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49歳の平均年収と給料|住民税、所得税、手取りはいくら?【2020年版】

49歳の平均年収を、国税庁の調査や上場企業の決算資料を分析して調べてみました。49歳の場合、平均年収は504万円で、住民税が24.7万円、所得税が14.2万円、手取りが393万円でした。また、上場企業で49歳の場合は平均年収は768万円で、住民税が43.2万円、所得税が42.1万円、手取りが574万円になります。主な企業の49歳年収ランキングもまとめましたので、そちらもご覧ください。 (2020/04/06更新)

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49歳の年収

まずは49歳の額面の年収と給料を調べます。

国税庁の調査によると全国の会社員の平均年齢は45.6歳で平均年収が485万円となっています。

この調査結果を元に49歳の会社員の平均年収を計算すると504万円で、一月分の給料は30.7万円になります。

上場企業で49歳の場合

上場企業の会社員の場合、平均年齢は40.1歳で平均年収が649万円になります。

この平均年齢と平均年収を元に上場企業で49歳の会社員の平均年収を計算すると768万円で、一月分の給料は46.9万円になります。

こうやって見ると上場企業と非上場企業の年収は結構違いますね。

続いて49歳の全国平均の年収504万円の場合と上場企業の平均の年収768万円の場合の住民税、所得税、手取り額の計算をしてみます。

給与所得控除を計算する

まずは給与所得控除を計算します。

え?給与所得控除って何ですか?
給与所得控除とは年収のうちの経費分です。
この分は税金がかからずに済みますよ。

給与所得控除とは簡単に言うと

「これだけの給料をもらっているなら、スーツを買ったりカバンを買ったり靴を買ったりして、仕事関係でこれくらいは使うよね」

という額で、税金を計算するときは給与収入からこの額を経費として引いて計算して良いことになっています。

給与所得控除はいくらくらいなんでしょう?
給与所得控除の金額は年収によって変わります。
年収が多くなるとその分控除額も大きくなりますよ。

年収ごとの給与所得控除額は

年収 給与所得控除額
65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

年収が1000万円を超えるとそれ以上増えても控除額は変わらないんですね。
そうですね。
上限額を超えると年収が1000万円でも2000万円でも控除額は変わりません。

この表から年収504万〜768万円の場合の給与所得控除の額を計算するとこうなります。

年収504万円 x 20% + 54万円 = 155万円
年収768万円 x 10% + 120万円 = 197万円
ただし、この給与所得控除額は令和元年分までで、令和2年になると給与所得控除額が次のように改定されます。
年収 給与所得控除額
55万円まで 全額
162.5万円まで 55万円
180万円まで 収入 x 40% ー 10万円
360万円まで 収入 x 30% + 8万円
660万円まで 収入 x 20% + 44万円
850万円まで 収入 x 10% + 110万円
850万円以上 195万円
令和2年の給与所得控除額は令和元年より少なくなるんですね。。
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社会保険料の支払額を調べる

次は社会保険料の支払額を調べます。

社会保険料ってなんの支払いですか?
どう税金に関係するんでしょう?
社会保険料というのは主に健康保険厚生年金雇用保険の3つです。
この支払いも住民税と所得税の控除に使えるようになっています。

健康保険は治療費を安く済ませるための保険で、病院で治療をした時に治療費の30%の支払いで済むようになります。

厚生年金は年金の上乗せ分で、厚生年金を払っているとその分支給される年金が結構上乗せされます。

雇用保険は仕事をしていない期間にお金をもらうための保険で、加入していると失業時には失業保険が、育児休業時には育児休業給付金がもらえたりします。

このあたりの社会保険料もほとんど税金のようなものなので、税金を計算する際は収入から引いて計算することができます。

社会保険料はいくらくらい支払うんでしょう?
健康保険料・厚生年金・雇用保険料で年収の14.22%くらいになるのが一般的です。

年収504万〜768万円の場合は健康保険料が年収の4.985%、厚生年金が年収の8.737%、雇用保険が年収の0.5%となるので、合計すると社会保険料は年収の14.22%ほどになります。

