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43歳の平均年収と給料|住民税、所得税、手取りはいくら?【2020年版】

43歳の平均年収を、国税庁の調査や上場企業の決算資料を分析して調べてみました。43歳の場合、平均年収は456万円で、住民税が21.6万円、所得税が11.1万円、手取りが359万円でした。また、上場企業で43歳の場合は平均年収は696万円で、住民税が37.7万円、所得税が31.2万円、手取りが528万円になります。主な企業の43歳年収ランキングもまとめましたので、そちらもご覧ください。 (2020/04/06更新)

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43歳の年収

まずは43歳の額面の年収と給料を調べます。

国税庁の調査によると全国の会社員の平均年齢は45.6歳で平均年収が485万円となっています。

この調査結果を元に43歳の会社員の平均年収を計算すると456万円で、一月分の給料は27.8万円になります。

上場企業で43歳の場合

上場企業の会社員の場合、平均年齢は40.1歳で平均年収が649万円になります。

この平均年齢と平均年収を元に上場企業で43歳の会社員の平均年収を計算すると696万円で、一月分の給料は42.4万円になります。

こうやって見ると上場企業と非上場企業の年収は結構違いますね。

続いて43歳の全国平均の年収456万円の場合と上場企業の平均の年収696万円の場合の住民税、所得税、手取り額の計算をしてみます。

給与所得控除を計算する

まずは給与所得控除を計算します。

え?給与所得控除って何ですか?
給与所得控除とは年収のうちの経費分です。
この分は税金がかからずに済みますよ。

給与所得控除とは簡単に言うと

「これだけの給料をもらっているなら、スーツを買ったりカバンを買ったり靴を買ったりして、仕事関係でこれくらいは使うよね」

という額で、税金を計算するときは給与収入からこの額を経費として引いて計算して良いことになっています。

給与所得控除はいくらくらいなんでしょう?
給与所得控除の金額は年収によって変わります。
年収が多くなるとその分控除額も大きくなりますよ。

年収ごとの給与所得控除額は

年収 給与所得控除額
65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

年収が1000万円を超えるとそれ以上増えても控除額は変わらないんですね。
そうですね。
上限額を超えると年収が1000万円でも2000万円でも控除額は変わりません。

この表から年収456万〜696万円の場合の給与所得控除の額を計算するとこうなります。

年収456万円 x 20% + 54万円 = 145万円
年収696万円 x 10% + 120万円 = 190万円
ただし、この給与所得控除額は令和元年分までで、令和2年になると給与所得控除額が次のように改定されます。
年収 給与所得控除額
55万円まで 全額
162.5万円まで 55万円
180万円まで 収入 x 40% ー 10万円
360万円まで 収入 x 30% + 8万円
660万円まで 収入 x 20% + 44万円
850万円まで 収入 x 10% + 110万円
850万円以上 195万円
令和2年の給与所得控除額は令和元年より少なくなるんですね。。
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社会保険料の支払額を調べる

次は社会保険料の支払額を調べます。

社会保険料ってなんの支払いですか?
どう税金に関係するんでしょう?
社会保険料というのは主に健康保険厚生年金雇用保険の3つです。
この支払いも住民税と所得税の控除に使えるようになっています。

健康保険は治療費を安く済ませるための保険で、病院で治療をした時に治療費の30%の支払いで済むようになります。

厚生年金は年金の上乗せ分で、厚生年金を払っているとその分支給される年金が結構上乗せされます。

雇用保険は仕事をしていない期間にお金をもらうための保険で、加入していると失業時には失業保険が、育児休業時には育児休業給付金がもらえたりします。

このあたりの社会保険料もほとんど税金のようなものなので、税金を計算する際は収入から引いて計算することができます。

社会保険料はいくらくらい支払うんでしょう?
健康保険料・厚生年金・雇用保険料で年収の14.22%くらいになるのが一般的です。

年収456万〜696万円の場合は健康保険料が年収の4.985%、厚生年金が年収の8.737%、雇用保険が年収の0.5%となるので、合計すると社会保険料は年収の14.22%ほどになります。

