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額面38万円の手取り額はいくら?【2019年版の計算結果】

額面38万円の手取り額はいくら?【2019年版の計算結果】

額面で月給/月収38万円のサラリーマン(正社員・派遣社員・契約社員)やアルバイト・パートなどの場合の住民税(市民税+都道府県民税)と所得税の目安額を計算してみました。月給が額面38万円でボーナスありの場合、月額の住民税が2.71万円・所得税が1.34万円で手取り28.5万円になります。また、ボーナスなしで月収38万円の場合は手取り額は住民税が1.8万円・所得税が9203円で手取り29.9万円となりました。配偶者控除や扶養控除がある場合も計算してみました。 (2019/04/01)

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以前の記事で額面ごとの手取り額の計算をしましたが、今回は月給38万円に絞って手取り額を計算してみます。

最初に計算結果を紹介すると、額面38万円でボーナスありの場合の月あたりの住民税は2.71万円、所得税は1.34万円、社会保険料は5.4万円で手取りは28.5万円となります。

1万円刻みで額面38万円前後の税金を計算するとこのようになります。

額面 住民税 所得税 手取り
33万円 2.26万円 1.02万円 25万円
34万円 2.35万円 1.08万円 25.7万円
35万円 2.44万円 1.15万円 26.4万円
36万円 2.53万円 1.21万円 27.1万円
37万円 2.62万円 1.28万円 27.8万円
38万円 2.71万円 1.34万円 28.5万円
39万円 2.8万円 1.41万円 29.2万円
40万円 2.89万円 1.53万円 29.9万円
41万円 2.99万円 1.68万円 30.5万円
42万円 3.1万円 1.83万円 31.1万円
43万円 3.2万円 1.98万円 31.7万円
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10万円刻みだとこうなります。

額面 住民税 所得税 手取り
18万円 9679円 3312円 14.1万円
28万円 1.81万円 6862円 21.5万円
38万円 2.71万円 1.34万円 28.5万円
48万円 3.72万円 2.74万円 34.7万円
58万円 4.75万円 4.26万円 40.7万円
68万円 5.88万円 5.92万円 46.5万円
78万円 7.06万円 7.89万円 52万円
88万円 8.23万円 10.4万円 56.9万円
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また、年収や家族構成などを入力して手取り額を計算する場合は住民税・所得税・社会保険料・手取り額の自動計算ツールが便利ですので、そちらを使ってみてください。

ここからは額面で月給38万円の場合の住民税、所得税、手取り額の計算内容を詳しく説明します。

年収を計算する

まずは月給38万円を年収に換算します。

なお年収ごとの手取り額の計算もしていますので、よろしければそちらもご覧ください。

月給が額面38万円の場合

額面で月38万円の収入がある場合は月給12ヶ月分の合計で計算すると38万円 x 12ヶ月 = 年収456万円となります。この場合は月給イコール月収になりますね。

また、ボーナスが4.4ヶ月分あるとすると38万円 x 16.4ヶ月 = 年収623万円となります。

月給38万円の場合の月収

月収は年収を12ヶ月で割った額になります。

ボーナスなしなら月収は月給と同じ額になりますが、ボーナスがある場合は月給とは違う金額になります。

月給38万円の場合の月収を計算するとこうなります。

額面38万円(賞与なし):年収456万円 ÷ 12ヶ月 = 月収38万円
額面38万円(賞与あり):年収623万円 ÷ 12ヶ月 = 月収51.9万円

月収ごとの手取り額の計算もしましたので、月収ごとの手取り額を知りたい方はそちらもご覧ください。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から月給38万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

額面38万円(賞与なし):年収456万円 x 20% + 54万円 = 145万円
額面38万円(賞与あり):年収623万円 x 20% + 54万円 = 179万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

額面38万円(賞与なし):年収456万円 x 14.22% = 64.9万円
額面38万円(賞与あり):年収623万円 x 14.22% = 88.6万円

となります。

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住民税と所得税の基礎控除

住民税の基礎控除は33万円となっています。

一方、所得税の基礎控除は住民税より5万円高い38万円となっています。

住民税と所得税の控除合計額を計算する

月給456万円の場合の住民税控除の合計額を計算するとこのようになります。

額面38万円(賞与なし):給与所得控除 145万円 + 社会保険料控除 64.9万円 + 基礎控除 33万円 = 243万円
額面38万円(賞与あり):給与所得控除 179万円 + 社会保険料控除 88.6万円 + 基礎控除 33万円 = 300万円

