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シードの年収&給料|手取りでいくら?【2020年版】

シードの決算書を分析して、25歳/30歳/35歳/40歳/45歳/50歳のそれぞれの年収&給料を調べてみました。年齢別の手取り額は25歳で年収295万円&月給17.6万円、30歳で年収365万円&月給21.7万円、35歳で年収417万円&月給24.8万円、40歳で年収471万円&月給28万円、45歳で年収524万円&月給31.1万円、50歳で年収548万円&月給32.5万円という感じです。シードに就職活動中、転職活動中の方はご参考にどうぞ。 (2020/02/10)

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シードの年収

まずはシードの額面の年収を調べます。

シードの決算書を調べると平均年齢は33.9歳で、平均年収が521万円となっています。

国税庁が発表している賃金カーブをもとに25歳〜50歳の年収も計算してみるとこのようになります。

年齢 年収
25歳 371万円
30歳 465万円
35歳 536万円
40歳 610万円
45歳 689万円
50歳 728万円

もうちょっと欲しい気もします。

なお、シードの年収は東京都の年収ランキングでは946位、精密機器業界の年収ランキングでは27位となっています。

シードの年収

額面の年収がわかったので、続いて手取り年収を計算してみます。

給与所得控除を計算する

まずは給与所得控除を計算します。

え?給与所得控除って何ですか?
給与所得控除とは年収のうちの経費分です。
この分は税金がかからずに済みますよ。

給与所得控除とは簡単に言うと

「これだけの給料をもらっているなら、スーツを買ったりカバンを買ったり靴を買ったりして、仕事関係でこれくらいは使うよね」

という額で、税金を計算するときは給与収入からこの額を経費として引いて計算して良いことになっています。

給与所得控除はいくらくらいなんでしょう?
給与所得控除の金額は年収によって変わります。
年収が多くなるとその分控除額も大きくなりますよ。

年収ごとの給与所得控除額は

年収 給与所得控除額
65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

年収が1000万円を超えるとそれ以上増えても控除額は変わらないんですね。
そうですね。
上限額を超えると年収が1000万円でも2000万円でも控除額は変わりません。

この表から年収371万〜728万円の場合の給与所得控除の額を計算するとこうなります。

年収371万円 x 20% + 54万円 = 128万円
年収465万円 x 20% + 54万円 = 147万円
年収536万円 x 20% + 54万円 = 161万円
年収610万円 x 20% + 54万円 = 176万円
年収689万円 x 10% + 120万円 = 189万円
年収728万円 x 10% + 120万円 = 193万円
ただし、この給与所得控除額は令和元年分までで、令和2年になると給与所得控除額が次のように改定されます。
年収 給与所得控除額
55万円まで 全額
162.5万円まで 55万円
180万円まで 収入 x 40% ー 10万円
360万円まで 収入 x 30% + 8万円
660万円まで 収入 x 20% + 44万円
850万円まで 収入 x 10% + 110万円
850万円以上 195万円
令和2年の給与所得控除額は令和元年より少なくなるんですね。。

社会保険料の支払額を調べる

次は社会保険料の支払額を調べます。

社会保険料ってなんの支払いですか?
どう税金に関係するんでしょう?
社会保険料というのは主に健康保険厚生年金雇用保険の3つです。
この支払いも住民税と所得税の控除に使えるようになっています。

健康保険は治療費を安く済ませるための保険で、病院で治療をした時に治療費の30%の支払いで済むようになります。

厚生年金は年金の上乗せ分で、厚生年金を払っているとその分支給される年金が結構上乗せされます。

雇用保険は仕事をしていない期間にお金をもらうための保険で、加入していると失業時には失業保険が、育児休業時には育児休業給付金がもらえたりします。

このあたりの社会保険料もほとんど税金のようなものなので、税金を計算する際は収入から引いて計算することができます。

社会保険料はいくらくらい支払うんでしょう?
健康保険料・厚生年金・雇用保険料で年収の14.22%くらいになるのが一般的です。

年収371万〜728万円の場合は健康保険料が年収の4.985%、厚生年金が年収の8.737%、雇用保険が年収の0.5%となるので、合計すると社会保険料は年収の14.22%ほどになります。