社会保険料の額を年収の14.22%として年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収456万円 x 14.22% = 64.9万円
年収696万円 x 14.22% = 99万円

となります。

社会保険料は年収が増えるほど支払いも多くなるんですね。
そうですね。
健康保険料と厚生年金と雇用保険料は年収の〇〇%という計算をするので、負担額は年収に応じて増えていきます。
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住民税と所得税の基礎控除

住民税と所得税には基礎控除があります。

住民税と所得税の基礎控除ってなんですか?
基礎控除は年収に関係なく同じ金額となる控除です。
住民税と所得税ではそれぞれ違う控除額となっています。

基礎控除も税金を計算する時に収入から引くことができます。

住民税の基礎控除額は33万円となっています。

一方、所得税の基礎控除額は住民税より5万円高い38万円となっています。

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住民税と所得税の控除合計額を計算する

続いて給与所得控除、社会保険料控除、基礎控除を合計して住民税と所得税の控除合計額を計算します。

年収456万〜696万円の場合の住民税控除の合計額を計算するとこのようになります。

年収456万円(43歳の全国平均):給与所得控除 145万円 + 社会保険料控除 64.9万円 + 基礎控除 33万円 = 243万円
年収696万円(43歳の上場企業平均):給与所得控除 190万円 + 社会保険料控除 99万円 + 基礎控除 33万円 = 322万円

また、所得税控除の合計額はこのようになります。

年収456万円(43歳の全国平均):給与所得控除 145万円 + 社会保険料控除 64.9万円 + 基礎控除 38万円 = 248万円
年収696万円(43歳の上場企業平均):給与所得控除 190万円 + 社会保険料控除 99万円 + 基礎控除 38万円 = 327万円
住民税と所得税で控除の合計額って少し違うんですね。
所得税の方が住民税より基礎控除が5万円高いので、控除合計額もその分高くなっています。
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住民税と所得税の課税対象額を計算する

年収から控除額を引いて住民税の課税対象額を計算するとこうなります。

年収456万円 - 住民税控除 243万円 = 213万円
年収696万円 - 住民税控除 322万円 = 375万円

所得税の課税対象額はこのようになります。

年収456万円 - 所得税控除 248万円 = 208万円
年収696万円 - 所得税控除 327万円 = 370万円
住民税も所得税も課税対象額は年収より結構少なくなるんですね。
そうですね。
年収が増えてくると課税対象額の割合も増えますが、年収456万〜696万円くらいだと意外と税金がかかる収入は少なく済みますよ。
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住民税額を計算する

課税対象額の計算が済んだので、次は税額の計算を計算します。
とうとう本題ですね!
まずは住民税から計算しますね。

住民税額は、計算した課税対象額に税率10%をかけて均等割5000円を足して調整控除を引くと計算できます。

なお、住民税の税率は自治体によって微妙に変わってくるのですが、今回の記事では標準税率の均等割と所得割で計算します。

年収456万円(43歳の全国平均):所得割 213万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 21.6万円
年収696万円(43歳の上場企業平均):所得割 375万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 37.7万円
所得割が税率で均等割が定額なんですね。
最後に引かれてる調整控除ってなんですか?
平成19年に所得税の税率を下げる代わりに住民税の税率を上げたのですが、その時に税金の合計額が変わらないようにするために調整控除という仕組みができました。
なんだかややこしそうですね。。
調整控除の計算は結構面倒なのですが、それほど大きい額ではありませんし、あまり気にしなくても大丈夫ですよ。
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所得税額を計算する

住民税の次は所得税を計算してみますね。
よろしくお願いします!

