月給48万円の手取りと住民税＆所得税はいくら？【2024年版の計算結果】

月給48万円のサラリーマン（正社員・派遣社員・契約社員）やアルバイト・パートなどの場合の住民税（市民税＋都道府県民税）と所得税と手取りの目安額を令和6年度の税制で計算してみました。月給が額面48万円でボーナスなしの場合、年間の住民税が29.4万円・所得税が18.9万円で手取りが446万円となります。また、月額だと住民税が2.45万円・所得税が1.58万円で手取りが37.1万円となります。家族構成ごとの税金の違いや、月給48万円をもらえるトヨタ自動車や三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループなどの会社も調べています。 (2024/05/31更新)

以前の記事で月給ごとの手取りと住民税＆所得税の計算をしましたが、今回は月給48万円に絞って住民税（市県民税）と所得税を計算してみます。

最初に計算結果を紹介すると、月給48万円でボーナスありの場合の月あたりの住民税は3.72万円、所得税は2.74万円、社会保険料は6.83万円で手取りは34.7万円となります。

こちらは独身の場合ですが、結婚していたり 子供がいたりすると税金が控除されて安くなります。

月給48万円の場合の家族構成ごとの税金や手取り額を計算してみるとこのようになります。

月給48万円の家族の月々の手取りと住民税＆所得税

ちなみにこちらは子供が高校生の場合で計算しています。

1万円刻みで月給48万円前後の税金を計算するとこのようになります。

10万円刻みだとこうなります。

また、年収や家族構成などを入力して税金を計算する場合は住民税・所得税・社会保険料・手取り額の自動計算ツールが便利ですので、そちらを使ってみてください。

なお、住民税の税率は自治体によって微妙に変わってくるのですが、今回の記事では標準税率である均等割5000円、所得割10％で計算してみます。

住民税と所得税の目的や計算方法、納付方法などの記事も書いていますので、「そもそも住民税とか所得税って？」という方はよろしければそちらも合わせてご覧ください。

ここからは月給48万円の場合の住民税と所得税の計算内容を詳しく説明します。

年収を計算する

まずは月給48万円を年収に換算します。

なお年収ごとの手取りと住民税＆所得税の計算もしていますので、よろしければそちらもご覧ください。

月給が額面48万円の場合

額面で月48万円の収入がある場合は月給12ヶ月分の合計で計算すると48万円 x 12ヶ月 = 年収576万円となります。この場合は月給イコール月収になりますね。

また、ボーナスが4.4ヶ月分あるとすると48万円 x 16.4ヶ月 = 年収787万円となります。

月給が手取りで48万円の場合

手取りで48万円の場合は年間の手取りが576万円となりますが、住民税と所得税の計算を参考に額面での年収を逆算すると772万円となります。

また、ボーナスが4.4ヶ月分ある場合の年収は額面で1121万円となります。

月給48万円の場合の月収

月収は年収を12ヶ月で割った額なので、月給とは違う金額になります。月給48万円の場合の月収を計算するとこうなります。

額面で48万円(賞与なし)：年収576万円 ÷ 12ヶ月 = 月収48万円
手取り48万円(賞与なし)：年収772万円 ÷ 12ヶ月 = 月収64.3万円
額面で48万円(賞与あり)：年収787万円 ÷ 12ヶ月 = 月収65.6万円
手取り48万円(賞与あり)：年収1121万円 ÷ 12ヶ月 = 月収93.4万円

給与所得控除を計算する

まずは給与所得控除を計算します。

給与所得控除とは簡単に言うと

「これだけの給料をもらっているなら、スーツを買ったりカバンを買ったり靴を買ったりして、仕事関係でこれくらいは使うよね」

という額で、税金を計算するときは給与収入からこの額を経費として引いて計算して良いことになっています。

年収ごとの給与所得控除額は

となります。

この表から月給48万円の場合の給与所得控除の額を計算するとこうなります。

額面で48万円(賞与なし)：年収576万円 x 20％ ＋ 44万円 = 159万円
手取り48万円(賞与なし)：年収772万円 x 10％ ＋ 110万円 = 187万円
額面で48万円(賞与あり)：年収787万円 x 10％ ＋ 110万円 = 189万円
手取り48万円(賞与あり)：年収1121万円 x 0％ ＋ 195万円 = 195万円

