1万円
年収766万円(48歳の上場企業平均):課税対象額 422万円 x 20% - 42.8万円 = 41.7万円

住民税と所得税の合計

住民税額と所得税額を合計するとこのようになります。

年収502万円(48歳の全国平均):住民税 24.6万円 + 所得税 14.1万円= 38.7万円
年収766万円(48歳の上場企業平均):住民税 43万円 + 所得税 41.7万円= 84.7万円
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配偶者控除がある場合の住民税と所得税

専業主婦の妻がいる場合などは配偶者控除があるので、そのぶん課税対象額が減って住民税と所得税が安くなります。

配偶者控除の制度は平成30年度から新しくなっていて、給与所得控除後の夫の所得が900万円(年収1120万円)・950万円(年収1170万円)・1000万円(年収1220万円)を境に控除額が変わるようになっています。

住民税の配偶者控除は所得が900万円以下なら33万円、950万円以下なら22万円、1000万円以下なら11万円となるので、それぞれの年収ごとの住民税額はこのようになります。

年収502万円(48歳の全国平均):所得割 210万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 21.3万円(3.3万円の差額)
年収766万円(48歳の上場企業平均):所得割 394万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 39.7万円(3.3万円の差額)

また、所得税の配偶者控除は所得が900万円以下なら38万円、950万円以下なら26万円、1000万円以下なら13万円となるので、所得税額はこのようになります。

年収502万円(48歳の全国平均):課税対象額 200万円 x 10% - 9.75万円 = 10.3万円(3.8万円の差額)
年収766万円(48歳の上場企業平均):課税対象額 384万円 x 20% - 42.8万円 = 34.1万円(7.6万円の差額)

配偶者控除のある場合の住民税と所得税を計算するとこのようになります。

年収502万円(48歳の全国平均):住民税 21.3万円 + 所得税 10.3万円= 31.6万円(7.1万円の差額)
年収766万円(48歳の上場企業平均):住民税 39.7万円 + 所得税 34.1万円= 73.8万円(10.9万円の差額)
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扶養控除がある場合の住民税と所得税

16歳以上の子供がいる場合などは扶養控除もあります。

扶養控除額も住民税と所得税で違っていて、年齢ごとにこのようになっています。

年齢 住民税の扶養控除 所得税の扶養控除
15歳まで 0円 0円
18歳まで 33万円 38万円
19〜22歳まで 45万円 63万円
23〜69歳まで 33万円 38万円
70歳以上(同居) 45万円 58万円
70歳以上(別居) 38万円 48万円

子供の場合は中学生以下、高校生、大学生で分かれているようなイメージですね。

なお、中学生以下の場合は扶養控除はありませんが代わりに児童手当があります。こちらは2歳までは月額1.5万円、3歳から中学生までは月額1万円がもらえます。これは大きいですね。

たとえば専業主婦の奥さん、高校生の息子、中学生の娘がいた場合、住民税の配偶者控除33万円と扶養控除33万円で合計66万円の控除になるので住民税はこのようになります。

年収502万円(48歳の全国平均):所得割 177万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 18万円(6.6万円の差額)
年収766万円(48歳の上場企業平均):所得割 361万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 36.4万円(6.6万円の差額)

所得税の場合は配偶者控除38万円と扶養控除38万円で合計76万円の控除になるのでこのようになります。

年収502万円(48歳の全国平均):課税対象額 162万円 x 5% - 0円 = 8.11万円(5.96万円の差額)
年収766万円(48歳の上場企業平均):課税対象額 346万円 x 20% - 42.8万円 = 26.5万円(15.2万円の差額)

この場合の住民税と所得税の合計額はこのようになります。

年収502万円(48歳の全国平均):所得税 8.11万円 + 住民税 18万円 = 26.1万円(12.6万円の差額)
年収766万円(48歳の上場企業平均):所得税 26.5万円 + 住民税 36.4万円 = 62.9万円(21.8万円の差額)

また、中学生の娘については扶養控除はありませんが、児童手当で月額1万円=年間で12万円もらえます。

中学生以下なら児童手当をもらえるので、保育園児・幼稚園児・小学生のお子さんがいる場合も同じです。

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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収502万〜766万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

年収502万円(48歳の全国平均):年収502万円 - 社会保険料 71.4万円 - 所得税 14.1万円 - 住民税 24.6万円 = 392万円
年収766万円(48歳の上場企業平均):年収766万円 - 社会保険料 109万円 - 所得税 41.7万円 - 住民税 43万円 = 572万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

年収502万円(48歳の全国平均):年収502万円 - 社会保険料 71.4万円 - 所得税 10.3万円 - 住民税 21.3万円 = 399万円(7.1万円の差額)
年収766万円(48歳の上場企業平均):年収766万円 - 社会保険料 109万円 - 所得税 34.1万円 - 住民税 39.7万円 = 583万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