社会保険料の額を年収の14.22%として年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収371万円 x 14.22% = 52.8万円
年収465万円 x 14.22% = 66.1万円
年収536万円 x 14.22% = 76.3万円
年収610万円 x 14.22% = 86.8万円
年収689万円 x 14.22% = 98万円
年収728万円 x 14.22% = 104万円

となります。

社会保険料は年収が増えるほど支払いも多くなるんですね。
そうですね。
健康保険料と厚生年金と雇用保険料は年収の〇〇%という計算をするので、負担額は年収に応じて増えていきます。
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所得税と住民税を計算する

所得税&住民税の計算の記事を参考に、所得税の住民税の合計額を計算するとこのようになります。

25歳(年収371万円):所得税 7.61万円 + 住民税 16万円 = 23.6万円
30歳(年収465万円):所得税 11.6万円 + 住民税 22.1万円 = 33.7万円
35歳(年収536万円):所得税 16.3万円 + 住民税 26.8万円 = 43.1万円
40歳(年収610万円):所得税 21.2万円 + 住民税 31.7万円 = 52.9万円
45歳(年収689万円):所得税 30.1万円 + 住民税 37.2万円 = 67.3万円
50歳(年収728万円):所得税 36万円 + 住民税 40.1万円 = 76.1万円

配偶者控除がある場合の所得税と住民税の合計額はこのようになります。

25歳(年収371万円):所得税 5.71万円 + 住民税 12.7万円 = 18.4万円(5.2万円の差額)
30歳(年収465万円):所得税 8.78万円 + 住民税 18.8万円 = 27.6万円(6.13万円の差額)
35歳(年収536万円):所得税 12.5万円 + 住民税 23.5万円 = 36万円(7.1万円の差額)
40歳(年収610万円):所得税 17.4万円 + 住民税 28.4万円 = 45.8万円(7.1万円の差額)
45歳(年収689万円):所得税 22.9万円 + 住民税 33.9万円 = 56.7万円(10.5万円の差額)
50歳(年収728万円):所得税 28.4万円 + 住民税 36.8万円 = 65.2万円(10.9万円の差額)

詳しくは配偶者控除の節税額の計算の記事もご覧ください。

配偶者控除に加えて、高校生の子供の扶養控除がある場合はこのようになります。

25歳(年収371万円):所得税 3.81万円 + 住民税 9.37万円 = 13.2万円(10.4万円の差額)
30歳(年収465万円):所得税 6.88万円 + 住民税 15.5万円 = 22.4万円(11.3万円の差額)
35歳(年収536万円):所得税 9.23万円 + 住民税 20.2万円 = 29.5万円(13.7万円の差額)
40歳(年収610万円):所得税 13.6万円 + 住民税 25.1万円 = 38.7万円(14.2万円の差額)
45歳(年収689万円):所得税 19.1万円 + 住民税 30.6万円 = 49.6万円(17.6万円の差額)
50歳(年収728万円):所得税 22万円 + 住民税 33.5万円 = 55.6万円(20.6万円の差額)
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手取り額を計算する

結局年収371万〜728万円だと手取りはいくらになるんでしょう?
額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できますよ。