社会保険料の支払額

次は社会保険料の支払額を調べます。

健康保険は治療費を安く済ませるための保険で、病院で治療をした時に治療費の３０％の支払いで済むようになります。

厚生年金は年金の上乗せ分で、厚生年金を払っているとその分支給される年金が結構上乗せされます。

雇用保険は仕事をしていない期間にお金をもらうための保険で、加入していると失業時には失業保険が、育児休業時には育児休業給付金がもらえたりします。

このあたりの社会保険料もほとんど税金のようなものなので、税金を計算する際は収入から引いて計算することができます。

月給48万円の場合は健康保険料が年収の4.985％、厚生年金が年収の8.737％、雇用保険が年収の0.5％となるので、合計すると社会保険料は年収の14.22％ほどになります。

社会保険料の額を年収の14.22％として年間の社会保険料の目安額を計算すると

額面で48万円(賞与なし)：年収576万円 x 14.22％ = 81.9万円
手取り48万円(賞与なし)：年収772万円 x 14.22％ = 110万円
額面で48万円(賞与あり)：年収787万円 x 14.22％ = 112万円
手取り48万円(賞与あり)：年収1121万円 x 14.22％ = 159万円

となります。

住民税と所得税の基礎控除

住民税と所得税には基礎控除があります。

基礎控除も税金を計算する時に収入から引くことができます。

令和２年以降の住民税と所得税の基礎控除額はこのようになっています。

住民税と所得税の控除合計額を計算する

続いて給与所得控除、社会保険料控除、基礎控除を合計して住民税と所得税の控除合計額を計算します。

月給48万円の場合の住民税控除の合計額を計算するとこのようになります。

額面で48万円(賞与なし)：年収576万円：給与所得控除 159万円 + 社会保険料控除 81.9万円 + 基礎控除 43万円 = 284万円
手取り48万円(賞与なし)：年収772万円：給与所得控除 187万円 + 社会保険料控除 110万円 + 基礎控除 43万円 = 340万円
額面で48万円(賞与あり)：年収787万円：給与所得控除 189万円 + 社会保険料控除 112万円 + 基礎控除 43万円 = 344万円
手取り48万円(賞与あり)：年収1121万円：給与所得控除 195万円 + 社会保険料控除 159万円 + 基礎控除 43万円 = 397万円

また、所得税控除の合計額はこのようになります。

額面で48万円(賞与なし)：年収576万円：給与所得控除 159万円 + 社会保険料控除 81.9万円 + 基礎控除 48万円 = 289万円
手取り48万円(賞与なし)：年収772万円：給与所得控除 187万円 + 社会保険料控除 110万円 + 基礎控除 48万円 = 345万円
額面で48万円(賞与あり)：年収787万円：給与所得控除 189万円 + 社会保険料控除 112万円 + 基礎控除 48万円 = 349万円
手取り48万円(賞与あり)：年収1121万円：給与所得控除 195万円 + 社会保険料控除 159万円 + 基礎控除 48万円 = 402万円

住民税と所得税の課税対象額を計算する

年収から控除額を引いて住民税の課税対象額を計算するとこうなります。

額面で48万円(賞与なし)：年収576万円 - 住民税控除 284万円 = 292万円
手取り48万円(賞与なし)：年収772万円 - 住民税控除 340万円 = 432万円
額面で48万円(賞与あり)：年収787万円 - 住民税控除 344万円 = 444万円
手取り48万円(賞与あり)：年収1121万円 - 住民税控除 397万円 = 724万円

所得税の課税対象額はこのようになります。

額面で48万円(賞与なし)：年収576万円 - 所得税控除 289万円 = 287万円
手取り48万円(賞与なし)：年収772万円 - 所得税控除 345万円 = 427万円
額面で48万円(賞与あり)：年収787万円 - 所得税控除 349万円 = 439万円
手取り48万円(賞与あり)：年収1121万円 - 所得税控除 402万円 = 719万円

住民税額を計算する

住民税額は、計算した課税対象額に税率10％をかけて均等割5000円を足して調整控除を引くと計算できます。

なお、住民税の税率は自治体によって微妙に変わってくるのですが、今回の記事では標準税率の均等割と所得割で計算します。

額面で48万円(賞与なし)：所得割 292万円 x 10％ ＋ 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額29.4万円 = 月額2.45万円
手取り48万円(賞与なし)：所得割 432万円 x 10％ ＋ 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額43.5万円 = 月額3.62万円
額面で48万円(賞与あり)：所得割 444万円 x 10％ ＋ 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額44.6万円 = 月額3.72万円
手取り48万円(賞与あり)：所得割 724万円 x 10％ ＋ 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額72.6万円 = 月額6.05万円

