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42歳の平均年収と給料|住民税、所得税、手取りはいくら?【2020年版】

42歳の平均年収を、国税庁の調査や上場企業の決算資料を分析して調べてみました。42歳の場合、平均年収は445万円で、住民税が20.9万円、所得税が10.4万円、手取りが351万円でした。また、上場企業で42歳の場合は平均年収は679万円で、住民税が36.4万円、所得税が28.6万円、手取りが518万円になります。主な企業の42歳年収ランキングもまとめましたので、そちらもご覧ください。 (2020/04/06更新)

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42歳の年収

まずは42歳の額面の年収と給料を調べます。

国税庁の調査によると全国の会社員の平均年齢は45.6歳で平均年収が485万円となっています。

この調査結果を元に42歳の会社員の平均年収を計算すると445万円で、一月分の給料は27.2万円になります。

上場企業で42歳の場合

上場企業の会社員の場合、平均年齢は40.1歳で平均年収が649万円になります。

この平均年齢と平均年収を元に上場企業で42歳の会社員の平均年収を計算すると679万円で、一月分の給料は41.4万円になります。

こうやって見ると上場企業と非上場企業の年収は結構違いますね。

続いて42歳の全国平均の年収445万円の場合と上場企業の平均の年収679万円の場合の住民税、所得税、手取り額の計算をしてみます。

給与所得控除を計算する

まずは給与所得控除を計算します。

え?給与所得控除って何ですか?
給与所得控除とは年収のうちの経費分です。
この分は税金がかからずに済みますよ。

給与所得控除とは簡単に言うと

「これだけの給料をもらっているなら、スーツを買ったりカバンを買ったり靴を買ったりして、仕事関係でこれくらいは使うよね」

という額で、税金を計算するときは給与収入からこの額を経費として引いて計算して良いことになっています。

給与所得控除はいくらくらいなんでしょう?
給与所得控除の金額は年収によって変わります。
年収が多くなるとその分控除額も大きくなりますよ。

年収ごとの給与所得控除額は

年収 給与所得控除額
65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

年収が1000万円を超えるとそれ以上増えても控除額は変わらないんですね。
そうですね。
上限額を超えると年収が1000万円でも2000万円でも控除額は変わりません。

この表から年収445万〜679万円の場合の給与所得控除の額を計算するとこうなります。

年収445万円 x 20% + 54万円 = 143万円
年収679万円 x 10% + 120万円 = 188万円
ただし、この給与所得控除額は令和元年分までで、令和2年になると給与所得控除額が次のように改定されます。
年収 給与所得控除額
55万円まで 全額
162.5万円まで 55万円
180万円まで 収入 x 40% ー 10万円
360万円まで 収入 x 30% + 8万円
660万円まで 収入 x 20% + 44万円
850万円まで 収入 x 10% + 110万円
850万円以上 195万円
令和2年の給与所得控除額は令和元年より少なくなるんですね。。
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社会保険料の支払額を調べる

次は社会保険料の支払額を調べます。

社会保険料ってなんの支払いですか?
どう税金に関係するんでしょう?
社会保険料というのは主に健康保険厚生年金雇用保険の3つです。
この支払いも住民税と所得税の控除に使えるようになっています。

健康保険は治療費を安く済ませるための保険で、病院で治療をした時に治療費の30%の支払いで済むようになります。

厚生年金は年金の上乗せ分で、厚生年金を払っているとその分支給される年金が結構上乗せされます。

雇用保険は仕事をしていない期間にお金をもらうための保険で、加入していると失業時には失業保険が、育児休業時には育児休業給付金がもらえたりします。

このあたりの社会保険料もほとんど税金のようなものなので、税金を計算する際は収入から引いて計算することができます。

社会保険料はいくらくらい支払うんでしょう?
健康保険料・厚生年金・雇用保険料で年収の14.22%くらいになるのが一般的です。

年収445万〜679万円の場合は健康保険料が年収の4.985%、厚生年金が年収の8.737%、雇用保険が年収の0.5%となるので、合計すると社会保険料は年収の14.22%ほどになります。

社会保険料の額を年収の14.22%として年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収445万円 x 14.22% = 63.4万円
年収679万円 x 14.22% = 96.6万円