社会保険料の額を年収の14.22%として年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収504万円 x 14.22% = 71.7万円
年収768万円 x 14.22% = 109万円

となります。

社会保険料は年収が増えるほど支払いも多くなるんですね。
そうですね。
健康保険料と厚生年金と雇用保険料は年収の〇〇%という計算をするので、負担額は年収に応じて増えていきます。
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住民税と所得税の基礎控除

住民税と所得税には基礎控除があります。

住民税と所得税の基礎控除ってなんですか?
基礎控除は年収に関係なく同じ金額となる控除です。
住民税と所得税ではそれぞれ違う控除額となっています。

基礎控除も税金を計算する時に収入から引くことができます。

住民税の基礎控除額は33万円となっています。

一方、所得税の基礎控除額は住民税より5万円高い38万円となっています。

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住民税と所得税の控除合計額を計算する

続いて給与所得控除、社会保険料控除、基礎控除を合計して住民税と所得税の控除合計額を計算します。

年収504万〜768万円の場合の住民税控除の合計額を計算するとこのようになります。

年収504万円(49歳の全国平均):給与所得控除 155万円 + 社会保険料控除 71.7万円 + 基礎控除 33万円 = 259万円
年収768万円(49歳の上場企業平均):給与所得控除 197万円 + 社会保険料控除 109万円 + 基礎控除 33万円 = 339万円

また、所得税控除の合計額はこのようになります。

年収504万円(49歳の全国平均):給与所得控除 155万円 + 社会保険料控除 71.7万円 + 基礎控除 38万円 = 264万円
年収768万円(49歳の上場企業平均):給与所得控除 197万円 + 社会保険料控除 109万円 + 基礎控除 38万円 = 344万円
住民税と所得税で控除の合計額って少し違うんですね。
所得税の方が住民税より基礎控除が5万円高いので、控除合計額もその分高くなっています。
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住民税と所得税の課税対象額を計算する

年収から控除額を引いて住民税の課税対象額を計算するとこうなります。

年収504万円 - 住民税控除 259万円 = 244万円
年収768万円 - 住民税控除 339万円 = 429万円

所得税の課税対象額はこのようになります。

年収504万円 - 所得税控除 264万円 = 239万円
年収768万円 - 所得税控除 344万円 = 424万円
住民税も所得税も課税対象額は年収より結構少なくなるんですね。
そうですね。
年収が増えてくると課税対象額の割合も増えますが、年収504万〜768万円くらいだと意外と税金がかかる収入は少なく済みますよ。
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住民税額を計算する

課税対象額の計算が済んだので、次は税額の計算を計算します。
とうとう本題ですね!
まずは住民税から計算しますね。

住民税額は、計算した課税対象額に税率10%をかけて均等割5000円を足して調整控除を引くと計算できます。

なお、住民税の税率は自治体によって微妙に変わってくるのですが、今回の記事では標準税率の均等割と所得割で計算します。

年収504万円(49歳の全国平均):所得割 244万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 24.7万円
年収768万円(49歳の上場企業平均):所得割 429万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 43.2万円
所得割が税率で均等割が定額なんですね。
最後に引かれてる調整控除ってなんですか?
平成19年に所得税の税率を下げる代わりに住民税の税率を上げたのですが、その時に税金の合計額が変わらないようにするために調整控除という仕組みができました。
なんだかややこしそうですね。。
調整控除の計算は結構面倒なのですが、それほど大きい額ではありませんし、あまり気にしなくても大丈夫ですよ。
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所得税額を計算する

住民税の次は所得税を計算してみますね。
よろしくお願いします!