所得税については課税対象額ごとの税率と控除額が

課税対象額 税率 控除額
195万円まで 5% なし
330万円まで 10% 9.75万円
695万円まで 20% 42.75万円
900万円まで 23% 63.6万円
1800万円まで 33% 153.6万円
4000万円まで 40% 279.6万円
4000万円以上 45% 479.6万円

となっています。

それぞれの年収ごとの所得税額を計算するとこのようになります。

年収456万円(43歳の全国平均):課税対象額 208万円 x 10% - 9.75万円 = 11.1万円
年収696万円(43歳の上場企業平均):課税対象額 370万円 x 20% - 42.8万円 = 31.2万円
所得税の税率は住民税と違って課税対象額が大きいほど高くなるんですね。
そうですね。
なお、このように収入が多い人ほど税率が高くなる仕組みのことを累進課税と言います。
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住民税と所得税の合計

住民税と所得税が計算できたので、それぞれの税額を足して合計額を計算してみます。

住民税額と所得税額の合計はこのようになります。

年収456万円(43歳の全国平均):住民税 21.6万円 + 所得税 11.1万円= 32.6万円
年収696万円(43歳の上場企業平均):住民税 37.7万円 + 所得税 31.2万円= 68.9万円
こうやってみてみると結構税金払ってますね。
こんなにあったのか。。
そうですね。
ただ、住民税と所得税には税金を減らす仕組みがいくつかあるので、次はそちらを見ていきますね。
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配偶者控除がある場合の住民税と所得税

次は配偶者控除がある場合の計算をしてみます。

配偶者控除ってなんですか?
配偶者控除は妻や夫を扶養している人の税金の負担を減らすための仕組みです。

専業主婦の妻がいる場合などは配偶者控除が使えて住民税と所得税が安くなります。

配偶者控除の制度は平成30年度から新しくなっていて、給与所得控除後の夫の所得が900万円(年収1120万円)・950万円(年収1170万円)・1000万円(年収1220万円)を境に控除額が変わるようになっています。

住民税の配偶者控除は所得が900万円以下なら33万円、950万円以下なら22万円、1000万円以下なら11万円となるので、それぞれの年収ごとの住民税額はこのようになります。

年収456万円(43歳の全国平均):所得割 180万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 18.3万円(3.3万円の差額)
年収696万円(43歳の上場企業平均):所得割 342万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 34.4万円(3.3万円の差額)

また、所得税の配偶者控除は所得が900万円以下なら38万円、950万円以下なら26万円、1000万円以下なら13万円となるので、所得税額はこのようになります。

年収456万円(43歳の全国平均):課税対象額 170万円 x 5% - 0円 = 8.51万円(2.56万円の差額)
年収696万円(43歳の上場企業平均):課税対象額 332万円 x 20% - 42.8万円 = 23.6万円(7.6万円の差額)

配偶者控除のある場合の住民税と所得税を計算するとこのようになります。

年収456万円(43歳の全国平均):住民税 18.3万円 + 所得税 8.51万円= 26.8万円(5.86万円の差額)
年収696万円(43歳の上場企業平均):住民税 34.4万円 + 所得税 23.6万円= 58万円(10.9万円の差額)
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扶養控除がある場合の住民税と所得税

続いて扶養控除がある場合の税金を計算してみます。

扶養控除ってなんですか?
扶養控除は配偶者控除と似た仕組みです。
扶養控除では子供を養っている人の税金の負担を減らします。

扶養控除額も住民税と所得税で違っていて、年齢ごとにこのようになっています。

年齢 住民税の扶養控除 所得税の扶養控除
15歳まで 0円 0円
18歳まで 33万円 38万円
19〜22歳まで 45万円 63万円
23〜69歳まで 33万円 38万円
70歳以上(同居) 45万円 58万円
70歳以上(別居) 38万円 48万円

子供の場合は中学生以下、高校生、大学生で分かれているようなイメージですね。

あれ?15歳までは控除額が0円なんですか?
子供が中学生以下の場合は月額1万円〜1.5万円の児童手当が支給されるので、代わりに扶養控除は使えないようになっています。

児童手当は2歳までは月額1.5万円、3歳から中学生までは月額1万円がもらえます。これは大きいですね。

たとえば専業主婦の奥さん、高校生の息子、中学生の娘がいた場合、住民税の配偶者控除33万円と扶養控除33万円で合計66万円の控除になるので住民税はこのようになります。