所得税額を計算する

所得税については課税対象額ごとの税率と控除額が

となっています。

それぞれの月給ごとの所得税額を計算するとこのようになります。

額面で48万円(賞与なし)：課税対象額 287万円 x 10％ - 9.75万円 = 年額18.9万円 = 月額1.58万円
手取り48万円(賞与なし)：課税対象額 427万円 x 20％ - 42.8万円 = 年額42.7万円 = 月額3.55万円
額面で48万円(賞与あり)：課税対象額 439万円 x 20％ - 42.8万円 = 年額45万円 = 月額3.75万円
手取り48万円(賞与あり)：課税対象額 719万円 x 23％ - 63.6万円 = 年額102万円 = 月額8.47万円

住民税と所得税の合計

住民税額と所得税額の合計はこのようになります。

額面で48万円(賞与なし)：住民税 29.4万円 ＋ 所得税 18.9万円＝ 年額48.4万円 = 月額4.03万円
手取り48万円(賞与なし)：住民税 43.5万円 ＋ 所得税 42.7万円＝ 年額86.1万円 = 月額7.18万円
額面で48万円(賞与あり)：住民税 44.6万円 ＋ 所得税 45万円＝ 年額89.6万円 = 月額7.46万円
手取り48万円(賞与あり)：住民税 72.6万円 ＋ 所得税 102万円＝ 年額174万円 = 月額14.5万円

配偶者控除がある場合の住民税と所得税

次は配偶者控除がある場合の計算をしてみます。

専業主婦の妻がいる場合などは配偶者控除が使えて住民税と所得税が安くなります。

配偶者控除の制度は平成30年度から新しくなっていて、給与所得控除後の夫の所得が900万円（年収1120万円）・950万円（年収1170万円）・1000万円（年収1220万円）を境に控除額が変わるようになっています。

住民税の配偶者控除は所得が900万円以下なら33万円、950万円以下なら22万円、1000万円以下なら11万円となるので、それぞれの月給ごとの住民税額はこのようになります。

額面で48万円(賞与なし)：所得割 259万円 x 10％ ＋ 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額26.1万円 = 月額2.18万円（2750円の差額）
手取り48万円(賞与なし)：所得割 399万円 x 10％ ＋ 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額40.2万円 = 月額3.35万円（2750円の差額）
額面で48万円(賞与あり)：所得割 411万円 x 10％ ＋ 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額41.3万円 = 月額3.44万円（2750円の差額）
手取り48万円(賞与あり)：所得割 702万円 x 10％ ＋ 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額70.4万円 = 月額5.87万円（1833円の差額）

また、所得税の配偶者控除は所得が900万円以下なら38万円、950万円以下なら26万円、1000万円以下なら13万円となるので、所得税額はこのようになります。

額面で48万円(賞与なし)：課税対象額 249万円 x 10％ - 9.75万円 = 年額15.1万円 = 月額1.26万円（3166円の差額）
手取り48万円(賞与なし)：課税対象額 389万円 x 20％ - 42.8万円 = 年額35.1万円 = 月額2.92万円（6333円の差額）
額面で48万円(賞与あり)：課税対象額 401万円 x 20％ - 42.8万円 = 年額37.4万円 = 月額3.11万円（6333円の差額）
手取り48万円(賞与あり)：課税対象額 693万円 x 20％ - 42.8万円 = 年額95.8万円 = 月額7.98万円（4922円の差額）

配偶者控除のある場合の住民税と所得税を計算するとこのようになります。

額面で48万円(賞与なし)：住民税 26.1万円 ＋ 所得税 15.1万円＝ 年額41.3万円 = 月額3.44万円（5916円の差額）
手取り48万円(賞与なし)：住民税 40.2万円 ＋ 所得税 35.1万円＝ 年額75.2万円 = 月額6.27万円（9083円の差額）
額面で48万円(賞与あり)：住民税 41.3万円 ＋ 所得税 37.4万円＝ 年額78.7万円 = 月額6.55万円（9083円の差額）
手取り48万円(賞与あり)：住民税 70.4万円 ＋ 所得税 95.8万円＝ 年額166万円 = 月額13.8万円（6755円の差額）

扶養控除がある場合の住民税と所得税

続いて扶養控除がある場合の税金を計算してみます。

扶養控除額も住民税と所得税で違っていて、年齢ごとにこのようになっています。

子供の場合は中学生以下、高校生、大学生で分かれているようなイメージですね。

児童手当は2歳までは月額1.5万円、3歳から中学生までは月額1万円がもらえます。これは大きいですね。

たとえば専業主婦の奥さん、高校生の息子、中学生の娘がいた場合、住民税の配偶者控除33万円と扶養控除33万円で合計66万円の控除になるので住民税はこのようになります。