また、所得税控除の合計額はこのようになります。

額面38万円(賞与なし):給与所得控除 145万円 + 社会保険料控除 64.9万円 + 基礎控除 38万円 = 248万円
額面38万円(賞与あり):給与所得控除 179万円 + 社会保険料控除 88.6万円 + 基礎控除 38万円 = 305万円

所得税の場合は基礎控除の違いで住民税より5万円だけ控除額が高くなっています。

住民税と所得税の課税対象額を計算する

年収から控除額を引いて住民税の課税対象額を計算するとこうなります。

額面38万円(賞与なし):年収456万円 - 住民税控除 243万円 = 213万円
額面38万円(賞与あり):年収623万円 - 住民税控除 300万円 = 323万円

所得税の課税対象額はこのようになります。

額面38万円(賞与なし):年収456万円 - 所得税控除 248万円 = 208万円
額面38万円(賞与あり):年収623万円 - 所得税控除 305万円 = 318万円
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住民税額&所得税額を計算する

住民税額は、計算した課税対象額に税率10%をかけて均等割5000円を足して調整控除を引くと計算できます。

額面38万円(賞与なし):所得割 213万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 21.5万円
額面38万円(賞与あり):所得割 323万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 32.5万円

なお、調整控除については計算がややこしいので詳しいことは省略します。

また、所得税については課税対象額ごとの税率と控除額が

課税対象額 税率 控除額
195万円まで 5% なし
330万円まで 10% 9.75万円
695万円まで 20% 42.75万円
900万円まで 23% 63.6万円
1800万円まで 33% 153.6万円
4000万円まで 40% 279.6万円
4000万円以上 45% 479.6万円

となっているので、それぞれの月給ごとの所得税額はこのようになります。

額面38万円(賞与なし):課税対象額 208万円 x 10% - 9.75万円 = 11万円
額面38万円(賞与あり):課税対象額 318万円 x 10% - 9.75万円 = 22万円

住民税と所得税の合計

住民税額と所得税額を合計するとこのようになります。

額面38万円(賞与なし):住民税 21.5万円 + 所得税 11万円= 32.6万円
額面38万円(賞与あり):住民税 32.5万円 + 所得税 22万円= 54.6万円
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配偶者控除がある場合の住民税と所得税

専業主婦の妻がいる場合などは配偶者控除があるので、そのぶん課税対象額が減って住民税と所得税が安くなります。

配偶者控除の制度は平成31年度から新しくなっていて、給与所得控除後の夫の所得が900万円(年収1120万円)・950万円(年収1170万円)・1000万円(年収1220万円)を境に控除額が変わるようになっています。

住民税の配偶者控除は所得が900万円以下なら33万円、950万円以下なら22万円、1000万円以下なら11万円となるので、それぞれの月給ごとの住民税額はこのようになります。

額面38万円(賞与なし):所得割 180万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 18.2万円(3.3万円の差額)
額面38万円(賞与あり):所得割 290万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 29.2万円(3.3万円の差額)

また、所得税の配偶者控除は所得が900万円以下なら38万円、950万円以下なら26万円、1000万円以下なら13万円となるので、所得税額はこのようになります。

額面38万円(賞与なし):課税対象額 170万円 x 5% - 0円 = 8.5万円(2.55万円の差額)
額面38万円(賞与あり):課税対象額 280万円 x 10% - 9.75万円 = 18.2万円(3.8万円の差額)

配偶者控除のある場合の住民税と所得税を計算するとこのようになります。

額面38万円(賞与なし):住民税 18.2万円 + 所得税 8.5万円= 26.7万円(5.85万円の差額)
額面38万円(賞与あり):住民税 29.2万円 + 所得税 18.2万円= 47.5万円(7.1万円の差額)
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扶養控除がある場合の住民税と所得税

16歳以上の子供がいる場合などは扶養控除もあります。

扶養控除額も住民税と所得税で違っていて、年齢ごとにこのようになっています。

年齢 住民税の扶養控除 所得税の扶養控除
15歳まで 0円 0円
18歳まで 33万円 38万円
19〜22歳まで 45万円 63万円
23〜69歳まで 33万円 38万円
70歳以上(同居) 45万円 58万円
70歳以上(別居) 38万円 48万円

子供の場合は中学生以下、高校生、大学生で分かれているようなイメージですね。

なお、中学生以下の場合は扶養控除はありませんが代わりに児童手当があります。こちらは2歳までは月額1.5万円、3歳から中学生までは月額1万円がもらえます。これは大きいですね。