年収502万円(48歳の全国平均):年収502万円 - 社会保険料 71.4万円 - 所得税 8.11万円 - 住民税 18万円 = 405万円(12.6万円の差額)
年収766万円(48歳の上場企業平均):年収766万円 - 社会保険料 109万円 - 所得税 26.5万円 - 住民税 36.4万円 = 594万円(21.8万円の差額)
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企業ごとの48歳の年収と手取り

続いて各上場企業の平均年齢と平均年収を参考に、48歳で年収400万〜900万円の企業を調べてみました。

48歳で年収900万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
積水ハウス 大阪府で34位 922万円 671万円
ポーラ・オルビスホールディングス 東京都で213位 921万円 670万円
シスメックス 兵庫県で4位 918万円 668万円
コーセー 東京都で223位 915万円 666万円
花王 東京都で229位 913万円 665万円
日本ペイントホールディングス 大阪府で39位 911万円 664万円
日産自動車 神奈川県で9位 902万円 658万円
ヤフー 東京都で256位 901万円 658万円
デンソー 愛知県で10位 901万円 657万円
島津製作所 京都府で4位 901万円 657万円
旭硝子 東京都で259位 900万円 657万円
アイシン精機 愛知県で11位 897万円 655万円
村田製作所 京都府で5位 896万円 654万円
住友電気工業 大阪府で48位 895万円 654万円
東レ 東京都で280位 889万円 650万円
SMC 東京都で290位 887万円 649万円
キッコーマン 千葉県で4位 886万円 648万円
いすゞ自動車 東京都で300位 882万円 646万円
東京急行電鉄 東京都で303位 882万円 645万円
ヤクルト本社 東京都で305位 881万円 645万円

48歳で年収800万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
東京電力ホールディングス 東京都で461位 824万円 609万円
ANAホールディングス 東京都で474位 820万円 607万円
資生堂 東京都で476位 820万円 606万円
大日本印刷 東京都で497位 816万円 604万円
東北電力 宮城県で3位 815万円 604万円
ヤマハ発動機 静岡県で5位 815万円 603万円
ホンダ 東京都で502位 814万円 603万円
パナソニック 大阪府で84位 814万円 603万円
ホシザキ 愛知県で32位 805万円 597万円
ネクソン 東京都で553位 799万円 593万円
ルネサスエレクトロニクス 東京都で554位 799万円 593万円
ローソン 東京都で555位 799万円 593万円
りそなホールディングス 東京都で576位 794万円 590万円
マツダ 広島県で5位 792万円 589万円
西日本旅客鉄道 大阪府で100位 791万円 588万円
京セラ 京都府で15位 788万円 586万円
日立建機 東京都で609位 787万円 585万円
マキタ 愛知県で43位 785万円 584万円
浜松ホトニクス 静岡県で10位 781万円 582万円
東芝 東京都で661位 775万円 578万円

48歳で年収700万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
スズケン 愛知県で84位 723万円 545万円
良品計画 東京都で911位 721万円 544万円
アコム 東京都で929位 716万円 541万円
住友不動産 東京都で939位 714万円 540万円
大阪ガス 大阪府で177位 714万円 539万円
東洋水産 東京都で948位 713万円 539万円
東武鉄道 東京都で964位 711万円 538万円
山崎製パン 東京都で979位 708万円 536万円
エア・ウォーター 大阪府で192位 707万円 535万円
THK 東京都で998位 704万円 533万円
しまむら 埼玉県で27位 701万円 531万円
シャープ 大阪府で204位 697万円 529万円
イズミ 広島県で9位 693万円 526万円
日本マクドナルドホールディングス 東京都で1072位 688万円 523万円
アルフレッサ ホールディングス 東京都で1075位 688万円 523万円
東京ガス 東京都で1078位 687万円 523万円
コスモス薬品 福岡県で20位 687万円 523万円
リログループ 東京都で1104位 683万円 520万円
ツルハホールディングス 北海道で6位 682万円 519万円
ALSOK 東京都で1132位 678万円 517万円

48歳で年収600万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
壱番屋 愛知県で149位 621万円 478万円
島忠 埼玉県で45位 621万円 478万円
ケーズホールディングス 茨城県で7位 620万円 478万円
サカイ引越センター 大阪府で296位 619万円 477万円
ノエビアホールディングス 兵庫県で77位 618万円 476万円
平和堂 滋賀県で8位 617万円 476万円
カナモト 北海道で14位 615万円 474万円
ハイレックスコーポレーション 兵庫県で78位 615万円 474万円
共立メンテナンス 東京都で1444位 608万円 469万円
エイチ・アイ・エス 東京都で1453位 606万円 468万円
ライフコーポレーション 大阪府で313位 600万円 463万円
ジョイフル本田 茨城県で10位 599万円 462万円
コメリ 新潟県で23位 598万円 462万円
エディオン 大阪府で318位 596万円 460万円
トランスコスモス 東京都で1482位 596万円 460万円
ダイキョーニシカワ 広島県で22位 595万円 459万円
鴻池運輸 大阪府で322位 591万円 457万円
グンゼ 大阪府で326位 589万円 455万円
西日本鉄道 福岡県で44位 581万円 450万円
丸和運輸機関 埼玉県で54位 581万円 449万円

