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月給39万円の手取りと住民税&所得税はいくら?【2018年版の計算結果】

月給39万円の手取りと住民税&所得税はいくら?【2018年版の計算結果】

月給39万円のサラリーマン(正社員・派遣社員・契約社員)やアルバイト・パートなどの場合の住民税(市民税+都道府県民税)と所得税と手取りの目安額を平成30年度の税制で計算してみました。月給が額面39万円でボーナスなしの場合、月額の住民税が1.86万円・所得税が9861円で手取りが30.6万円となります。配偶者控除や扶養控除がある場合も計算してみました。 (2017/06/23)

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以前の記事で月給ごとの手取りと住民税&所得税の計算をしましたが、今回は月給39万円に絞って住民税(市県民税)と所得税を計算してみます。

なお、住民税の税率は自治体によって微妙に変わってくるのですが、今回の記事では標準税率である均等割5000円、所得割10%で計算してみます。

年収を計算する

まずは月給39万円を年収に換算します。

なお年収ごとの手取りと住民税&所得税の計算もしていますので、よろしければそちらもご覧ください。

月給が額面39万円の場合

額面で月39万円の収入がある場合は月給12ヶ月分の合計で計算すると39万円 x 12ヶ月 = 年収468万円となります。この場合は月給イコール月収になりますね。

また、ボーナスが4.4ヶ月分あるとすると39万円 x 16.4ヶ月 = 年収640万円となります。

月給が手取りで39万円の場合

手取りで39万円の場合は年間の手取りが468万円となりますが、住民税と所得税の計算を参考に額面での年収を逆算すると607万円となります。

また、ボーナスが4.4ヶ月分ある場合の年収は額面で873万円となります。

月給39万円の場合の月収

月収は年収を12ヶ月で割った額なので、月給とは違う金額になります。月給39万円の場合の月収を計算するとこうなります。

額面で39万円(賞与なし):年収468万円 ÷ 12ヶ月 = 月収39万円
手取り39万円(賞与なし):年収607万円 ÷ 12ヶ月 = 月収50.6万円
額面で39万円(賞与あり):年収640万円 ÷ 12ヶ月 = 月収53.3万円
手取り39万円(賞与あり):年収873万円 ÷ 12ヶ月 = 月収72.8万円

月収ごとの手取りと住民税&所得税の計算もしましたので、月収ごとの手取りと税額を知りたい方はそちらもご覧ください。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1500万円まで 収入 x 5% + 170万円
1500万円以上 245万円

となります。

この表から月給39万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

額面で39万円(賞与なし):年収468万円 x 20% + 54万円 = 148万円
手取り39万円(賞与なし):年収607万円 x 20% + 54万円 = 175万円
額面で39万円(賞与あり):年収640万円 x 20% + 54万円 = 182万円
手取り39万円(賞与あり):年収873万円 x 10% + 120万円 = 207万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

額面で39万円(賞与なし):年収468万円 x 14.22% = 66.6万円
手取り39万円(賞与なし):年収607万円 x 14.22% = 86.3万円
額面で39万円(賞与あり):年収640万円 x 14.22% = 91万円
手取り39万円(賞与あり):年収873万円 x 14.22% = 124万円

となります。

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住民税と所得税の基礎控除

住民税の基礎控除は33万円となっています。

一方、所得税の基礎控除は住民税より5万円高い38万円となっています。

住民税と所得税の控除合計額を計算する

月給39万円の場合の住民税控除の合計額を計算するとこのようになります。

額面で39万円(賞与なし):年収468万円:給与所得控除 148万円 + 社会保険料控除 66.6万円 + 基礎控除 33万円 = 247万円
手取り39万円(賞与なし):年収607万円:給与所得控除 175万円 + 社会保険料控除 86.3万円 + 基礎控除 33万円 = 295万円
額面で39万円(賞与あり):年収640万円:給与所得控除 182万円 + 社会保険料控除 91万円 + 基礎控除 33万円 = 306万円
手取り39万円(賞与あり):年収873万円:給与所得控除 207万円 + 社会保険料控除 124万円 + 基礎控除 33万円 = 364万円