年収371万〜728万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

25歳(年収371万円):年収371万円 - 社会保険料 52.8万円 - 所得税 7.61万円 - 住民税 16万円 = 295万円
30歳(年収465万円):年収465万円 - 社会保険料 66.1万円 - 所得税 11.6万円 - 住民税 22.1万円 = 365万円
35歳(年収536万円):年収536万円 - 社会保険料 76.3万円 - 所得税 16.3万円 - 住民税 26.8万円 = 417万円
40歳(年収610万円):年収610万円 - 社会保険料 86.8万円 - 所得税 21.2万円 - 住民税 31.7万円 = 471万円
45歳(年収689万円):年収689万円 - 社会保険料 98万円 - 所得税 30.1万円 - 住民税 37.2万円 = 524万円
50歳(年収728万円):年収728万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 36万円 - 住民税 40.1万円 = 548万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収371万円):年収371万円 - 社会保険料 52.8万円 - 所得税 5.71万円 - 住民税 12.7万円 = 300万円(5.2万円の差額)
30歳(年収465万円):年収465万円 - 社会保険料 66.1万円 - 所得税 8.78万円 - 住民税 18.8万円 = 371万円(6.13万円の差額)
35歳(年収536万円):年収536万円 - 社会保険料 76.3万円 - 所得税 12.5万円 - 住民税 23.5万円 = 424万円(7.1万円の差額)
40歳(年収610万円):年収610万円 - 社会保険料 86.8万円 - 所得税 17.4万円 - 住民税 28.4万円 = 478万円(7.1万円の差額)
45歳(年収689万円):年収689万円 - 社会保険料 98万円 - 所得税 22.9万円 - 住民税 33.9万円 = 534万円(10.5万円の差額)
50歳(年収728万円):年収728万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 28.4万円 - 住民税 36.8万円 = 559万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収371万円):年収371万円 - 社会保険料 52.8万円 - 所得税 3.81万円 - 住民税 9.37万円 = 305万円(10.4万円の差額)
30歳(年収465万円):年収465万円 - 社会保険料 66.1万円 - 所得税 6.88万円 - 住民税 15.5万円 = 376万円(11.3万円の差額)
35歳(年収536万円):年収536万円 - 社会保険料 76.3万円 - 所得税 9.23万円 - 住民税 20.2万円 = 430万円(13.7万円の差額)
40歳(年収610万円):年収610万円 - 社会保険料 86.8万円 - 所得税 13.6万円 - 住民税 25.1万円 = 485万円(14.2万円の差額)
45歳(年収689万円):年収689万円 - 社会保険料 98万円 - 所得税 19.1万円 - 住民税 30.6万円 = 541万円(17.6万円の差額)
50歳(年収728万円):年収728万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 22万円 - 住民税 33.5万円 = 569万円(20.6万円の差額)
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手取りの月給を計算する

続いて手取りの月給を計算してみます。

ボーナスが4.4ヶ月の場合の手取り月給はこのようになります。

25歳(年収371万円):(年収371万円 - 社会保険料 52.8万円 - 所得税 7.61万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 16万円 ÷ 12ヶ月 = 17.6万円
30歳(年収465万円):(年収465万円 - 社会保険料 66.1万円 - 所得税 11.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 22.1万円 ÷ 12ヶ月 = 21.7万円
35歳(年収536万円):(年収536万円 - 社会保険料 76.3万円 - 所得税 16.3万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 26.8万円 ÷ 12ヶ月 = 24.8万円
40歳(年収610万円):(年収610万円 - 社会保険料 86.8万円 - 所得税 21.2万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 31.7万円 ÷ 12ヶ月 = 28万円
45歳(年収689万円):(年収689万円 - 社会保険料 98万円 - 所得税 30.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 37.2万円 ÷ 12ヶ月 = 31.1万円
50歳(年収728万円):(年収728万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 36万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 40.1万円 ÷ 12ヶ月 = 32.5万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

25歳(年収371万円):(年収371万円 - 社会保険料 52.8万円 - 所得税 5.71万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 12.7万円 ÷ 12ヶ月 = 18万円(3910円の差額)
30歳(年収465万円):(年収465万円 - 社会保険料 66.1万円 - 所得税 8.78万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 18.8万円 ÷ 12ヶ月 = 22.2万円(4470円の差額)
35歳(年収536万円):(年収536万円 - 社会保険料 76.3万円 - 所得税 12.5万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 23.5万円 ÷ 12ヶ月 = 25.3万円(5070円の差額)
40歳(年収610万円):(年収610万円 - 社会保険料 86.8万円 - 所得税 17.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 28.4万円 ÷ 12ヶ月 = 28.5万円(5070円の差額)
45歳(年収689万円):(年収689万円 - 社会保険料 98万円 - 所得税 22.9万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.9万円 ÷ 12ヶ月 = 31.8万円(7150円の差額)
50歳(年収728万円):(年収728万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 28.4万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 36.8万円 ÷ 12ヶ月 = 33.3万円(7380円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