額面で48万円(賞与なし)：所得割 226万円 x 10％ ＋ 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額22.8万円 = 月額1.9万円（5500円の差額）
手取り48万円(賞与なし)：所得割 366万円 x 10％ ＋ 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額36.9万円 = 月額3.07万円（5500円の差額）
額面で48万円(賞与あり)：所得割 378万円 x 10％ ＋ 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額38万円 = 月額3.17万円（5500円の差額）
手取り48万円(賞与あり)：所得割 669万円 x 10％ ＋ 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額67.1万円 = 月額5.59万円（4583円の差額）

所得税の場合は配偶者控除38万円と扶養控除38万円で合計76万円の控除になるのでこのようになります。

額面で48万円(賞与なし)：課税対象額 211万円 x 10％ - 9.75万円 = 年額11.3万円 = 月額9448円（6333円の差額）
手取り48万円(賞与なし)：課税対象額 351万円 x 20％ - 42.8万円 = 年額27.5万円 = 月額2.29万円（1.27万円の差額）
額面で48万円(賞与あり)：課税対象額 363万円 x 20％ - 42.8万円 = 年額29.8万円 = 月額2.48万円（1.27万円の差額）
手取り48万円(賞与あり)：課税対象額 655万円 x 20％ - 42.8万円 = 年額88.2万円 = 月額7.35万円（1.13万円の差額）

この場合の住民税と所得税の合計額はこのようになります。

額面で48万円(賞与なし)：所得税 11.3万円 ＋ 住民税 22.8万円 ＝ 年額34.2万円 = 月額2.85万円（1.18万円の差額）
手取り48万円(賞与なし)：所得税 27.5万円 ＋ 住民税 36.9万円 ＝ 年額64.3万円 = 月額5.36万円（1.82万円の差額）
額面で48万円(賞与あり)：所得税 29.8万円 ＋ 住民税 38万円 ＝ 年額67.8万円 = 月額5.65万円（1.82万円の差額）
手取り48万円(賞与あり)：所得税 88.2万円 ＋ 住民税 67.1万円 ＝ 年額155万円 = 月額12.9万円（1.58万円の差額）

また、中学生の娘については扶養控除はありませんが、児童手当で月額1万円＝年間で12万円もらえます。

中学生以下なら児童手当をもらえるので、保育園児・幼稚園児・小学生のお子さんがいる場合も同じです。

手取り額を計算する

月給48万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

額面で48万円(賞与なし)：年収576万円 - 社会保険料 81.9万円 - 所得税 18.9万円 - 住民税 29.4万円 = 年額446万円 = 月額37.1万円
額面で48万円(賞与あり)：年収787万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 45万円 - 住民税 44.6万円 = 年額586万円 = 月額48.8万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

額面で48万円(賞与なし)：年収576万円 - 社会保険料 81.9万円 - 所得税 15.1万円 - 住民税 26.1万円 = 年額453万円 = 月額37.7万円（5916円の差額）
額面で48万円(賞与あり)：年収787万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 37.4万円 - 住民税 41.3万円 = 年額597万円 = 月額49.7万円（9083円の差額）

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

額面で48万円(賞与なし)：年収576万円 - 社会保険料 81.9万円 - 所得税 11.3万円 - 住民税 22.8万円 = 年額460万円 = 月額38.3万円（1.18万円の差額）
額面で48万円(賞与あり)：年収787万円 - 社会保険料 112万円 - 所得税 29.8万円 - 住民税 38万円 = 年額607万円 = 月額50.6万円（1.82万円の差額）

月給48万円の企業

月給48万円がもらえる主な企業をまとめてみました。

なお、ボーナス4.4ヶ月の場合の月給で計算しています。

トヨタ自動車

トヨタ自動車では平均35.7歳で月給48万円になっています。

なお、トヨタ自動車の年収は愛知県の年収ランキングでは5位、輸送用機器業界の年収ランキングでは1位、自動車メーカーの年収ランキングでは1位となっています。

三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ

三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループでは平均39.6歳で月給48万円になっています。

なお、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループの年収は東京都の年収ランキングでは356位、銀行業界の年収ランキングでは7位となっています。