たとえば専業主婦の奥さん、高校生の息子、中学生の娘がいた場合、住民税の配偶者控除33万円と扶養控除33万円で合計66万円の控除になるので住民税はこのようになります。

額面38万円(賞与なし):所得割 147万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 14.9万円(6.6万円の差額)
額面38万円(賞与あり):所得割 257万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 25.9万円(6.6万円の差額)

所得税の場合は配偶者控除38万円と扶養控除38万円で合計76万円の控除になるのでこのようになります。

額面38万円(賞与なし):課税対象額 132万円 x 5% - 0円 = 6.6万円(4.45万円の差額)
額面38万円(賞与あり):課税対象額 242万円 x 10% - 9.75万円 = 14.4万円(7.6万円の差額)

この場合の住民税と所得税の合計額はこのようになります。

額面38万円(賞与なし):所得税 6.6万円 + 住民税 14.9万円 = 21.5万円(11万円の差額)
額面38万円(賞与あり):所得税 14.4万円 + 住民税 25.9万円 = 40.4万円(14.2万円の差額)

また、中学生の娘については扶養控除はありませんが、児童手当で月額1万円=年間で12万円もらえます。

中学生以下なら児童手当をもらえるので、保育園児・幼稚園児・小学生のお子さんがいる場合も同じです。

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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

月給38万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

額面38万円(賞与なし):年収456万円 - 社会保険料 64.9万円 - 所得税 11万円 - 住民税 21.5万円 = 年額359万円 = 月額29.9万円
額面38万円(賞与あり):年収623万円 - 社会保険料 88.6万円 - 所得税 22万円 - 住民税 32.5万円 = 年額480万円 = 月額40万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

額面38万円(賞与なし):年収456万円 - 社会保険料 64.9万円 - 所得税 8.5万円 - 住民税 18.2万円 = 年額364万円 = 月額30.4万円(4872円の差額)
額面38万円(賞与あり):年収623万円 - 社会保険料 88.6万円 - 所得税 18.2万円 - 住民税 29.2万円 = 年額487万円 = 月額40.6万円(5916円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

額面38万円(賞与なし):年収456万円 - 社会保険料 64.9万円 - 所得税 6.6万円 - 住民税 14.9万円 = 年額370万円 = 月額30.8万円(9206円の差額)
額面38万円(賞与あり):年収623万円 - 社会保険料 88.6万円 - 所得税 14.4万円 - 住民税 25.9万円 = 年額494万円 = 月額41.2万円(1.18万円の差額)
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月給38万円の企業

25〜50歳の年齢ごとに月給38万円前後がもらえる主な企業をまとめてみました。

なお、ボーナス4.4ヶ月の場合の月給で計算しています。

25歳で月給38万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 25歳月給
第一三共 東京都で37位 38.4万円
レーザーテック 神奈川県で1位 38.1万円
商船三井 東京都で38位 37.9万円
武田薬品工業 大阪府で7位 37.7万円
東京汽船 神奈川県で2位 37.7万円
豊田通商 愛知県で2位 37.5万円
東海東京フィナンシャル・ホールディングス 東京都で39位 37.5万円