また、所得税控除の合計額はこのようになります。

額面で39万円(賞与なし):年収468万円:給与所得控除 148万円 + 社会保険料控除 66.6万円 + 基礎控除 38万円 = 252万円
手取り39万円(賞与なし):年収607万円:給与所得控除 175万円 + 社会保険料控除 86.3万円 + 基礎控除 38万円 = 300万円
額面で39万円(賞与あり):年収640万円:給与所得控除 182万円 + 社会保険料控除 91万円 + 基礎控除 38万円 = 311万円
手取り39万円(賞与あり):年収873万円:給与所得控除 207万円 + 社会保険料控除 124万円 + 基礎控除 38万円 = 369万円

所得税の場合は基礎控除の違いで住民税より5万円だけ控除額が高くなっています。

住民税と所得税の課税対象額を計算する

年収から控除額を引いて住民税の課税対象額を計算するとこうなります。

額面で39万円(賞与なし):年収468万円 - 住民税控除 247万円 = 221万円
手取り39万円(賞与なし):年収607万円 - 住民税控除 295万円 = 312万円
額面で39万円(賞与あり):年収640万円 - 住民税控除 306万円 = 334万円
手取り39万円(賞与あり):年収873万円 - 住民税控除 364万円 = 509万円

所得税の課税対象額はこのようになります。

額面で39万円(賞与なし):年収468万円 - 所得税控除 252万円 = 216万円
手取り39万円(賞与なし):年収607万円 - 所得税控除 300万円 = 307万円
額面で39万円(賞与あり):年収640万円 - 所得税控除 311万円 = 329万円
手取り39万円(賞与あり):年収873万円 - 所得税控除 369万円 = 504万円
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住民税額&所得税額を計算する

住民税額は、計算した課税対象額に税率10%をかけて均等割5000円を足して調整控除を引くと計算できます。

額面で39万円(賞与なし):所得割 221万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額22.3万円 = 月額1.86万円
手取り39万円(賞与なし):所得割 312万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額31.5万円 = 月額2.62万円
額面で39万円(賞与あり):所得割 334万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額33.6万円 = 月額2.8万円
手取り39万円(賞与あり):所得割 509万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額51.1万円 = 月額4.26万円

なお、調整控除については計算がややこしいので詳しいことは省略します。

また、所得税については課税対象額ごとの税率と控除額が

課税対象額 税率 控除額
195万円まで 5% なし
330万円まで 10% 9.75万円
695万円まで 20% 42.75万円
900万円まで 23% 63.6万円
1800万円まで 33% 153.6万円
4000万円まで 40% 279.6万円
4000万円以上 45% 479.6万円

となっているので、それぞれの月給ごとの所得税額はこのようになります。

額面で39万円(賞与なし):課税対象額 216万円 x 10% - 9.75万円 = 年額11.8万円 = 月額9861円
手取り39万円(賞与なし):課税対象額 307万円 x 10% - 9.75万円 = 年額21万円 = 月額1.75万円
額面で39万円(賞与あり):課税対象額 329万円 x 10% - 9.75万円 = 年額23.1万円 = 月額1.93万円
手取り39万円(賞与あり):課税対象額 504万円 x 20% - 42.8万円 = 年額58万円 = 月額4.83万円

住民税と所得税の合計

住民税額と所得税額を合計するとこのようになります。

額面で39万円(賞与なし):住民税 22.3万円 + 所得税 11.8万円= 年額34.2万円 = 月額2.85万円
手取り39万円(賞与なし):住民税 31.5万円 + 所得税 21万円= 年額52.5万円 = 月額4.37万円
額面で39万円(賞与あり):住民税 33.6万円 + 所得税 23.1万円= 年額56.7万円 = 月額4.73万円
手取り39万円(賞与あり):住民税 51.1万円 + 所得税 58万円= 年額109万円 = 月額9.09万円
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配偶者控除がある場合の住民税と所得税

専業主婦の妻がいる場合などは配偶者控除があるので、そのぶん課税対象額が減って住民税と所得税が安くなります。

配偶者控除の制度は平成30年度から新しくなっていて、給与所得控除後の所得が900万円(年収1120万円)・950万円(年収1170万円)・1000万円(年収1220万円)を境に控除額が変わるようになっています。

住民税の配偶者控除は所得が900万円以下なら33万円、950万円以下なら22万円、1000万円以下なら11万円となるので、それぞれの月給ごとの住民税額はこのようになります。