所得税については課税対象額ごとの税率と控除額が

課税対象額 税率 控除額
195万円まで 5% なし
330万円まで 10% 9.75万円
695万円まで 20% 42.75万円
900万円まで 23% 63.6万円
1800万円まで 33% 153.6万円
4000万円まで 40% 279.6万円
4000万円以上 45% 479.6万円

となっています。

それぞれの年収ごとの所得税額を計算するとこのようになります。

年収504万円(49歳の全国平均):課税対象額 239万円 x 10% - 9.75万円 = 14.2万円
年収768万円(49歳の上場企業平均):課税対象額 424万円 x 20% - 42.8万円 = 42.1万円
所得税の税率は住民税と違って課税対象額が大きいほど高くなるんですね。
そうですね。
なお、このように収入が多い人ほど税率が高くなる仕組みのことを累進課税と言います。
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住民税と所得税の合計

住民税と所得税が計算できたので、それぞれの税額を足して合計額を計算してみます。

住民税額と所得税額の合計はこのようになります。

年収504万円(49歳の全国平均):住民税 24.7万円 + 所得税 14.2万円= 38.9万円
年収768万円(49歳の上場企業平均):住民税 43.2万円 + 所得税 42.1万円= 85.3万円
こうやってみてみると結構税金払ってますね。
こんなにあったのか。。
そうですね。
ただ、住民税と所得税には税金を減らす仕組みがいくつかあるので、次はそちらを見ていきますね。
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配偶者控除がある場合の住民税と所得税

次は配偶者控除がある場合の計算をしてみます。

配偶者控除ってなんですか?
配偶者控除は妻や夫を扶養している人の税金の負担を減らすための仕組みです。

専業主婦の妻がいる場合などは配偶者控除が使えて住民税と所得税が安くなります。

配偶者控除の制度は平成30年度から新しくなっていて、給与所得控除後の夫の所得が900万円(年収1120万円)・950万円(年収1170万円)・1000万円(年収1220万円)を境に控除額が変わるようになっています。

住民税の配偶者控除は所得が900万円以下なら33万円、950万円以下なら22万円、1000万円以下なら11万円となるので、それぞれの年収ごとの住民税額はこのようになります。

年収504万円(49歳の全国平均):所得割 211万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 21.4万円(3.3万円の差額)
年収768万円(49歳の上場企業平均):所得割 396万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 39.9万円(3.3万円の差額)

また、所得税の配偶者控除は所得が900万円以下なら38万円、950万円以下なら26万円、1000万円以下なら13万円となるので、所得税額はこのようになります。

年収504万円(49歳の全国平均):課税対象額 201万円 x 10% - 9.75万円 = 10.4万円(3.8万円の差額)
年収768万円(49歳の上場企業平均):課税対象額 386万円 x 20% - 42.8万円 = 34.5万円(7.6万円の差額)

配偶者控除のある場合の住民税と所得税を計算するとこのようになります。

年収504万円(49歳の全国平均):住民税 21.4万円 + 所得税 10.4万円= 31.8万円(7.1万円の差額)
年収768万円(49歳の上場企業平均):住民税 39.9万円 + 所得税 34.5万円= 74.4万円(10.9万円の差額)
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扶養控除がある場合の住民税と所得税

続いて扶養控除がある場合の税金を計算してみます。

扶養控除ってなんですか?
扶養控除は配偶者控除と似た仕組みです。
扶養控除では子供を養っている人の税金の負担を減らします。

扶養控除額も住民税と所得税で違っていて、年齢ごとにこのようになっています。

年齢 住民税の扶養控除 所得税の扶養控除
15歳まで 0円 0円
18歳まで 33万円 38万円
19〜22歳まで 45万円 63万円
23〜69歳まで 33万円 38万円
70歳以上(同居) 45万円 58万円
70歳以上(別居) 38万円 48万円

子供の場合は中学生以下、高校生、大学生で分かれているようなイメージですね。

あれ?15歳までは控除額が0円なんですか?
子供が中学生以下の場合は月額1万円〜1.5万円の児童手当が支給されるので、代わりに扶養控除は使えないようになっています。

児童手当は2歳までは月額1.5万円、3歳から中学生までは月額1万円がもらえます。これは大きいですね。

たとえば専業主婦の奥さん、高校生の息子、中学生の娘がいた場合、住民税の配偶者控除33万円と扶養控除33万円で合計66万円の控除になるので住民税はこのようになります。

