年収1400万円の手取りと住民税＆所得税はいくら？【2024年版の計算結果】

年収1400万円のサラリーマン（正社員・派遣社員・契約社員）やアルバイト・パートなどの場合の住民税（市民税＋都道府県民税）と所得税、社会保険料、手取りの目安額を令和6年度の税制で計算してみました。年収1400万円の場合で住民税は96.5万円、所得税は163万円、社会保険料は199万円で手取りは942万円となります。家族構成ごとの税金の違いや、年収1400万円をもらえる東京エレクトロンやファナックなどの会社、住宅ローンの目安も調べています。 (2024/05/31更新)

以前の記事で手取りと住民税＆所得税の計算をしましたが、今回は年収1400万円に絞って税金を計算してみます。

最初に計算結果を紹介すると、年収1400万円の場合の住民税は96.5万円、所得税は163万円、社会保険料は199万円で手取りは942万円となります。

こちらは独身の場合ですが、 子供がいたりすると税金が控除されて安くなります。

ただし、年収1400万円の場合は配偶者控除が使えないので、残念ながら結婚していても税金の控除はありません。

年収1400万円の場合の家族構成ごとの税金や手取り額を計算してみるとこのようになります。

年収1400万円の家族の手取りと住民税＆所得税

ちなみにこちらは子供が高校生の場合で計算しています。

1万円刻みで年収1400万円前後の税金を計算するとこのようになります。

10万円刻みだとこうなります。

また、年収や家族構成などを入力して税金を計算する場合は住民税・所得税・社会保険料・手取り額の自動計算ツールが便利ですので、そちらを使ってみてください。

なお、住民税の税率は自治体によって微妙に変わってくるのですが、今回の記事では標準税率である均等割5000円、所得割10％で計算してみます。

住民税と所得税の目的や計算方法、納付方法などの記事も書いていますので、「そもそも住民税とか所得税って？」という方はよろしければそちらも合わせてご覧ください。

年収が手取りで1400万円の場合

手取りで年収1400万円の場合は、住民税＆所得税の計算を参考に額面での年収を逆算すると2338万円となります。

この場合の住民税は177万円、所得税は428万円、社会保険料は333万円で手取りは1400万円となります。

ここからは額面で年収1400万円の場合と手取りで年収1400万円の場合の両方の住民税と所得税の計算内容を詳しく説明します。

給与所得控除を計算する

まずは給与所得控除を計算します。

給与所得控除とは簡単に言うと

「これだけの給料をもらっているなら、スーツを買ったりカバンを買ったり靴を買ったりして、仕事関係でこれくらいは使うよね」

という額で、税金を計算するときは給与収入からこの額を経費として引いて計算して良いことになっています。

年収ごとの給与所得控除額は

となります。

この表から年収1400万円の場合の給与所得控除の額を計算するとこうなります。

額面で年収1400万円：年収1400万円 x 0％ ＋ 195万円 = 195万円
手取り年収1400万円：年収2338万円 x 0％ ＋ 195万円 = 195万円

社会保険料の支払額

次は社会保険料の支払額を調べます。

健康保険は治療費を安く済ませるための保険で、病院で治療をした時に治療費の３０％の支払いで済むようになります。

厚生年金は年金の上乗せ分で、厚生年金を払っているとその分支給される年金が結構上乗せされます。

雇用保険は仕事をしていない期間にお金をもらうための保険で、加入していると失業時には失業保険が、育児休業時には育児休業給付金がもらえたりします。

このあたりの社会保険料もほとんど税金のようなものなので、税金を計算する際は収入から引いて計算することができます。

年収1400万円の場合は健康保険料が年収の4.985％、厚生年金が年収の8.737％、雇用保険が年収の0.5％となるので、合計すると社会保険料は年収の14.22％ほどになります。