25歳(年収371万円):(年収371万円 - 社会保険料 52.8万円 - 所得税 3.81万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 9.37万円 ÷ 12ヶ月 = 18.4万円(7820円の差額)
30歳(年収465万円):(年収465万円 - 社会保険料 66.1万円 - 所得税 6.88万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 15.5万円 ÷ 12ヶ月 = 22.6万円(8380円の差額)
35歳(年収536万円):(年収536万円 - 社会保険料 76.3万円 - 所得税 9.23万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 20.2万円 ÷ 12ヶ月 = 25.8万円(9820円の差額)
40歳(年収610万円):(年収610万円 - 社会保険料 86.8万円 - 所得税 13.6万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 25.1万円 ÷ 12ヶ月 = 29万円(1.01万円の差額)
45歳(年収689万円):(年収689万円 - 社会保険料 98万円 - 所得税 19.1万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 30.6万円 ÷ 12ヶ月 = 32.3万円(1.22万円の差額)
50歳(年収728万円):(年収728万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 22万円) ÷ (12ヶ月 + 4.4ヶ月) - 住民税 33.5万円 ÷ 12ヶ月 = 34万円(1.4万円の差額)
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シードの一人当たりの売上&利益&借金

続いてシードの従業員一人当たり売り上げ、利益、借金などの数字を計算してみます。

一人当たりの利益が多いほうが昇給やボーナスでの年収アップも期待できますし、負債や借金も少ないほうが不景気にも安心です。

また、利益率も高いほうが不景気に強いのでしっかりチェックしておきましょう。

決算年月 2017/3 2018/3 2019/3
売上高 2396万円 2725万円 2888万円
営業利益 148.7万円 206.3万円 183.5万円
経常利益 133.6万円 211.3万円 180.2万円
純利益 85.80万円 117.3万円 94.32万円
純資産 882.2万円 987.5万円 1053万円
総資産 2862万円 3401万円 3912万円
負債 1980万円 2414万円 2859万円
借入金 1043万円 1378万円 1783万円
利益率 5.58% 7.75% 6.24%
負債比率 69.2% 71.0% 73.1%
借入比率 36.5% 40.5% 45.6%

なお、利益率・負債比率・借入比率は従業員一人あたりの数字ではありません。

2019年3月期の決算をもとに説明すると

利益率
売上高294.9億円に占める経常利益18.40億円の割合が6.24%
負債比率
総資産額399.5億円に占める社債や借金などの負債額291.9億円の割合が73.1%
借入比率
総資産額399.5億円に占める、銀行からの借金等の借入額182.0億円の割合が45.6%

となっています。

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シードへの就職・転職を考えてみる

シードの財務内容のポイントを見てみると

  • 時価総額は301.8億円と標準的
  • 経常利益率は6.24%と標準的
  • 負債比率は73.1%と高め
  • 借入比率は45.6%と標準的

となっています。

財務的にはあまり良くないですね。

会社の場所・規模・年収などもまとめるとこんな感じです。

シード本社の場所
シードは東京都にあります。ちなみに最寄り駅は本郷三丁目駅です。
シードの企業規模
従業員数は連結で1021人、単独で735人で、売上高が295億円です。規模はそこそこといった感じでしょうか。
シード社員の年収
平均年齢は33.9歳で、平均年収が521万円です。
シード社員一人当たりの利益
従業員一人あたりの利益は180万円です。

給料も財務内容もまあまあですね。就職先としてもまあまあ良いと思います。

まとめ

今回はシードの手取り年収&給料や財務内容を調べてみました。

よろしければ年収ごとの手取り額の計算の記事や、東京都の年収ランキング精密機器業界の年収ランキングなども参考にどうぞ。

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