年収504万円(49歳の全国平均):所得割 178万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 18.1万円(6.6万円の差額)
年収768万円(49歳の上場企業平均):所得割 363万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 36.6万円(6.6万円の差額)

所得税の場合は配偶者控除38万円と扶養控除38万円で合計76万円の控除になるのでこのようになります。

年収504万円(49歳の全国平均):課税対象額 163万円 x 5% - 0円 = 8.17万円(6.02万円の差額)
年収768万円(49歳の上場企業平均):課税対象額 348万円 x 20% - 42.8万円 = 26.9万円(15.2万円の差額)

この場合の住民税と所得税の合計額はこのようになります。

年収504万円(49歳の全国平均):所得税 8.17万円 + 住民税 18.1万円 = 26.3万円(12.6万円の差額)
年収768万円(49歳の上場企業平均):所得税 26.9万円 + 住民税 36.6万円 = 63.5万円(21.8万円の差額)

また、中学生の娘については扶養控除はありませんが、児童手当で月額1万円=年間で12万円もらえます。

中学生以下なら児童手当をもらえるので、保育園児・幼稚園児・小学生のお子さんがいる場合も同じです。

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手取り額を計算する

結局年収504万〜768万円だと手取りはいくらになるんでしょう?
額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できますよ。

年収504万〜768万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

年収504万円(49歳の全国平均):年収504万円 - 社会保険料 71.7万円 - 所得税 14.2万円 - 住民税 24.7万円 = 393万円
年収768万円(49歳の上場企業平均):年収768万円 - 社会保険料 109万円 - 所得税 42.1万円 - 住民税 43.2万円 = 574万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

年収504万円(49歳の全国平均):年収504万円 - 社会保険料 71.7万円 - 所得税 10.4万円 - 住民税 21.4万円 = 400万円(7.1万円の差額)
年収768万円(49歳の上場企業平均):年収768万円 - 社会保険料 109万円 - 所得税 34.5万円 - 住民税 39.9万円 = 585万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

年収504万円(49歳の全国平均):年収504万円 - 社会保険料 71.7万円 - 所得税 8.17万円 - 住民税 18.1万円 = 406万円(12.6万円の差額)
年収768万円(49歳の上場企業平均):年収768万円 - 社会保険料 109万円 - 所得税 26.9万円 - 住民税 36.6万円 = 596万円(21.8万円の差額)
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企業ごとの49歳の年収と手取り

続いて各上場企業の平均年齢と平均年収を参考に、49歳で年収400万〜900万円の企業を調べてみました。

49歳で年収900万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
日立ハイテク 東京都で254位 921万円 670万円
住友電気工業 大阪府で44位 918万円 668万円
積水ハウス 大阪府で46位 914万円 666万円
コマツ 東京都で267位 913万円 665万円
アイシン精機 愛知県で11位 909万円 662万円
島津製作所 京都府で7位 906万円 661万円
小田急電鉄 東京都で274位 906万円 661万円
シスメックス 兵庫県で5位 904万円 659万円
ダイキン工業 大阪府で49位 904万円 659万円
デンソー 愛知県で13位 894万円 653万円
田辺三菱製薬 大阪府で60位 885万円 647万円
旭化成 東京都で324位 884万円 646万円
村田製作所 京都府で8位 883万円 646万円
オムロン 京都府で9位 882万円 645万円
日本ペイントホールディングス 大阪府で68位 881万円 645万円
パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス 東京都で335位 881万円 645万円
ヤクルト本社 東京都で336位 880万円 644万円
富士通 東京都で345位 877万円 642万円
資生堂 東京都で348位 876万円 641万円
キッコーマン 千葉県で3位 876万円 641万円