年収456万円(43歳の全国平均):所得割 147万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 15万円(6.6万円の差額)
年収696万円(43歳の上場企業平均):所得割 309万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 31.1万円(6.6万円の差額)

所得税の場合は配偶者控除38万円と扶養控除38万円で合計76万円の控除になるのでこのようになります。

年収456万円(43歳の全国平均):課税対象額 132万円 x 5% - 0円 = 6.61万円(4.46万円の差額)
年収696万円(43歳の上場企業平均):課税対象額 294万円 x 10% - 9.75万円 = 19.6万円(11.6万円の差額)

この場合の住民税と所得税の合計額はこのようになります。

年収456万円(43歳の全国平均):所得税 6.61万円 + 住民税 15万円 = 21.6万円(11.1万円の差額)
年収696万円(43歳の上場企業平均):所得税 19.6万円 + 住民税 31.1万円 = 50.7万円(18.2万円の差額)

また、中学生の娘については扶養控除はありませんが、児童手当で月額1万円=年間で12万円もらえます。

中学生以下なら児童手当をもらえるので、保育園児・幼稚園児・小学生のお子さんがいる場合も同じです。

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手取り額を計算する

結局年収456万〜696万円だと手取りはいくらになるんでしょう?
額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できますよ。

年収456万〜696万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

年収456万円(43歳の全国平均):年収456万円 - 社会保険料 64.9万円 - 所得税 11.1万円 - 住民税 21.6万円 = 359万円
年収696万円(43歳の上場企業平均):年収696万円 - 社会保険料 99万円 - 所得税 31.2万円 - 住民税 37.7万円 = 528万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

年収456万円(43歳の全国平均):年収456万円 - 社会保険料 64.9万円 - 所得税 8.51万円 - 住民税 18.3万円 = 365万円(5.86万円の差額)
年収696万円(43歳の上場企業平均):年収696万円 - 社会保険料 99万円 - 所得税 23.6万円 - 住民税 34.4万円 = 539万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

年収456万円(43歳の全国平均):年収456万円 - 社会保険料 64.9万円 - 所得税 6.61万円 - 住民税 15万円 = 370万円(11.1万円の差額)
年収696万円(43歳の上場企業平均):年収696万円 - 社会保険料 99万円 - 所得税 19.6万円 - 住民税 31.1万円 = 546万円(18.2万円の差額)
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企業ごとの43歳の年収と手取り

続いて各上場企業の平均年齢と平均年収を参考に、43歳で年収300万〜800万円の企業を調べてみました。

43歳で年収800万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
シスメックス 兵庫県で5位 819万円 606万円
ダイキン工業 大阪府で49位 819万円 606万円
デンソー 愛知県で13位 810万円 600万円
田辺三菱製薬 大阪府で60位 802万円 595万円
旭化成 東京都で324位 800万円 594万円
村田製作所 京都府で8位 800万円 594万円
オムロン 京都府で9位 799万円 593万円
日本ペイントホールディングス 大阪府で68位 798万円 593万円
パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス 東京都で335位 798万円 592万円
ヤクルト本社 東京都で336位 797万円 592万円
富士通 東京都で345位 794万円 590万円
資生堂 東京都で348位 793万円 590万円
キッコーマン 千葉県で3位 793万円 589万円
NEC 東京都で354位 790万円 588万円
関西電力 大阪府で71位 787万円 586万円
ブリヂストン 東京都で374位 784万円 584万円
東日本旅客鉄道 東京都で381位 782万円 582万円
テルモ 東京都で384位 781万円 582万円
東急 東京都で389位 780万円 581万円
TDK 東京都で391位 779万円 581万円