30歳で月給38万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 30歳月給
大東建託 東京都で148位 38.5万円
シマノ 大阪府で21位 38.5万円
楽天 東京都で149位 38.3万円
三菱UFJフィナンシャル・グループ 東京都で150位 38.3万円
西武ホールディングス 埼玉県で1位 38.2万円
ユニ・チャーム 東京都で154位 38.2万円
東京海上ホールディングス 東京都で157位 38.1万円
大日本住友製薬 大阪府で24位 38.1万円
昭和シェル石油 東京都で158位 38万円
ヤマハ 静岡県で1位 37.9万円
日本ハム 大阪府で29位 37.9万円
日揮 神奈川県で4位 37.9万円
日清製粉グループ本社 東京都で173位 37.7万円
日本ガイシ 愛知県で5位 37.7万円
ニトリホールディングス 北海道で1位 37.6万円
日東電工 大阪府で31位 37.6万円
オリンパス 東京都で176位 37.6万円
オリックス 東京都で177位 37.5万円
JT 東京都で179位 37.5万円
旭硝子 東京都で181位 37.4万円
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35歳で月給38万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 35歳月給
ポーラ・オルビスホールディングス 東京都で383位 38.6万円
ダイハツ工業 大阪府で74位 38.5万円
中部電力 愛知県で21位 38.5万円
昭和電工 東京都で391位 38.4万円
キヤノン 東京都で394位 38.4万円
ホンダ 東京都で396位 38.4万円
ふくおかフィナンシャルグループ 福岡県で7位 38.4万円
光通信 東京都で402位 38.3万円
旭化成 東京都で409位 38.3万円
ローム 京都府で12位 38.2万円
東日本旅客鉄道 東京都で415位 38.1万円
テルモ 東京都で416位 38.1万円
京王電鉄 東京都で423位 38.1万円
住友金属鉱山 東京都で424位 38万円
資生堂 東京都で432位 37.9万円
九州電力 福岡県で8位 37.9万円
京成電鉄 千葉県で5位 37.7万円
関西電力 大阪府で81位 37.6万円
ニコン 東京都で454位 37.6万円
三菱自動車 東京都で458位 37.5万円
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40歳で月給38万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 40歳月給
THK 東京都で799位 38.6万円
沢井製薬 大阪府で143位 38.5万円
パナホーム 大阪府で144位 38.5万円
良品計画 東京都で809位 38.5万円
日本製紙 東京都で813位 38.4万円
TOTO 福岡県で17位 38.4万円
リンテック 東京都で815位 38.3万円
豊田合成 愛知県で72位 38.3万円
ヤオコー 埼玉県で19位 38.2万円
サンドラッグ 東京都で828位 38.2万円
日本車輌製造 愛知県で75位 38.1万円
オカモト 東京都で840位 38.1万円
東海カーボン 東京都で848位 38万円
GMOインターネット 東京都で850位 38万円
エア・ウォーター 大阪府で163位 37.7万円
セブン銀行 東京都で873位 37.6万円
ネクソン 東京都で874位 37.6万円
アマノ 神奈川県で64位 37.6万円
第一興商 東京都で880位 37.6万円
カプコン 大阪府で170位 37.5万円
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45歳で月給38万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 45歳月給
セコム 東京都で1229位 38.6万円
カルソニックカンセイ 埼玉県で36位 38.5万円
共立メンテナンス 東京都で1247位 38.3万円
リログループ 東京都で1263位 38.2万円
東邦ガス 愛知県で130位 38.1万円
セーレン 福井県で10位 38.1万円
富士急行 山梨県で5位 38.1万円
エクセディ 大阪府で261位 38万円
神戸製鋼所 兵庫県で66位 37.9万円
サカイ引越センター 大阪府で264位 37.9万円
インフォマート 東京都で1291位 37.9万円
近鉄グループホールディングス 大阪府で266位 37.8万円
ニッタ 大阪府で269位 37.7万円
名古屋鉄道 愛知県で132位 37.6万円
第一生命ホールディングス 東京都で1308位 37.6万円
テクノプロ・ホールディングス 東京都で1317位 37.5万円
ツルハホールディングス 北海道で11位 37.5万円
スギホールディングス 愛知県で137位 37.5万円
クリエイト・レストランツ・ホールディングス 東京都で1324位 37.5万円
S FOODS 兵庫県で68位 37.4万円
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50歳で月給38万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 50歳月給
クスリのアオキ 石川県で13位 38.6万円
東邦ホールディングス 東京都で1391位 38.5万円
信越ポリマー 東京都で1396位 38.5万円
カナモト 北海道で15位 38.4万円
ポケットカード 東京都で1400位 38.3万円
トーカイ 岐阜県で16位 38.3万円
ハイレックスコーポレーション 兵庫県で80位 38.2万円
北越紀州製紙 東京都で1418位 38.1万円
グンゼ 大阪府で300位 38万円
アダストリア 東京都で1421位 38万円
UTグループ 東京都で1426位 37.8万円
トシン・グループ 東京都で1428位 37.8万円
ティーガイア 東京都で1430位 37.8万円
ノエビアホールディングス 兵庫県で82位 37.8万円
平和堂 滋賀県で8位 37.7万円
日鉄住金テックスエンジ 東京都で1446位 37.6万円
クレディセゾン 東京都で1449位 37.5万円
ゲオホールディングス 愛知県で158位 37.5万円
壱番屋 愛知県で160位 37.5万円
ジョイフル本田 茨城県で9位 37.5万円
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まとめ

今回は額面で月給38万円の場合の手取り額の目安額を計算してみました。

合わせて月給38万円の場合の手取りと所得税&住民税の計算の記事も参考にどうぞ。

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