49歳で年収800万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
近鉄グループホールディングス 大阪府で90位 824万円 609万円
京セラ 京都府で15位 824万円 609万円
マキタ 愛知県で30位 823万円 608万円
HOYA 東京都で503位 823万円 608万円
大日本印刷 東京都で518位 817万円 605万円
キヤノン 東京都で519位 816万円 604万円
スズキ 静岡県で9位 810万円 600万円
SUBARU 東京都で549位 808万円 599万円
ANAホールディングス 東京都で550位 808万円 599万円
西日本旅客鉄道 大阪府で105位 806万円 597万円
日本電産 京都府で17位 805万円 597万円
パナソニック 大阪府で108位 804万円 596万円
オリエンタルランド 千葉県で7位 802万円 595万円
小林製薬 大阪府で111位 801万円 594万円
ウエルシアホールディングス 東京都で596位 799万円 593万円
朝日インテック 愛知県で41位 798万円 592万円
ルネサスエレクトロニクス 東京都で632位 790万円 588万円
りそなホールディングス 東京都で649位 786万円 585万円
新日鐵住金 東京都で652位 785万円 584万円
セブン&アイ・ホールディングス 東京都で657位 784万円 584万円

49歳で年収700万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
東武鉄道 東京都で954位 724万円 546万円
SUMCO 東京都で956位 723万円 545万円
ヤオコー 埼玉県で26位 721万円 544万円
東京ガス 東京都で974位 721万円 544万円
イオンフィナンシャルサービス 東京都で978位 720万円 543万円
ゴールドウイン 東京都で1010位 715万円 540万円
良品計画 東京都で1011位 715万円 540万円
ユニーグループ・ホールディングス 愛知県で96位 714万円 539万円
シーズ・ホールディングス 東京都で1018位 713万円 539万円
上組 兵庫県で44位 710万円 537万円
キユーピー 東京都で1042位 709万円 536万円
アコム 東京都で1044位 708万円 536万円
MonotaRO 兵庫県で46位 703万円 533万円
山九 東京都で1065位 703万円 532万円
山崎製パン 東京都で1068位 702万円 532万円
伊藤園 東京都で1069位 702万円 532万円
しまむら 埼玉県で29位 701万円 532万円
スギホールディングス 愛知県で114位 689万円 524万円
南海電気鉄道 大阪府で234位 683万円 520万円
スズケン 愛知県で118位 677万円 516万円

49歳で年収600万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
壱番屋 愛知県で153位 625万円 481万円
クレディセゾン 東京都で1423位 624万円 480万円
エービーシー・マート 東京都で1425位 623万円 480万円
ジョイフル本田 茨城県で6位 621万円 478万円
トーカイ 岐阜県で17位 621万円 478万円
ティーガイア 東京都で1478位 613万円 472万円
平和堂 滋賀県で8位 609万円 470万円
ライフコーポレーション 大阪府で320位 607万円 468万円
トランスコスモス 東京都で1497位 607万円 468万円
ケーズホールディングス 茨城県で10位 607万円 468万円
共立メンテナンス 東京都で1501位 605万円 467万円
西日本鉄道 福岡県で46位 602万円 465万円
北越コーポレーション 東京都で1511位 602万円 465万円
寿スピリッツ 鳥取県で2位 601万円 464万円
エディオン 大阪府で335位 600万円 463万円
USEN 東京都で1539位 593万円 458万円
ツルハホールディングス 北海道で17位 591万円 456万円
セイノーホールディングス 岐阜県で22位 585万円 452万円
神戸物産 兵庫県で91位 584万円 452万円
イオン北海道 北海道で19位 578万円 447万円

49歳で年収500万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
CSP 東京都で1673位 524万円 408万円
ヒト・コミュニケーションズ 東京都で1681位 523万円 407万円
トランコム 愛知県で201位 522万円 406万円
チムニー 東京都で1689位 521万円 406万円
近鉄百貨店 大阪府で382位 520万円 405万円
トナミホールディングス 富山県で20位 519万円 404万円
福山通運 広島県で35位 518万円 404万円
パルグループホールディングス 大阪府で387位 516万円 402万円
ケーヨー 千葉県で41位 516万円 402万円
キャンドゥ 東京都で1705位 511万円 399万円
チヨダ 東京都で1707位 511万円 399万円
G−7ホールディングス 兵庫県で99位 503万円 392万円
TASAKI 兵庫県で100位 502万円 392万円
グルメ杵屋 大阪府で396位 500万円 391万円
オークワ 和歌山県で8位 500万円 390万円
ツツミ 埼玉県で68位 489万円 383万円
アートネイチャー 東京都で1735位 486万円 380万円
SRSホールディングス 大阪府で399位 483万円 378万円
イオン九州 福岡県で71位 479万円 375万円
ベスト電器 福岡県で72位 478万円 375万円