社会保険料の額を年収の14.22％として年間の社会保険料の目安額を計算すると

額面で年収1400万円：年収1400万円 x 14.22％ = 199万円
手取り年収1400万円：年収2338万円 x 14.22％ = 333万円

となります。

住民税と所得税の基礎控除

住民税と所得税には基礎控除があります。

基礎控除も税金を計算する時に収入から引くことができます。

令和２年以降の住民税と所得税の基礎控除額はこのようになっています。

住民税と所得税の控除合計額を計算する

続いて給与所得控除、社会保険料控除、基礎控除を合計して住民税と所得税の控除合計額を計算します。

年収1400万円の場合の住民税控除の合計額を計算するとこのようになります。

額面で年収1400万円：給与所得控除 195万円 + 社会保険料控除 199万円 + 基礎控除 43万円 = 437万円
手取り年収1400万円：給与所得控除 195万円 + 社会保険料控除 333万円 + 基礎控除 43万円 = 571万円

また、所得税控除の合計額はこのようになります。

額面で年収1400万円：給与所得控除 195万円 + 社会保険料控除 199万円 + 基礎控除 48万円 = 442万円
手取り年収1400万円：給与所得控除 195万円 + 社会保険料控除 333万円 + 基礎控除 48万円 = 576万円

住民税と所得税の課税対象額を計算する

年収から控除額を引いて住民税の課税対象額を計算するとこうなります。

額面で年収1400万円：年収1400万円 - 住民税控除 437万円 = 963万円
手取り年収1400万円：年収2338万円 - 住民税控除 571万円 = 1770万円

所得税の課税対象額はこのようになります。

額面で年収1400万円：年収1400万円 - 所得税控除 442万円 = 958万円
手取り年収1400万円：年収2338万円 - 所得税控除 576万円 = 1760万円

住民税額を計算する

住民税額は、計算した課税対象額に税率10％をかけて均等割5000円を足して調整控除を引くと計算できます。

なお、住民税の税率は自治体によって微妙に変わってくるのですが、今回の記事では標準税率の均等割と所得割で計算します。

額面で年収1400万円：所得割 963万円 x 10％ ＋ 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 96.5万円
手取り年収1400万円：所得割 1770万円 x 10％ ＋ 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 177万円

所得税額を計算する

所得税については課税対象額ごとの税率と控除額が

となっています。

それぞれの年収ごとの所得税額を計算するとこのようになります。

額面で年収1400万円：課税対象額 958万円 x 33％ - 154万円 = 163万円
手取り年収1400万円：課税対象額 1760万円 x 33％ - 154万円 = 428万円

住民税と所得税の合計

住民税額と所得税額の合計はこのようになります。

額面で年収1400万円：住民税 96.5万円 ＋ 所得税 163万円＝ 259万円
手取り年収1400万円：住民税 177万円 ＋ 所得税 428万円＝ 605万円

配偶者控除がある場合の住民税と所得税

次は配偶者控除がある場合の計算をしてみます。

専業主婦の妻がいる場合などは配偶者控除が使えて住民税と所得税が安くなります。

配偶者控除の制度は平成30年度から新しくなっていて、給与所得控除後の夫の所得が900万円（年収1120万円）・950万円（年収1170万円）・1000万円（年収1220万円）を境に控除額が変わるようになっています。

年収1400万円の場合は所得控除後の所得が1000万円を超えてしまうので残念ながら配偶者控除は使うことができません。

扶養控除がある場合の住民税と所得税

続いて扶養控除がある場合の税金を計算してみます。

扶養控除額も住民税と所得税で違っていて、年齢ごとにこのようになっています。

子供の場合は中学生以下、高校生、大学生で分かれているようなイメージですね。

児童手当は2歳までは月額1.5万円、3歳から中学生までは月額1万円がもらえます。これは大きいですね。

たとえば専業主婦の奥さん、高校生の息子、中学生の娘がいた場合、住民税の配偶者控除0円と扶養控除33万円で合計33万円の控除になるので住民税はこのようになります。

額面で年収1400万円：所得割 930万円 x 10％ ＋ 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 93.2万円（3.3万円の差額）
手取り年収1400万円：所得割 1730万円 x 10％ ＋ 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 174万円（3.3万円の差額）