ＫＤＤＩ

ＫＤＤＩでは平均35.4歳で月給48万円になっています。

なお、ＫＤＤＩの年収は東京都の年収ランキングでは187位、情報・通信業界の年収ランキングでは51位となっています。

ソフトバンク

ソフトバンクでは平均40.0歳で月給48万円になっています。

なお、ソフトバンクの年収は東京都の年収ランキングでは384位、情報・通信業界の年収ランキングでは103位となっています。

ＪＴ

ＪＴでは平均35.8歳で月給48万円になっています。

なお、ＪＴの年収は東京都の年収ランキングでは197位、食料品業界の年収ランキングでは7位となっています。

その他の企業

他には年齢ごとに以下のような会社が月給48万円を出しています。

35歳まで

武田薬品工業(30.3歳)、第一生命ホールディングス(34.0歳)、オリンパス(34.9歳)、野村ホールディングス(30.8歳)、楽天グループ(33.9歳)、日本オラクル(30.6歳)、三菱ＨＣキャピタル(34.8歳)、出光興産(34.8歳)、大塚商会(34.9歳)、大成建設(34.0歳)、明治ホールディングス(34.9歳)、東宝(34.3歳)、伊藤忠テクノソリューションズ(30.7歳)、コスモエネルギーホールディングス(30.1歳)、長谷工コーポレーション(34.2歳)、日鉄物産(34.9歳)、ビジョナル(34.6歳)、フジミインコーポレーテッド(30.5歳)、三井海洋開発(34.1歳)、伊藤忠エネクス(34.3歳)

40歳まで

みずほフィナンシャルグループ(39.2歳)、ダイキン工業(39.9歳)、村田製作所(39.3歳)、三菱電機(39.4歳)、富士通(39.3歳)、三菱重工業(36.1歳)、富士フイルムホールディングス(35.8歳)、アドバンテスト(36.1歳)、ＮＴＴデータグループ(35.3歳)、クボタ(39.5歳)、関西電力(39.5歳)、ＥＮＥＯＳホールディングス(35.1歳)、キリンホールディングス(35.5歳)、日本取引所グループ(35.1歳)、東芝(39.4歳)

45歳まで

セブン＆アイ・ホールディングス(43.9歳)、ブリヂストン(43.7歳)、豊田自動織機(41.0歳)、コマツ(41.3歳)、東海旅客鉄道(40.4歳)、東日本旅客鉄道(44.4歳)、ＮＥＣ(40.7歳)、花王(40.4歳)、イオン(44.6歳)、積水ハウス(41.2歳)、シマノ(40.4歳)、ニトリホールディングス(40.2歳)、アイシン(44.6歳)、中部電力(40.6歳)、コナミグループ(40.2歳)、マキタ(44.6歳)、島津製作所(40.0歳)、日清食品ホールディングス(40.4歳)、千葉銀行(40.4歳)、大東建託(40.8歳)

月給48万円のサラリーマンのマイホーム購入

月給48万円で家を買おうと思った場合、どれくらいの住宅ローンを組むと良いかも計算してみました。

あまりお金を借りすぎると返済が大変ですし、最悪の場合せっかくのマイホームを手放さなければいけなくなってしまうかもしれません。

一方、あまり借入が少なくても満足のいく家に住むことができず後悔してしまうかもしれません。

そこで月給48万円の場合にどれくらいのローンなら組んで大丈夫か計算してみましたので、よろしければマイホーム購入の参考にしてください。

月給48万円のサラリーマンの住宅ローン借入額

月給48万円の場合はどれくらいのローンを組むのが良いでしょうか。

月々のローンの返済が手取り月給の25％くらいまで抑えられていれば良いかと思うので、その場合の住宅ローン借入額を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月で月給48万円の場合は手取り月給が34.7万円となるので、そのうち25％の8.68万円をローン返済に回すということであれば比較的安全に返済できるかと思います。

月々8.68万円返済のローン借入額

毎月8.68万円返済の場合、金利1.110％の35年ローンで計算するとローン借入額は3020万円となります。

月給48万円の場合、この金額までなら返済の負担をそれほど心配せずに借りても大丈夫かと思います。

月給48万円の場合の住宅ローン借入限度額

参考までに月給48万円のサラリーマンの借入限度額を計算すると7990万円で、この場合は月々の返済額が23万円となります。

住宅ローンについてもっと詳しく知りたいなら

月給を入力して計算することもできるので、違う年収の場合の住宅ローンの借入目安額を計算する場合はこちらも試してみてください。

まとめ

今回は月給48万円の場合の手取り、住民税、所得税の目安額や月給48万円の会社や住宅ローンを調べてみました。

なお、税金の金額が増えてくるとふるさと納税をするとお得です。

ふるさと納税を考えている方は 合わせてふるさと納税の上限額の計算の記事も参考にどうぞ。

収入や家族構成ごとの税金を計算

こちらから月給や家族構成などを入力すると税金と手取り額を計算できるので、良かったらこちらも試してみてください。