43歳で年収700万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
ウエルシアホールディングス 東京都で596位 724万円 546万円
メディパルホールディングス 東京都で601位 723万円 545万円
朝日インテック 愛知県で41位 723万円 545万円
SCSK 東京都で614位 720万円 543万円
日立金属 東京都で618位 719万円 542万円
ルネサスエレクトロニクス 東京都で632位 716万円 541万円
りそなホールディングス 東京都で649位 712万円 538万円
新日鐵住金 東京都で652位 711万円 538万円
セブン&アイ・ホールディングス 東京都で657位 710万円 537万円
ユー・エス・エス 愛知県で47位 709万円 537万円
ミネベアミツミ 東京都で687位 705万円 534万円
ライオン 東京都で709位 701万円 532万円
三浦工業 愛媛県で2位 700万円 531万円
丸井グループ 東京都で748位 691万円 525万円
カプコン 大阪府で149位 689万円 524万円
ローソン 東京都で787位 684万円 520万円
TOTO 福岡県で18位 680万円 518万円
小糸製作所 東京都で822位 678万円 517万円
マツモトキヨシホールディングス 千葉県で14位 677万円 516万円
凸版印刷 東京都で838位 675万円 515万円

43歳で年収600万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
スギホールディングス 愛知県で114位 624万円 481万円
イズミ 広島県で12位 621万円 478万円
オリエントコーポレーション 東京都で1159位 620万円 477万円
南海電気鉄道 大阪府で234位 619万円 477万円
スズケン 愛知県で118位 613万円 473万円
ALSOK 東京都で1203位 611万円 471万円
PALTAC 大阪府で248位 609万円 470万円
THK 東京都で1228位 606万円 468万円
シップヘルスケアホールディングス 大阪府で255位 606万円 467万円
日本通運 東京都で1232位 606万円 467万円
カルソニックカンセイ 埼玉県で41位 603万円 465万円
すかいらーくホールディングス 東京都で1255位 600万円 463万円
コスモス薬品 福岡県で31位 598万円 462万円
セコム 東京都で1272位 597万円 461万円
名古屋鉄道 愛知県で134位 592万円 457万円
アリアケジャパン 東京都で1298位 591万円 457万円
リログループ 東京都で1308位 590万円 456万円
東邦ガス 愛知県で144位 587万円 454万円
東洋水産 東京都で1322位 586万円 453万円
第一生命ホールディングス 東京都で1381位 575万円 445万円

43歳で年収500万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
イオン北海道 北海道で19位 524万円 408万円
ジンズホールディングス 東京都で1572位 521万円 405万円
アルペン 愛知県で181位 520万円 405万円
4℃ホールディングス 東京都で1579位 519万円 404万円
亀田製菓 新潟県で24位 518万円 404万円
ブルボン 新潟県で25位 510万円 398万円
カッパ・クリエイト 神奈川県で150位 506万円 395万円
フジ 愛媛県で6位 503万円 393万円
日本アセットマーケティング 東京都で1620位 503万円 392万円
あい ホールディングス 東京都で1622位 502万円 392万円
コメリ 新潟県で28位 499万円 390万円
丸和運輸機関 埼玉県で63位 498万円 389万円
マックスバリュ西日本 広島県で30位 495万円 387万円
ヤマダ電機 群馬県で18位 493万円 386万円
ニッコンホールディングス 東京都で1647位 487万円 381万円
アトム 愛知県で195位 486万円 380万円
フジオフードシステム 大阪府で377位 482万円 377万円
アコーディア・ゴルフ 東京都で1664位 480万円 376万円
ハマキョウレックス 静岡県で46位 479万円 375万円
神奈川中央交通 神奈川県で161位 477万円 374万円