所得税の場合は配偶者控除0円と扶養控除38万円で合計38万円の控除になるのでこのようになります。

額面で年収1400万円：課税対象額 920万円 x 33％ - 154万円 = 150万円（12.5万円の差額）
手取り年収1400万円：課税対象額 1720万円 x 33％ - 154万円 = 415万円（12.5万円の差額）

この場合の住民税と所得税の合計額はこのようになります。

額面で年収1400万円：所得税 150万円 ＋ 住民税 93.2万円 ＝ 243万円（15.8万円の差額）
手取り年収1400万円：所得税 415万円 ＋ 住民税 174万円 ＝ 589万円（15.8万円の差額）

また、中学生の娘については扶養控除はありませんが、児童手当で月額1万円＝年間で12万円もらえます。

中学生以下なら児童手当をもらえるので、保育園児・幼稚園児・小学生のお子さんがいる場合も同じです。

手取り額を計算する

年収1400万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

年収1400万円 - 社会保険料 199万円 - 所得税 163万円 - 住民税 96.5万円 = 942万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

年収1400万円 - 社会保険料 199万円 - 所得税 163万円 - 住民税 96.5万円 = 942万円（0円の差額）

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

年収1400万円 - 社会保険料 199万円 - 所得税 150万円 - 住民税 93.2万円 = 958万円（15.8万円の差額）

年収1400万円の企業

年収1400万円がもらえる主な企業をまとめてみました。

なお、ボーナス4.4ヶ月の場合の月給で計算しています。

東京エレクトロン

東京エレクトロンでは平均43.7歳で年収1400万円になっています。

なお、東京エレクトロンの年収は東京都の年収ランキングでは29位、電気機器業界の年収ランキングでは3位となっています。

ファナック

ファナックでは平均43.8歳で年収1400万円になっています。

なお、ファナックの年収は山梨県の年収ランキングでは1位、電気機器業界の年収ランキングでは4位となっています。

三井不動産

三井不動産では平均44.2歳で年収1400万円になっています。

なお、三井不動産の年収は東京都の年収ランキングでは31位、不動産業界の年収ランキングでは4位となっています。

川崎汽船

川崎汽船では平均41.1歳で年収1400万円になっています。

なお、川崎汽船の年収は東京都の年収ランキングでは21位、海運業界の年収ランキングでは2位となっています。

電通グループ

電通グループでは平均40.1歳で年収1400万円になっています。

なお、電通グループの年収は東京都の年収ランキングでは18位、サービス業界の年収ランキングでは6位となっています。

その他の企業

他には年齢ごとに以下のような会社が年収1400万円を出しています。

40歳まで

ディスコ(39.6歳)、レーザーテック(35.6歳)、ネクセラファーマ(39.6歳)、ライズ・コンサルティング・グループ(39.8歳)

45歳まで

ベイカレント・コンサルティング(40.7歳)、兼松(44.6歳)、プレサンスコーポレーション(45.0歳)、ジャフコ　グループ(44.0歳)、テレビ東京ホールディングス(43.6歳)、ＴＳＩホールディングス(40.6歳)、フロンティア・マネジメント(41.3歳)

50歳まで

ファーストリテイリング(47.6歳)、三菱地所(45.0歳)、野村総合研究所(45.6歳)、大和証券グループ本社(46.1歳)、ＴＢＳホールディングス(45.2歳)、シンプレクス・ホールディングス(47.5歳)、飯野海運(46.2歳)、プレイド(46.6歳)、マーキュリアホールディングス(46.3歳)、ＲＰＡホールディングス(47.5歳)、マーキュリアインベストメント(45.3歳)