となります。

社会保険料は年収が増えるほど支払いも多くなるんですね。
そうですね。
健康保険料と厚生年金と雇用保険料は年収の〇〇%という計算をするので、負担額は年収に応じて増えていきます。
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住民税と所得税の基礎控除

住民税と所得税には基礎控除があります。

住民税と所得税の基礎控除ってなんですか?
基礎控除は年収に関係なく同じ金額となる控除です。
住民税と所得税ではそれぞれ違う控除額となっています。

基礎控除も税金を計算する時に収入から引くことができます。

住民税の基礎控除額は33万円となっています。

一方、所得税の基礎控除額は住民税より5万円高い38万円となっています。

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住民税と所得税の控除合計額を計算する

続いて給与所得控除、社会保険料控除、基礎控除を合計して住民税と所得税の控除合計額を計算します。

年収445万〜679万円の場合の住民税控除の合計額を計算するとこのようになります。

年収445万円(42歳の全国平均):給与所得控除 143万円 + 社会保険料控除 63.4万円 + 基礎控除 33万円 = 239万円
年収679万円(42歳の上場企業平均):給与所得控除 188万円 + 社会保険料控除 96.6万円 + 基礎控除 33万円 = 318万円

また、所得税控除の合計額はこのようになります。

年収445万円(42歳の全国平均):給与所得控除 143万円 + 社会保険料控除 63.4万円 + 基礎控除 38万円 = 244万円
年収679万円(42歳の上場企業平均):給与所得控除 188万円 + 社会保険料控除 96.6万円 + 基礎控除 38万円 = 323万円
住民税と所得税で控除の合計額って少し違うんですね。
所得税の方が住民税より基礎控除が5万円高いので、控除合計額もその分高くなっています。
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住民税と所得税の課税対象額を計算する

年収から控除額を引いて住民税の課税対象額を計算するとこうなります。

年収445万円 - 住民税控除 239万円 = 206万円
年収679万円 - 住民税控除 318万円 = 362万円

所得税の課税対象額はこのようになります。

年収445万円 - 所得税控除 244万円 = 201万円
年収679万円 - 所得税控除 323万円 = 357万円
住民税も所得税も課税対象額は年収より結構少なくなるんですね。
そうですね。
年収が増えてくると課税対象額の割合も増えますが、年収445万〜679万円くらいだと意外と税金がかかる収入は少なく済みますよ。
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住民税額を計算する

課税対象額の計算が済んだので、次は税額の計算を計算します。
とうとう本題ですね!
まずは住民税から計算しますね。

住民税額は、計算した課税対象額に税率10%をかけて均等割5000円を足して調整控除を引くと計算できます。

なお、住民税の税率は自治体によって微妙に変わってくるのですが、今回の記事では標準税率の均等割と所得割で計算します。

年収445万円(42歳の全国平均):所得割 206万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 20.9万円
年収679万円(42歳の上場企業平均):所得割 362万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 36.4万円
所得割が税率で均等割が定額なんですね。
最後に引かれてる調整控除ってなんですか?
平成19年に所得税の税率を下げる代わりに住民税の税率を上げたのですが、その時に税金の合計額が変わらないようにするために調整控除という仕組みができました。
なんだかややこしそうですね。。
調整控除の計算は結構面倒なのですが、それほど大きい額ではありませんし、あまり気にしなくても大丈夫ですよ。
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所得税額を計算する

住民税の次は所得税を計算してみますね。
よろしくお願いします!

所得税については課税対象額ごとの税率と控除額が

課税対象額 税率 控除額
195万円まで 5% なし
330万円まで 10% 9.75万円
695万円まで 20% 42.75万円
900万円まで 23% 63.6万円
1800万円まで 33% 153.6万円
4000万円まで 40% 279.6万円
4000万円以上 45% 479.6万円

となっています。

それぞれの年収ごとの所得税額を計算するとこのようになります。

年収445万円(42歳の全国平均):課税対象額 201万円 x 10% - 9.75万円 = 10.4万円
年収679万円(42歳の上場企業平均):課税対象額 357万円 x 20% - 42.8万円 = 28.6万円
所得税の税率は住民税と違って課税対象額が大きいほど高くなるんですね。
そうですね。
なお、このように収入が多い人ほど税率が高くなる仕組みのことを累進課税と言います。
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住民税と所得税の合計