43歳で年収400万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
一正蒲鉾 新潟県で34位 423万円 334万円
日本ケアサプライ 東京都で1751位 423万円 334万円
ジャパン・フード&リカー・アライアンス 大阪府で407位 420万円 332万円
ハニーズホールディングス 福島県で11位 420万円 332万円
北海道中央バス 北海道で35位 420万円 332万円
ツクイ 神奈川県で169位 418万円 330万円
チャーム・ケア・コーポレーション 大阪府で409位 417万円 330万円
SOMPOケアメッセージ 岡山県で22位 416万円 328万円
大庄 東京都で1757位 412万円 326万円
ロイヤルホテル 大阪府で412位 412万円 326万円
ニチイ学館 東京都で1758位 411万円 325万円
アメイズ 大分県で8位 411万円 325万円
日本セラミック 鳥取県で3位 406万円 321万円
ワールドホールディングス 福岡県で77位 401万円 318万円
ヨンキュウ 愛媛県で11位 401万円 317万円
バリューHR 東京都で1765位 400万円 317万円
シンニッタン 神奈川県で173位 394万円 312万円
ラオックス 東京都で1773位 392万円 311万円
オーシャンシステム 新潟県で35位 391万円 310万円
JPホールディングス 愛知県で219位 386万円 306万円

43歳で年収300万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
ビケンテクノ 大阪府で419位 324万円 258万円
北日本紡績 石川県で26位 323万円 258万円
ハリマビステム 神奈川県で178位 323万円 257万円
山陽百貨店 兵庫県で107位 321万円 256万円
プレステージ・インターナショナル 東京都で1792位 319万円 255万円
ヤマノホールディングス 東京都で1793位 318万円 254万円
カワサキ 大阪府で420位 315万円 252万円
ゼネラル・オイスター 東京都で1794位 315万円 251万円
日本製麻 兵庫県で108位 314万円 250万円
新都ホールディングス 東京都で1795位 309万円 247万円
日本管財 東京都で1796位 308万円 246万円
光ハイツ・ヴェラス 北海道で42位 303万円 243万円
かんなん丸 埼玉県で74位 303万円 242万円
井筒屋 福岡県で82位 291万円 233万円
日本パレットプール 大阪府で421位 284万円 228万円
倉元製作所 宮城県で20位 281万円 225万円

まとめ

今回は43歳の年収を調べてみました。

他の年齢についてもまとめていますので、よろしければそちらもご覧ください。

年齢ごとの平均年収

年齢 全国の平均年収 上場企業の平均年収
22歳 208万円(手取り169万円) 317万円(手取り253万円)
23歳 224万円(手取り181万円) 342万円(手取り273万円)
24歳 241万円(手取り194万円) 368万円(手取り292万円)
25歳 258万円(手取り207万円) 393万円(手取り311万円)
26歳 274万円(手取り220万円) 418万円(手取り331万円)
27歳 291万円(手取り233万円) 444万円(手取り350万円)
28歳 301万円(手取り241万円) 460万円(手取り361万円)
29歳 312万円(手取り249万円) 476万円(手取り373万円)
30歳 322万円(手取り257万円) 492万円(手取り385万円)
31歳 333万円(手取り265万円) 508万円(手取り396万円)
32歳 344万円(手取り274万円) 524万円(手取り408万円)
33歳 353万円(手取り281万円) 538万円(手取り418万円)
34歳 363万円(手取り288万円) 553万円(手取り429万円)
35歳 372万円(手取り296万円) 568万円(手取り440万円)
36歳 382万円(手取り303万円) 582万円(手取り450万円)
37歳 391万円(手取り310万円) 597万円(手取り461万円)
38歳 402万円(手取り318万円) 613万円(手取り473万円)
39歳 413万円(手取り327万円) 630万円(手取り485万円)
40歳 424万円(手取り335万円) 646万円(手取り496万円)
41歳 435万円(手取り343万円) 663万円(手取り507万円)
42歳 445万円(手取り351万円) 679万円(手取り518万円)
43歳 456万円(手取り359万円) 696万円(手取り528万円)
44歳 467万円(手取り367万円) 713万円(手取り539万円)
45歳 478万円(手取り375万円) 730万円(手取り549万円)
46歳 489万円(手取り383万円) 746万円(手取り560万円)
47歳 500万円(手取り391万円) 763万円(手取り570万円)
48歳 502万円(手取り392万円) 766万円(手取り572万円)
49歳 504万円(手取り393万円) 768万円(手取り574万円)
50歳 506万円(手取り395万円) 771万円(手取り575万円)
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