額面で39万円(賞与なし):所得割 188万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額19万円 = 月額1.59万円(2750円の差額)
手取り39万円(賞与なし):所得割 279万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額28.2万円 = 月額2.35万円(2750円の差額)
額面で39万円(賞与あり):所得割 301万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額30.3万円 = 月額2.53万円(2750円の差額)
手取り39万円(賞与あり):所得割 476万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額47.8万円 = 月額3.98万円(2750円の差額)

また、所得税の配偶者控除は所得が900万円以下なら38万円、950万円以下なら26万円、1000万円以下なら13万円となるので、所得税額はこのようになります。

額面で39万円(賞与なし):課税対象額 178万円 x 5% - 0円 = 年額8.89万円 = 月額7410円(2451円の差額)
手取り39万円(賞与なし):課税対象額 269万円 x 10% - 9.75万円 = 年額17.2万円 = 月額1.43万円(3166円の差額)
額面で39万円(賞与あり):課税対象額 291万円 x 10% - 9.75万円 = 年額19.3万円 = 月額1.61万円(3166円の差額)
手取り39万円(賞与あり):課税対象額 466万円 x 20% - 42.8万円 = 年額50.4万円 = 月額4.2万円(6333円の差額)

配偶者控除のある場合の住民税と所得税を計算するとこのようになります。

額面で39万円(賞与なし):住民税 19万円 + 所得税 8.89万円= 年額27.9万円 = 月額2.33万円(5201円の差額)
手取り39万円(賞与なし):住民税 28.2万円 + 所得税 17.2万円= 年額45.4万円 = 月額3.78万円(5916円の差額)
額面で39万円(賞与あり):住民税 30.3万円 + 所得税 19.3万円= 年額49.6万円 = 月額4.14万円(5916円の差額)
手取り39万円(賞与あり):住民税 47.8万円 + 所得税 50.4万円= 年額98.2万円 = 月額8.18万円(9083円の差額)
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扶養控除がある場合の住民税と所得税

16歳以上の子供がいる場合などは扶養控除もあります。

扶養控除額も住民税と所得税で違っていて、年齢ごとにこのようになっています。

年齢 住民税の扶養控除 所得税の扶養控除
15歳まで 0円 0円
18歳まで 33万円 38万円
19〜22歳まで 45万円 63万円
23〜69歳まで 33万円 38万円
70歳以上(同居) 45万円 58万円
70歳以上(別居) 38万円 48万円

子供の場合は中学生以下、高校生、大学生で分かれているようなイメージですね。

なお、中学生以下の場合は扶養控除はありませんが代わりに児童手当があります。こちらは2歳までは月額1.5万円、3歳から中学生までは月額1万円がもらえます。これは大きいですね。

たとえば専業主婦の奥さん、高校生の息子、中学生の娘がいた場合、住民税の配偶者控除33万円と扶養控除33万円で合計66万円の控除になるので住民税はこのようになります。

額面で39万円(賞与なし):所得割 155万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額15.7万円 = 月額1.31万円(5500円の差額)
手取り39万円(賞与なし):所得割 246万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額24.9万円 = 月額2.07万円(5500円の差額)
額面で39万円(賞与あり):所得割 268万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額27万円 = 月額2.25万円(5500円の差額)
手取り39万円(賞与あり):所得割 443万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 年額44.5万円 = 月額3.71万円(5500円の差額)

所得税の場合は配偶者控除38万円と扶養控除38万円で合計76万円の控除になるのでこのようになります。

額面で39万円(賞与なし):課税対象額 140万円 x 5% - 0円 = 年額6.99万円 = 月額5826円(4035円の差額)
手取り39万円(賞与なし):課税対象額 231万円 x 10% - 9.75万円 = 年額13.4万円 = 月額1.11万円(6333円の差額)
額面で39万円(賞与あり):課税対象額 253万円 x 10% - 9.75万円 = 年額15.5万円 = 月額1.29万円(6333円の差額)
手取り39万円(賞与あり):課税対象額 428万円 x 20% - 42.8万円 = 年額42.8万円 = 月額3.56万円(1.27万円の差額)

