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マニーの年収&給料|手取りでいくら?【2020年版】

マニーの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収347万円&月給20.7万円、30歳で年収427万円&月給25.4万円、35歳で年収489万円&月給29.1万円、40歳で年収546万円&月給32.4万円、45歳で年収604万円&月給35.8万円、50歳で年収633万円&月給37.5万円という感じです。マニーに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2020/02/10)

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マニーの年収

まずはマニーの額面の年収を調べます。

マニーの決算書を調べると平均年齢は41.0歳で、平均年収が742万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 440万円
30歳 551万円
35歳 635万円
40歳 724万円
45歳 817万円
50歳 863万円

まあまあといったところでしょうか。

なお、マニーの年収は栃木県の年収ランキングでは2位、精密機器業界の年収ランキングでは9位となっています。

マニーの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まずは給与所得控除を計算します。

え?給与所得控除って何ですか?
給与所得控除とは年収のうちの経費分です。
この分は税金がかからずに済みますよ。

給与所得控除とは簡単に言うと

「これだけの給料をもらっているなら、スーツを買ったりカバンを買ったり靴を買ったりして、仕事関係でこれくらいは使うよね」

という額で、税金を計算するときは給与収入からこの額を経費として引いて計算して良いことになっています。

給与所得控除はいくらくらいなんでしょう?
給与所得控除の金額は年収によって変わります。
年収が多くなるとその分控除額も大きくなりますよ。

年収ごとの給与所得控除額は

年収 給与所得控除額
65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

年収が1000万円を超えるとそれ以上増えても控除額は変わらないんですね。
そうですね。
上限額を超えると年収が1000万円でも2000万円でも控除額は変わりません。

この表から年収440万〜863万円の場合の給与所得控除の額を計算するとこうなります。

年収440万円 x 20% + 54万円 = 142万円
年収551万円 x 20% + 54万円 = 164万円
年収635万円 x 20% + 54万円 = 181万円
年収724万円 x 10% + 120万円 = 192万円
年収817万円 x 10% + 120万円 = 202万円
年収863万円 x 10% + 120万円 = 206万円
ただし、この給与所得控除額は令和元年分までで、令和2年になると給与所得控除額が次のように改定されます。
年収 給与所得控除額
55万円まで 全額
162.5万円まで 55万円
180万円まで 収入 x 40% ー 10万円
360万円まで 収入 x 30% + 8万円
660万円まで 収入 x 20% + 44万円
850万円まで 収入 x 10% + 110万円
850万円以上 195万円
令和2年の給与所得控除額は令和元年より少なくなるんですね。。

社会保険料の支払額を調べる

次は社会保険料の支払額を調べます。

社会保険料ってなんの支払いですか?
どう税金に関係するんでしょう?
社会保険料というのは主に健康保険厚生年金雇用保険の3つです。
この支払いも住民税と所得税の控除に使えるようになっています。

健康保険は治療費を安く済ませるための保険で、病院で治療をした時に治療費の30%の支払いで済むようになります。

厚生年金は年金の上乗せ分で、厚生年金を払っているとその分支給される年金が結構上乗せされます。

雇用保険は仕事をしていない期間にお金をもらうための保険で、加入していると失業時には失業保険が、育児休業時には育児休業給付金がもらえたりします。

このあたりの社会保険料もほとんど税金のようなものなので、税金を計算する際は収入から引いて計算することができます。

社会保険料はいくらくらい支払うんでしょう?
健康保険料・厚生年金・雇用保険料で年収の14.22%くらいになるのが一般的です。

年収440万〜863万円の場合は健康保険料が年収の4.985%、厚生年金が年収の8.737%、雇用保険が年収の0.5%となるので、合計すると社会保険料は年収の14.22%ほどになります。

社会保険料の額を年収の14.22%として年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収440万円 x 14.22% = 62.6万円
年収551万円 x 14.22% = 78.3万円
年収635万円 x 14.22% = 90.4万円
年収724万円 x 14.22% = 103万円
年収817万円 x 14.22% = 116万円
年収863万円 x 14.22% = 123万円