48歳で年収500万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
神奈川中央交通 神奈川県で159位 524万円 408万円
ニホンフラッシュ 徳島県で3位 520万円 405万円
日本アセットマーケティング 東京都で1679位 518万円 404万円
CSP 東京都で1684位 516万円 402万円
アプラスフィナンシャル 東京都で1688位 516万円 402万円
コロワイド 神奈川県で162位 512万円 399万円
ツツミ 埼玉県で69位 506万円 395万円
オークワ 和歌山県で8位 504万円 393万円
TASAKI 兵庫県で101位 500万円 391万円
フジオフードシステム 大阪府で388位 500万円 390万円
近鉄百貨店 大阪府で390位 497万円 389万円
サトレストランシステムズ 大阪府で393位 494万円 387万円
テンポスバスターズ 東京都で1712位 494万円 386万円
G−7ホールディングス 兵庫県で104位 490万円 383万円
イオンディライト 大阪府で400位 487万円 381万円
福山通運 広島県で37位 486万円 380万円
ラオックス 東京都で1726位 483万円 378万円
第一交通産業 福岡県で68位 482万円 377万円
ハーバー研究所 東京都で1732位 480万円 376万円
イオン九州 福岡県で69位 477万円 374万円

48歳で年収400万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
プロルート丸光 大阪府で412位 423万円 334万円
明治機械 東京都で1776位 420万円 332万円
サイボー 埼玉県で72位 419万円 331万円
ニッコー 石川県で23位 416万円 329万円
オーケー食品工業 福岡県で78位 414万円 327万円
メガネスーパー 神奈川県で175位 412万円 326万円
シベール 山形県で7位 406万円 321万円
新潟交通 新潟県で36位 403万円 319万円
ナガホリ 東京都で1780位 402万円 318万円
フジコー 兵庫県で107位 401万円 317万円
クラスターテクノロジー 大阪府で414位 400万円 316万円
ベリテ 神奈川県で176位 399万円 316万円
エス・サイエンス 東京都で1781位 395万円 313万円
アウトソーシング 東京都で1783位 394万円 312万円
SDエンターテイメント 北海道で40位 387万円 307万円
雪国まいたけ 新潟県で37位 385万円 305万円
ファステップス 東京都で1785位 381万円 302万円
ニチイ学館 東京都で1786位 381万円 302万円
きょくとう 福岡県で79位 380万円 301万円
マルコ 大阪府で415位 378万円 300万円

まとめ

今回は48歳の年収を調べてみました。

他の年齢についてもまとめていますので、よろしければそちらもご覧ください。

年齢ごとの平均年収

年齢 全国の平均年収 上場企業の平均年収
22歳 208万円(手取り169万円) 317万円(手取り253万円)
23歳 224万円(手取り181万円) 342万円(手取り273万円)
24歳 241万円(手取り194万円) 368万円(手取り292万円)
25歳 258万円(手取り207万円) 393万円(手取り311万円)
26歳 274万円(手取り220万円) 418万円(手取り331万円)
27歳 291万円(手取り233万円) 444万円(手取り350万円)
28歳 301万円(手取り241万円) 460万円(手取り361万円)
29歳 312万円(手取り249万円) 476万円(手取り373万円)
30歳 322万円(手取り257万円) 492万円(手取り385万円)
31歳 333万円(手取り265万円) 508万円(手取り396万円)
32歳 344万円(手取り274万円) 524万円(手取り408万円)
33歳 353万円(手取り281万円) 538万円(手取り418万円)
34歳 363万円(手取り288万円) 553万円(手取り429万円)
35歳 372万円(手取り296万円) 568万円(手取り440万円)
36歳 382万円(手取り303万円) 582万円(手取り450万円)
37歳 391万円(手取り310万円) 597万円(手取り461万円)
38歳 402万円(手取り318万円) 613万円(手取り473万円)
39歳 413万円(手取り327万円) 630万円(手取り485万円)
40歳 424万円(手取り335万円) 646万円(手取り496万円)
41歳 435万円(手取り343万円) 663万円(手取り507万円)
42歳 445万円(手取り351万円) 679万円(手取り518万円)
43歳 456万円(手取り359万円) 696万円(手取り528万円)
44歳 467万円(手取り367万円) 713万円(手取り539万円)
45歳 478万円(手取り375万円) 730万円(手取り549万円)
46歳 489万円(手取り383万円) 746万円(手取り560万円)
47歳 500万円(手取り391万円) 763万円(手取り570万円)
48歳 502万円(手取り392万円) 766万円(手取り572万円)
49歳 504万円(手取り393万円) 768万円(手取り574万円)
50歳 506万円(手取り395万円) 771万円(手取り575万円)
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