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ニッケの年収&給料|手取りでいくら?【2020年版】

ニッケの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収236万円&月給14.1万円、30歳で年収294万円&月給17.6万円、35歳で年収337万円&月給20.1万円、40歳で年収380万円&月給22.7万円、45歳で年収426万円&月給25.3万円、50歳で年収448万円&月給26.7万円という感じです。ニッケに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2020/02/10)

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ニッケの年収

まずはニッケの額面の年収を調べます。

ニッケの決算書を調べると平均年齢は43.7歳で、平均年収が532万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 295万円
30歳 370万円
35歳 427万円
40歳 486万円
45歳 548万円
50歳 579万円

やや少なめな感じでしょうか。

なお、ニッケの年収は大阪府の年収ランキングでは349位、繊維製品業界の年収ランキングでは33位となっています。

ニッケの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まずは給与所得控除を計算します。

え?給与所得控除って何ですか?
給与所得控除とは年収のうちの経費分です。
この分は税金がかからずに済みますよ。

給与所得控除とは簡単に言うと

「これだけの給料をもらっているなら、スーツを買ったりカバンを買ったり靴を買ったりして、仕事関係でこれくらいは使うよね」

という額で、税金を計算するときは給与収入からこの額を経費として引いて計算して良いことになっています。

給与所得控除はいくらくらいなんでしょう?
給与所得控除の金額は年収によって変わります。
年収が多くなるとその分控除額も大きくなりますよ。

年収ごとの給与所得控除額は

年収 給与所得控除額
65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

年収が1000万円を超えるとそれ以上増えても控除額は変わらないんですね。
そうですね。
上限額を超えると年収が1000万円でも2000万円でも控除額は変わりません。

この表から年収295万〜579万円の場合の給与所得控除の額を計算するとこうなります。

年収295万円 x 30% + 18万円 = 107万円
年収370万円 x 20% + 54万円 = 128万円
年収427万円 x 20% + 54万円 = 139万円
年収486万円 x 20% + 54万円 = 151万円
年収548万円 x 20% + 54万円 = 164万円
年収579万円 x 20% + 54万円 = 170万円
ただし、この給与所得控除額は令和元年分までで、令和2年になると給与所得控除額が次のように改定されます。
年収 給与所得控除額
55万円まで 全額
162.5万円まで 55万円
180万円まで 収入 x 40% ー 10万円
360万円まで 収入 x 30% + 8万円
660万円まで 収入 x 20% + 44万円
850万円まで 収入 x 10% + 110万円
850万円以上 195万円
令和2年の給与所得控除額は令和元年より少なくなるんですね。。

社会保険料の支払額を調べる

次は社会保険料の支払額を調べます。

社会保険料ってなんの支払いですか?
どう税金に関係するんでしょう?
社会保険料というのは主に健康保険厚生年金雇用保険の3つです。
この支払いも住民税と所得税の控除に使えるようになっています。

健康保険は治療費を安く済ませるための保険で、病院で治療をした時に治療費の30%の支払いで済むようになります。

厚生年金は年金の上乗せ分で、厚生年金を払っているとその分支給される年金が結構上乗せされます。

雇用保険は仕事をしていない期間にお金をもらうための保険で、加入していると失業時には失業保険が、育児休業時には育児休業給付金がもらえたりします。

このあたりの社会保険料もほとんど税金のようなものなので、税金を計算する際は収入から引いて計算することができます。

社会保険料はいくらくらい支払うんでしょう?
健康保険料・厚生年金・雇用保険料で年収の14.22%くらいになるのが一般的です。

年収295万〜579万円の場合は健康保険料が年収の4.985%、厚生年金が年収の8.737%、雇用保険が年収の0.5%となるので、合計すると社会保険料は年収の14.22%ほどになります。

社会保険料の額を年収の14.22%として年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収295万円 x 14.22% = 42万円
年収370万円 x 14.22% = 52.6万円
年収427万円 x 14.22% = 60.7万円
年収486万円 x 14.22% = 69.1万円
年収548万円 x 14.22% = 78万円
年収579万円 x 14.22% = 82.4万円