この場合の住民税と所得税の合計額はこのようになります。

額面で39万円(賞与なし):所得税 6.99万円 + 住民税 15.7万円 = 年額22.7万円 = 月額1.89万円(9535円の差額)
手取り39万円(賞与なし):所得税 13.4万円 + 住民税 24.9万円 = 年額38.3万円 = 月額3.19万円(1.18万円の差額)
額面で39万円(賞与あり):所得税 15.5万円 + 住民税 27万円 = 年額42.5万円 = 月額3.55万円(1.18万円の差額)
手取り39万円(賞与あり):所得税 42.8万円 + 住民税 44.5万円 = 年額87.3万円 = 月額7.27万円(1.82万円の差額)

また、中学生の娘については扶養控除はありませんが、児童手当で月額1万円=年間で12万円もらえます。

中学生以下なら児童手当をもらえるので、保育園児・幼稚園児・小学生のお子さんがいる場合も同じです。

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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

月給39万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

額面で39万円(賞与なし):年収468万円 - 社会保険料 66.6万円 - 所得税 11.8万円 - 住民税 22.3万円 = 年額367万円 = 月額30.6万円
額面で39万円(賞与あり):年収640万円 - 社会保険料 91万円 - 所得税 23.1万円 - 住民税 33.6万円 = 年額492万円 = 月額41万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

額面で39万円(賞与なし):年収468万円 - 社会保険料 66.6万円 - 所得税 8.89万円 - 住民税 19万円 = 年額374万円 = 月額31.1万円(5201円の差額)
額面で39万円(賞与あり):年収640万円 - 社会保険料 91万円 - 所得税 19.3万円 - 住民税 30.3万円 = 年額499万円 = 月額41.6万円(5916円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

額面で39万円(賞与なし):年収468万円 - 社会保険料 66.6万円 - 所得税 6.99万円 - 住民税 15.7万円 = 年額379万円 = 月額31.6万円(9535円の差額)
額面で39万円(賞与あり):年収640万円 - 社会保険料 91万円 - 所得税 15.5万円 - 住民税 27万円 = 年額506万円 = 月額42.2万円(1.18万円の差額)
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月給39万円の企業

25〜50歳の年齢ごとに月給39万円前後がもらえる主な企業をまとめてみました。

なお、ボーナス4.4ヶ月の場合の月給で計算しています。

25歳で月給39万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 25歳月給
日本郵船 東京都で25位 39.5万円
WOWOW 東京都で26位 39.2万円
SOMPOホールディングス 東京都で27位 38.8万円
商船三井 東京都で28位 38.8万円
アイ・アールジャパンホールディングス 東京都で29位 38.7万円
第一三共 東京都で30位 38.6万円
ジャフコ 東京都で31位 38.6万円
スカパーJSATホールディングス 東京都で32位 38.5万円
東急不動産ホールディングス 東京都で33位 38.4万円