となります。

社会保険料は年収が増えるほど支払いも多くなるんですね。
そうですね。
健康保険料と厚生年金と雇用保険料は年収の〇〇%という計算をするので、負担額は年収に応じて増えていきます。
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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収440万円):所得税 9.99万円 + 住民税 20.5万円 = 30.5万円
30歳(年収551万円):所得税 17.3万円 + 住民税 27.8万円 = 45万円
35歳(年収635万円):所得税 22.8万円 + 住民税 33.3万円 = 56.2万円
40歳(年収724万円):所得税 35.3万円 + 住民税 39.8万円 = 75.1万円
45歳(年収817万円):所得税 49.4万円 + 住民税 46.8万円 = 96.3万円
50歳(年収863万円):所得税 56.4万円 + 住民税 50.3万円 = 107万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収440万円):所得税 7.97万円 + 住民税 17.2万円 = 25.2万円(5.32万円の差額)
30歳(年収551万円):所得税 13.5万円 + 住民税 24.5万円 = 37.9万円(7.1万円の差額)
35歳(年収635万円):所得税 19万円 + 住民税 30万円 = 49.1万円(7.1万円の差額)
40歳(年収724万円):所得税 27.7万円 + 住民税 36.5万円 = 64.2万円(10.9万円の差額)
45歳(年収817万円):所得税 41.8万円 + 住民税 43.5万円 = 85.4万円(10.9万円の差額)
50歳(年収863万円):所得税 48.8万円 + 住民税 47万円 = 95.9万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収440万円):所得税 6.07万円 + 住民税 13.9万円 = 20万円(10.5万円の差額)
30歳(年収551万円):所得税 9.71万円 + 住民税 21.2万円 = 30.9万円(14.2万円の差額)
35歳(年収635万円):所得税 15.2万円 + 住民税 26.7万円 = 42万円(14.2万円の差額)
40歳(年収724万円):所得税 21.7万円 + 住民税 33.2万円 = 54.9万円(20.2万円の差額)
45歳(年収817万円):所得税 34.2万円 + 住民税 40.2万円 = 74.5万円(21.8万円の差額)
50歳(年収863万円):所得税 41.2万円 + 住民税 43.7万円 = 85万円(21.8万円の差額)
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手取り額を計算する

結局年収440万〜863万円だと手取りはいくらになるんでしょう?
額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できますよ。