となります。

社会保険料は年収が増えるほど支払いも多くなるんですね。
そうですね。
健康保険料と厚生年金と雇用保険料は年収の〇〇%という計算をするので、負担額は年収に応じて増えていきます。
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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収295万円):所得税 5.44万円 + 住民税 11.6万円 = 17.1万円
30歳(年収370万円):所得税 7.56万円 + 住民税 15.9万円 = 23.4万円
35歳(年収427万円):所得税 9.43万円 + 住民税 19.6万円 = 29万円
40歳(年収486万円):所得税 13万円 + 住民税 23.5万円 = 36.5万円
45歳(年収548万円):所得税 17.1万円 + 住民税 27.6万円 = 44.7万円
50歳(年収579万円):所得税 19.2万円 + 住民税 29.7万円 = 48.8万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収295万円):所得税 3.54万円 + 住民税 8.33万円 = 11.9万円(5.2万円の差額)
30歳(年収370万円):所得税 5.66万円 + 住民税 12.6万円 = 18.2万円(5.2万円の差額)
35歳(年収427万円):所得税 7.53万円 + 住民税 16.3万円 = 23.8万円(5.2万円の差額)
40歳(年収486万円):所得税 9.48万円 + 住民税 20.2万円 = 29.7万円(6.83万円の差額)
45歳(年収548万円):所得税 13.3万円 + 住民税 24.3万円 = 37.6万円(7.1万円の差額)
50歳(年収579万円):所得税 15.4万円 + 住民税 26.4万円 = 41.7万円(7.1万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収295万円):所得税 1.64万円 + 住民税 5.03万円 = 6.66万円(10.4万円の差額)
30歳(年収370万円):所得税 3.76万円 + 住民税 9.26万円 = 13万円(10.4万円の差額)
35歳(年収427万円):所得税 5.63万円 + 住民税 13万円 = 18.6万円(10.4万円の差額)
40歳(年収486万円):所得税 7.58万円 + 住民税 16.9万円 = 24.5万円(12万円の差額)
45歳(年収548万円):所得税 9.64万円 + 住民税 21万円 = 30.7万円(14.1万円の差額)
50歳(年収579万円):所得税 11.6万円 + 住民税 23.1万円 = 34.6万円(14.2万円の差額)
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手取り額を計算する

結局年収295万〜579万円だと手取りはいくらになるんでしょう?
額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できますよ。