年収1400万円のサラリーマンのマイホーム購入

年収1400万円で家を買おうと思った場合、どれくらいの住宅ローンを組むと良いかも計算してみました。

あまりお金を借りすぎると返済が大変ですし、最悪の場合せっかくのマイホームを手放さなければいけなくなってしまうかもしれません。

一方、あまり借入が少なくても満足のいく家に住むことができず後悔してしまうかもしれません。

そこで年収1400万円の場合にどれくらいのローンなら組んで大丈夫か計算してみましたので、よろしければマイホーム購入の参考にしてください。

年収1400万円のサラリーマンの住宅ローン借入額

年収1400万円の場合はどれくらいのローンを組むのが良いでしょうか。

月々のローンの返済が手取り月給の25％くらいまで抑えられていれば良いかと思うので、その場合の住宅ローン借入額を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月で年収1400万円の場合は手取り月給が55.3万円となるので、そのうち25％の13.8万円をローン返済に回すということであれば比較的安全に返済できるかと思います。

月々13.8万円返済のローン借入額

毎月13.8万円返済の場合、金利1.110％の35年ローンで計算するとローン借入額は4810万円となります。

年収1400万円の場合、この金額までなら返済の負担をそれほど心配せずに借りても大丈夫かと思います。

年収1400万円の場合の住宅ローン借入限度額

参考までに年収1400万円のサラリーマンの借入限度額を計算すると1.42億円で、この場合は月々の返済額が40.8万円となります。

住宅ローンについてもっと詳しく知りたいなら

年収1400万円の場合に住宅ローンをいくら借りると良いかを詳しく計算した記事も書いています。

年収を入力して計算することもできるので、違う年収の場合の住宅ローンの借入目安額を計算する場合はこちらも試してみてください。

年収ごとの住民税＆所得税の計算

年収1400万円以外の場合の住民税と所得税もそれぞれ計算しましたので、よろしければこちらもご覧ください。

年収100万円以上の場合

100万円、110万円、120万円、130万円、140万円、150万円、160万円、170万円、180万円、190万円

年収200万円以上の場合

200万円、210万円、220万円、230万円、240万円、250万円、260万円、270万円、280万円、290万円

年収300万円以上の場合

300万円、310万円、320万円、330万円、340万円、350万円、360万円、370万円、380万円、390万円

年収400万円以上の場合

400万円、410万円、420万円、430万円、440万円、450万円、460万円、470万円、480万円、490万円

年収500万円以上の場合

500万円、510万円、520万円、530万円、540万円、550万円、560万円、570万円、580万円、590万円

年収600万円以上の場合

600万円、610万円、620万円、630万円、640万円、650万円、660万円、670万円、680万円、690万円

年収700万円以上の場合

700万円、710万円、720万円、730万円、740万円、750万円、760万円、770万円、780万円、790万円

年収800万円以上の場合

800万円、810万円、820万円、830万円、840万円、850万円、860万円、870万円、880万円、890万円

年収900万円以上の場合

900万円、910万円、920万円、930万円、940万円、950万円、960万円、970万円、980万円、990万円

年収1000万円以上の場合

1000万円、1100万円、1200万円、1300万円、1500万円、1600万円、1700万円、1800万円、1900万円、2000万円

まとめ

今回は年収1400万円の場合の手取り、住民税、住民税の目安額や年収1400万円の会社や住宅ローンを調べてみました。

また、年収1400万円の場合の市民税の計算の記事も書いています。

年収1400万円の場合のふるさと納税上限額の計算もしていますので、こちらも参考にどうぞ。

収入や家族構成ごとの税金を計算

こちらから年収や家族構成などを入力すると税金と手取り額を計算できるので、良かったらこちらも試してみてください。

また、母子家庭の方向けには年収1400万円の母子家庭の住民税、所得税、手取り額を計算した記事も書いていますので、よろしければこちらもご覧ください。