年収440万〜863万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収440万円):年収440万円 - 社会保険料 62.6万円 - 所得税 9.99万円 - 住民税 20.5万円 = 347万円
30歳(年収551万円):年収551万円 - 社会保険料 78.3万円 - 所得税 17.3万円 - 住民税 27.8万円 = 427万円
35歳(年収635万円):年収635万円 - 社会保険料 90.4万円 - 所得税 22.8万円 - 住民税 33.3万円 = 489万円
40歳(年収724万円):年収724万円 - 社会保険料 103万円 - 所得税 35.3万円 - 住民税 39.8万円 = 546万円
45歳(年収817万円):年収817万円 - 社会保険料 116万円 - 所得税 49.4万円 - 住民税 46.8万円 = 604万円
50歳(年収863万円):年収863万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 56.4万円 - 住民税 50.3万円 = 633万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収440万円):年収440万円 - 社会保険料 62.6万円 - 所得税 7.97万円 - 住民税 17.2万円 = 352万円(5.32万円の差額)
30歳(年収551万円):年収551万円 - 社会保険料 78.3万円 - 所得税 13.5万円 - 住民税 24.5万円 = 434万円(7.1万円の差額)
35歳(年収635万円):年収635万円 - 社会保険料 90.4万円 - 所得税 19万円 - 住民税 30万円 = 496万円(7.1万円の差額)
40歳(年収724万円):年収724万円 - 社会保険料 103万円 - 所得税 27.7万円 - 住民税 36.5万円 = 556万円(10.9万円の差額)
45歳(年収817万円):年収817万円 - 社会保険料 116万円 - 所得税 41.8万円 - 住民税 43.5万円 = 615万円(10.9万円の差額)
50歳(年収863万円):年収863万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 48.8万円 - 住民税 47万円 = 644万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収440万円):年収440万円 - 社会保険料 62.6万円 - 所得税 6.07万円 - 住民税 13.9万円 = 357万円(10.5万円の差額)
30歳(年収551万円):年収551万円 - 社会保険料 78.3万円 - 所得税 9.71万円 - 住民税 21.2万円 = 441万円(14.2万円の差額)
35歳(年収635万円):年収635万円 - 社会保険料 90.4万円 - 所得税 15.2万円 - 住民税 26.7万円 = 503万円(14.2万円の差額)
40歳(年収724万円):年収724万円 - 社会保険料 103万円 - 所得税 21.7万円 - 住民税 33.2万円 = 566万円(20.2万円の差額)
45歳(年収817万円):年収817万円 - 社会保険料 116万円 - 所得税 34.2万円 - 住民税 40.2万円 = 626万円(21.8万円の差額)
50歳(年収863万円):年収863万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 41.2万円 - 住民税 43.7万円 = 655万円(21.8万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収440万円):(年収440万円 - 社会保険料 62.6万円 - 所得税 9.99万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.5万円 ÷ 12ヶ月 = 20.7万円
30歳(年収551万円):(年収551万円 - 社会保険料 78.3万円 - 所得税 17.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 27.8万円 ÷ 12ヶ月 = 25.4万円
35歳(年収635万円):(年収635万円 - 社会保険料 90.4万円 - 所得税 22.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.3万円 ÷ 12ヶ月 = 29.1万円
40歳(年収724万円):(年収724万円 - 社会保険料 103万円 - 所得税 35.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 39.8万円 ÷ 12ヶ月 = 32.4万円
45歳(年収817万円):(年収817万円 - 社会保険料 116万円 - 所得税 49.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 46.8万円 ÷ 12ヶ月 = 35.8万円
50歳(年収863万円):(年収863万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 56.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 50.3万円 ÷ 12ヶ月 = 37.5万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収440万円):(年収440万円 - 社会保険料 62.6万円 - 所得税 7.97万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 17.2万円 ÷ 12ヶ月 = 21.1万円(3980円の差額)
30歳(年収551万円):(年収551万円 - 社会保険料 78.3万円 - 所得税 13.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 24.5万円 ÷ 12ヶ月 = 25.9万円(5070円の差額)
35歳(年収635万円):(年収635万円 - 社会保険料 90.4万円 - 所得税 19万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30万円 ÷ 12ヶ月 = 29.6万円(5070円の差額)
40歳(年収724万円):(年収724万円 - 社会保険料 103万円 - 所得税 27.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.5万円 ÷ 12ヶ月 = 33.1万円(7380円の差額)
45歳(年収817万円):(年収817万円 - 社会保険料 116万円 - 所得税 41.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 43.5万円 ÷ 12ヶ月 = 36.5万円(7380円の差額)
50歳(年収863万円):(年収863万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 48.8万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 47万円 ÷ 12ヶ月 = 38.2万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収440万円):(年収440万円 - 社会保険料 62.6万円 - 所得税 6.07万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 13.9万円 ÷ 12ヶ月 = 21.5万円(7890円の差額)
30歳(年収551万円):(年収551万円 - 社会保険料 78.3万円 - 所得税 9.71万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 21.2万円 ÷ 12ヶ月 = 26.4万円(1.01万円の差額)
35歳(年収635万円):(年収635万円 - 社会保険料 90.4万円 - 所得税 15.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.7万円 ÷ 12ヶ月 = 30.1万円(1.01万円の差額)
40歳(年収724万円):(年収724万円 - 社会保険料 103万円 - 所得税 21.7万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.2万円 ÷ 12ヶ月 = 33.8万円(1.38万円の差額)
45歳(年収817万円):(年収817万円 - 社会保険料 116万円 - 所得税 34.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40.2万円 ÷ 12ヶ月 = 37.3万円(1.48万円の差額)
50歳(年収863万円):(年収863万円 - 社会保険料 123万円 - 所得税 41.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 43.7万円 ÷ 12ヶ月 = 39万円(1.48万円の差額)
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マニーの一人当たりの売上&利益&借金

続いてマニーの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2017/8 2018/8 2019/8
売上高 450.6万円 527.6万円 481.0万円
営業利益 111.8万円 133.3万円 153.9万円
経常利益 121.4万円 137.0万円 149.3万円
純利益 87.01万円 98.95万円 160.1万円
純資産 799.9万円 880.5万円 927.2万円
総資産 906.6万円 989.1万円 1045万円
負債 106.7万円 108.6万円 117.7万円
利益率 26.9% 26.0% 31.0%
負債比率 11.8% 11.0% 11.3%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2019年8月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高183.3億円に占める経常利益56.88億円の割合が31.0%
負債比率
総資産額398.1億円に占める社債や借金などの負債額44.86億円の割合が11.3%

となっています。

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マニーへの就職・転職を考えてみる

マニーの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は3261億円と標準的
  • 経常利益率は31.0%と高め
  • 負債比率は11.3%と低め

となっています。

財務的にはなかなか良いと思います。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

マニー本社の場所
マニーは栃木県にあります。ちなみに最寄り駅は岡本(栃木県)駅です。
マニーの企業規模
従業員数は連結で3810人、単独で315人で、売上高が183億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
マニー社員の年収
平均年齢は41.0歳で、平均年収が742万円です。
マニー社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は149万円です。

給料は標準的ですが、財務内容が良い会社ですね。就職先としてはなかなか良いと思います。

まとめ

今回はマニーの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、栃木県の年収ランキング精密機器業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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