年収295万〜579万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収295万円):年収295万円 - 社会保険料 42万円 - 所得税 5.44万円 - 住民税 11.6万円 = 236万円
30歳(年収370万円):年収370万円 - 社会保険料 52.6万円 - 所得税 7.56万円 - 住民税 15.9万円 = 294万円
35歳(年収427万円):年収427万円 - 社会保険料 60.7万円 - 所得税 9.43万円 - 住民税 19.6万円 = 337万円
40歳(年収486万円):年収486万円 - 社会保険料 69.1万円 - 所得税 13万円 - 住民税 23.5万円 = 380万円
45歳(年収548万円):年収548万円 - 社会保険料 78万円 - 所得税 17.1万円 - 住民税 27.6万円 = 426万円
50歳(年収579万円):年収579万円 - 社会保険料 82.4万円 - 所得税 19.2万円 - 住民税 29.7万円 = 448万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収295万円):年収295万円 - 社会保険料 42万円 - 所得税 3.54万円 - 住民税 8.33万円 = 242万円(5.2万円の差額)
30歳(年収370万円):年収370万円 - 社会保険料 52.6万円 - 所得税 5.66万円 - 住民税 12.6万円 = 299万円(5.2万円の差額)
35歳(年収427万円):年収427万円 - 社会保険料 60.7万円 - 所得税 7.53万円 - 住民税 16.3万円 = 342万円(5.2万円の差額)
40歳(年収486万円):年収486万円 - 社会保険料 69.1万円 - 所得税 9.48万円 - 住民税 20.2万円 = 387万円(6.83万円の差額)
45歳(年収548万円):年収548万円 - 社会保険料 78万円 - 所得税 13.3万円 - 住民税 24.3万円 = 433万円(7.1万円の差額)
50歳(年収579万円):年収579万円 - 社会保険料 82.4万円 - 所得税 15.4万円 - 住民税 26.4万円 = 455万円(7.1万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収295万円):年収295万円 - 社会保険料 42万円 - 所得税 1.64万円 - 住民税 5.03万円 = 247万円(10.4万円の差額)
30歳(年収370万円):年収370万円 - 社会保険料 52.6万円 - 所得税 3.76万円 - 住民税 9.26万円 = 304万円(10.4万円の差額)
35歳(年収427万円):年収427万円 - 社会保険料 60.7万円 - 所得税 5.63万円 - 住民税 13万円 = 347万円(10.4万円の差額)
40歳(年収486万円):年収486万円 - 社会保険料 69.1万円 - 所得税 7.58万円 - 住民税 16.9万円 = 392万円(12万円の差額)
45歳(年収548万円):年収548万円 - 社会保険料 78万円 - 所得税 9.64万円 - 住民税 21万円 = 440万円(14.1万円の差額)
50歳(年収579万円):年収579万円 - 社会保険料 82.4万円 - 所得税 11.6万円 - 住民税 23.1万円 = 462万円(14.2万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収295万円):(年収295万円 - 社会保険料 42万円 - 所得税 5.44万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 11.6万円 ÷ 12ヶ月 = 14.1万円
30歳(年収370万円):(年収370万円 - 社会保険料 52.6万円 - 所得税 7.56万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.9万円 ÷ 12ヶ月 = 17.6万円
35歳(年収427万円):(年収427万円 - 社会保険料 60.7万円 - 所得税 9.43万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 19.6万円 ÷ 12ヶ月 = 20.1万円
40歳(年収486万円):(年収486万円 - 社会保険料 69.1万円 - 所得税 13万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.5万円 ÷ 12ヶ月 = 22.7万円
45歳(年収548万円):(年収548万円 - 社会保険料 78万円 - 所得税 17.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.6万円 ÷ 12ヶ月 = 25.3万円
50歳(年収579万円):(年収579万円 - 社会保険料 82.4万円 - 所得税 19.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 29.7万円 ÷ 12ヶ月 = 26.7万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収295万円):(年収295万円 - 社会保険料 42万円 - 所得税 3.54万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 8.33万円 ÷ 12ヶ月 = 14.5万円(3910円の差額)
30歳(年収370万円):(年収370万円 - 社会保険料 52.6万円 - 所得税 5.66万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 12.6万円 ÷ 12ヶ月 = 17.9万円(3910円の差額)
35歳(年収427万円):(年収427万円 - 社会保険料 60.7万円 - 所得税 7.53万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.3万円 ÷ 12ヶ月 = 20.5万円(3910円の差額)
40歳(年収486万円):(年収486万円 - 社会保険料 69.1万円 - 所得税 9.48万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.2万円 ÷ 12ヶ月 = 23.1万円(4900円の差額)
45歳(年収548万円):(年収548万円 - 社会保険料 78万円 - 所得税 13.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.3万円 ÷ 12ヶ月 = 25.8万円(5070円の差額)
50歳(年収579万円):(年収579万円 - 社会保険料 82.4万円 - 所得税 15.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.4万円 ÷ 12ヶ月 = 27.2万円(5070円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収295万円):(年収295万円 - 社会保険料 42万円 - 所得税 1.64万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 5.03万円 ÷ 12ヶ月 = 14.9万円(7820円の差額)
30歳(年収370万円):(年収370万円 - 社会保険料 52.6万円 - 所得税 3.76万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 9.26万円 ÷ 12ヶ月 = 18.3万円(7820円の差額)
35歳(年収427万円):(年収427万円 - 社会保険料 60.7万円 - 所得税 5.63万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13万円 ÷ 12ヶ月 = 20.9万円(7820円の差額)
40歳(年収486万円):(年収486万円 - 社会保険料 69.1万円 - 所得税 7.58万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16.9万円 ÷ 12ヶ月 = 23.5万円(8810円の差額)
45歳(年収548万円):(年収548万円 - 社会保険料 78万円 - 所得税 9.64万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21万円 ÷ 12ヶ月 = 26.3万円(1.01万円の差額)
50歳(年収579万円):(年収579万円 - 社会保険料 82.4万円 - 所得税 11.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.1万円 ÷ 12ヶ月 = 27.7万円(1.01万円の差額)
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ニッケの一人当たりの売上&利益&借金

続いてニッケの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2017/11 2018/11 2019/11
売上高 2062万円 2202万円 2518万円
営業利益 166.3万円 166.7万円 208.6万円
経常利益 181.1万円 181.9万円 222.5万円
純利益 105.0万円 105.1万円 129.9万円
純資産 1754万円 1756万円 1831万円
総資産 2812万円 2838万円 2963万円
負債 1058万円 1082万円 1132万円
借入金 333.6万円 361.4万円 348.2万円
利益率 8.78% 8.26% 8.83%
負債比率 37.6% 38.1% 38.2%
借入比率 11.9% 12.7% 11.8%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2019年11月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高1264億円に占める経常利益111.7億円の割合が8.83%
負債比率
総資産額1487億円に占める社債や借金などの負債額568.0億円の割合が38.2%
借入比率
総資産額1487億円に占める、銀行からの借金等の借入額174.8億円の割合が11.8%

となっています。

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ニッケへの就職・転職を考えてみる

ニッケの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は985.9億円と標準的
  • 経常利益率は8.83%と標準的
  • 負債比率は38.2%と標準的
  • 借入比率は11.8%と低め

となっています。

財務的にはまあまあかなという感じです。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

ニッケ本社の場所
ニッケは大阪府にあります。ちなみに最寄り駅は本町駅です。
ニッケの企業規模
従業員数は連結で5019人、単独で506人で、売上高が1260億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
ニッケ社員の年収
平均年齢は43.7歳で、平均年収が532万円です。
ニッケ社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は222万円です。

まとめ

今回はニッケの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、大阪府の年収ランキング繊維製品業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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