30歳で月給39万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 30歳月給
コナミホールディングス 東京都で124位 39.5万円
日本触媒 大阪府で19位 39.5万円
ジェイ エフ イー ホールディングス 東京都で125位 39.5万円
オリンパス 東京都で126位 39.4万円
野村不動産ホールディングス 東京都で127位 39.4万円
ファーストリテイリング 山口県で1位 39.3万円
昭和シェル石油 東京都で128位 39.3万円
新日鉄住金ソリューションズ 東京都で130位 39.2万円
大東建託 東京都で132位 39.2万円
ソニー 東京都で133位 39.1万円
稲畑産業 東京都で134位 39.1万円
シマノ 大阪府で21位 38.9万円
栗田工業 東京都で135位 38.9万円
西武ホールディングス 埼玉県で1位 38.8万円
日本光電 東京都で137位 38.8万円
ミクシィ 東京都で140位 38.8万円
ベネッセホールディングス 岡山県で1位 38.5万円
ニトリホールディングス 北海道で1位 38.4万円
科研製薬 東京都で141位 38.4万円
ネクスト 東京都で142位 38.4万円
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35歳で月給39万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 35歳月給
富士通 東京都で325位 39.5万円
TDK 東京都で329位 39.5万円
コマツ 東京都で331位 39.5万円
大正製薬ホールディングス 東京都で332位 39.4万円
京都銀行 京都府で9位 39.2万円
三越伊勢丹ホールディングス 東京都で347位 39.1万円
J−POWER 東京都で350位 39.1万円
ダイキン工業 大阪府で59位 39万円
太平洋セメント 東京都で357位 38.9万円
住友重機械工業 東京都で358位 38.9万円
セイコーエプソン 長野県で3位 38.8万円
IHI 東京都で366位 38.7万円
オムロン 京都府で10位 38.7万円
中部電力 愛知県で17位 38.7万円
住友金属鉱山 東京都で371位 38.7万円
ダイハツ工業 大阪府で63位 38.5万円
京王電鉄 東京都で379位 38.5万円
日東電工 大阪府で65位 38.4万円
J.フロント リテイリング 東京都で381位 38.4万円
ジェイテクト 愛知県で19位 38.4万円
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40歳で月給39万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 40歳月給
丸井グループ 東京都で685位 39.5万円
セリア 岐阜県で3位 39.4万円
マツモトキヨシホールディングス 千葉県で12位 39.4万円
横浜ゴム 東京都で700位 39.3万円
セブン&アイ・ホールディングス 東京都で703位 39.3万円
デンカ 東京都で718位 39.2万円
住友ゴム工業 兵庫県で25位 39.2万円
コカ・コーライーストジャパン 東京都で730位 39.1万円
宇部興産 東京都で731位 39.1万円
ドンキホーテホールディングス 東京都で733位 39.1万円
三浦工業 愛媛県で3位 39.1万円
八十二銀行 長野県で6位 39.1万円
小林製薬 大阪府で128位 39万円
イオンモール 千葉県で14位 39万円
エン・ジャパン 東京都で751位 39万円
関西電力 大阪府で135位 38.8万円
TOTO 福岡県で14位 38.8万円
小糸製作所 東京都で771位 38.8万円
丸一鋼管 大阪府で139位 38.6万円
光通信 東京都で779位 38.6万円
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45歳で月給39万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 45歳月給
ツルハホールディングス 北海道で6位 39.6万円
高島屋 大阪府で224位 39.5万円
ALSOK 東京都で1132位 39.4万円
関電工 東京都で1135位 39.4万円
ティーガイア 東京都で1161位 39.1万円
上組 兵庫県で53位 39.1万円
南海電気鉄道 大阪府で234位 39.1万円
アルプス電気 東京都で1175位 39万円
トクヤマ 東京都で1178位 39万円
日本通運 東京都で1180位 39万円
山九 東京都で1186位 38.9万円
セコム 東京都で1188位 38.8万円
シップヘルスケアホールディングス 大阪府で243位 38.7万円
東邦ガス 愛知県で123位 38.6万円
神戸製鋼所 兵庫県で57位 38.6万円
カルソニックカンセイ 埼玉県で35位 38.5万円
PALTAC 大阪府で247位 38.5万円
ユニー・ファミリーマートホールディングス 東京都で1221位 38.5万円
アリアケジャパン 東京都で1227位 38.4万円
オリエントコーポレーション 東京都で1229位 38.4万円
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50歳で月給39万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 50歳月給
日本精機 新潟県で16位 39.5万円
クオール 東京都で1326位 39.4万円
S FOODS 兵庫県で71位 39.4万円
北越紀州製紙 東京都で1334位 39.3万円
ワコールホールディングス 京都府で41位 39.2万円
東邦チタニウム 神奈川県で112位 39.1万円
北の達人コーポレーション 北海道で10位 39.1万円
マニー 栃木県で10位 39.1万円
アイフル 京都府で42位 39.1万円
竹内製作所 長野県で18位 39.1万円
ビックカメラ 東京都で1351位 39.1万円
東邦ホールディングス 東京都で1357位 38.9万円
コネクシオ 東京都で1362位 38.8万円
エービーシー・マート 東京都で1366位 38.8万円
いなげや 東京都で1376位 38.6万円
みなと銀行 兵庫県で73位 38.6万円
テクノプロ・ホールディングス 東京都で1377位 38.6万円
センコー 東京都で1381位 38.6万円
クラボウ 大阪府で288位 38.6万円
クスリのアオキ 石川県で13位 38.6万円
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まとめ

今回は月給39万円の場合の手取り、住民税、所得税の目安額を計算してみました。

なお、税金の金額が増えてくるとふるさと納税をするとお得です。

ふるさと納税を考えている方は 合わせてふるさと納税の上限額の計算の記事も参考にどうぞ。

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