49歳で年収400万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
東部ネットワーク 神奈川県で174位 425万円 336万円
センコン物流 宮城県で16位 424万円 335万円
魚喜 神奈川県で175位 424万円 335万円
フジコー 兵庫県で106位 423万円 334万円
ウイルコホールディングス 石川県で23位 422万円 334万円
カルラ 宮城県で17位 421万円 333万円
新潟交通 新潟県で36位 420万円 332万円
昭和ホールディングス 千葉県で45位 418万円 331万円
コックス 東京都で1779位 415万円 328万円
ビットワングループ 東京都で1780位 414万円 327万円
ツヴァイ 東京都で1781位 414万円 327万円
メガネスーパー 神奈川県で176位 413万円 327万円
御園座 愛知県で221位 403万円 319万円
オーケー食品工業 福岡県で79位 403万円 319万円
アウトソーシング 東京都で1785位 401万円 318万円
ナガホリ 東京都で1786位 398万円 315万円
ケア21 大阪府で418位 394万円 312万円
シベール 山形県で7位 388万円 307万円
雪国まいたけ 新潟県で38位 386万円 306万円
エス・サイエンス 東京都で1788位 385万円 305万円

まとめ

今回は49歳の年収を調べてみました。

他の年齢についてもまとめていますので、よろしければそちらもご覧ください。

年齢ごとの平均年収

年齢 全国の平均年収 上場企業の平均年収
22歳 208万円(手取り169万円) 317万円(手取り253万円)
23歳 224万円(手取り181万円) 342万円(手取り273万円)
24歳 241万円(手取り194万円) 368万円(手取り292万円)
25歳 258万円(手取り207万円) 393万円(手取り311万円)
26歳 274万円(手取り220万円) 418万円(手取り331万円)
27歳 291万円(手取り233万円) 444万円(手取り350万円)
28歳 301万円(手取り241万円) 460万円(手取り361万円)
29歳 312万円(手取り249万円) 476万円(手取り373万円)
30歳 322万円(手取り257万円) 492万円(手取り385万円)
31歳 333万円(手取り265万円) 508万円(手取り396万円)
32歳 344万円(手取り274万円) 524万円(手取り408万円)
33歳 353万円(手取り281万円) 538万円(手取り418万円)
34歳 363万円(手取り288万円) 553万円(手取り429万円)
35歳 372万円(手取り296万円) 568万円(手取り440万円)
36歳 382万円(手取り303万円) 582万円(手取り450万円)
37歳 391万円(手取り310万円) 597万円(手取り461万円)
38歳 402万円(手取り318万円) 613万円(手取り473万円)
39歳 413万円(手取り327万円) 630万円(手取り485万円)
40歳 424万円(手取り335万円) 646万円(手取り496万円)
41歳 435万円(手取り343万円) 663万円(手取り507万円)
42歳 445万円(手取り351万円) 679万円(手取り518万円)
43歳 456万円(手取り359万円) 696万円(手取り528万円)
44歳 467万円(手取り367万円) 713万円(手取り539万円)
45歳 478万円(手取り375万円) 730万円(手取り549万円)
46歳 489万円(手取り383万円) 746万円(手取り560万円)
47歳 500万円(手取り391万円) 763万円(手取り570万円)
48歳 502万円(手取り392万円) 766万円(手取り572万円)
49歳 504万円(手取り393万円) 768万円(手取り574万円)
50歳 506万円(手取り395万円) 771万円(手取り575万円)
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