住民税と所得税が計算できたので、それぞれの税額を足して合計額を計算してみます。

住民税額と所得税額の合計はこのようになります。

年収445万円(42歳の全国平均):住民税 20.9万円 + 所得税 10.4万円= 31.2万円
年収679万円(42歳の上場企業平均):住民税 36.4万円 + 所得税 28.6万円= 65万円
こうやってみてみると結構税金払ってますね。
こんなにあったのか。。
そうですね。
ただ、住民税と所得税には税金を減らす仕組みがいくつかあるので、次はそちらを見ていきますね。
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配偶者控除がある場合の住民税と所得税

次は配偶者控除がある場合の計算をしてみます。

配偶者控除ってなんですか?
配偶者控除は妻や夫を扶養している人の税金の負担を減らすための仕組みです。

専業主婦の妻がいる場合などは配偶者控除が使えて住民税と所得税が安くなります。

配偶者控除の制度は平成30年度から新しくなっていて、給与所得控除後の夫の所得が900万円(年収1120万円)・950万円(年収1170万円)・1000万円(年収1220万円)を境に控除額が変わるようになっています。

住民税の配偶者控除は所得が900万円以下なら33万円、950万円以下なら22万円、1000万円以下なら11万円となるので、それぞれの年収ごとの住民税額はこのようになります。

年収445万円(42歳の全国平均):所得割 173万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 17.6万円(3.3万円の差額)
年収679万円(42歳の上場企業平均):所得割 329万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 33.1万円(3.3万円の差額)

また、所得税の配偶者控除は所得が900万円以下なら38万円、950万円以下なら26万円、1000万円以下なら13万円となるので、所得税額はこのようになります。

年収445万円(42歳の全国平均):課税対象額 163万円 x 5% - 0円 = 8.15万円(2.2万円の差額)
年収679万円(42歳の上場企業平均):課税対象額 319万円 x 10% - 9.75万円 = 22.1万円(6.48万円の差額)

配偶者控除のある場合の住民税と所得税を計算するとこのようになります。

年収445万円(42歳の全国平均):住民税 17.6万円 + 所得税 8.15万円= 25.7万円(5.5万円の差額)
年収679万円(42歳の上場企業平均):住民税 33.1万円 + 所得税 22.1万円= 55.3万円(9.78万円の差額)
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扶養控除がある場合の住民税と所得税

続いて扶養控除がある場合の税金を計算してみます。

扶養控除ってなんですか?
扶養控除は配偶者控除と似た仕組みです。
扶養控除では子供を養っている人の税金の負担を減らします。

扶養控除額も住民税と所得税で違っていて、年齢ごとにこのようになっています。

年齢 住民税の扶養控除 所得税の扶養控除
15歳まで 0円 0円
18歳まで 33万円 38万円
19〜22歳まで 45万円 63万円
23〜69歳まで 33万円 38万円
70歳以上(同居) 45万円 58万円
70歳以上(別居) 38万円 48万円

子供の場合は中学生以下、高校生、大学生で分かれているようなイメージですね。

あれ?15歳までは控除額が0円なんですか?
子供が中学生以下の場合は月額1万円〜1.5万円の児童手当が支給されるので、代わりに扶養控除は使えないようになっています。

児童手当は2歳までは月額1.5万円、3歳から中学生までは月額1万円がもらえます。これは大きいですね。

たとえば専業主婦の奥さん、高校生の息子、中学生の娘がいた場合、住民税の配偶者控除33万円と扶養控除33万円で合計66万円の控除になるので住民税はこのようになります。

年収445万円(42歳の全国平均):所得割 140万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 14.3万円(6.6万円の差額)
年収679万円(42歳の上場企業平均):所得割 296万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 29.8万円(6.6万円の差額)

所得税の場合は配偶者控除38万円と扶養控除38万円で合計76万円の控除になるのでこのようになります。

年収445万円(42歳の全国平均):課税対象額 125万円 x 5% - 0円 = 6.25万円(4.1万円の差額)
年収679万円(42歳の上場企業平均):課税対象額 281万円 x 10% - 9.75万円 = 18.3万円(10.3万円の差額)

この場合の住民税と所得税の合計額はこのようになります。

年収445万円(42歳の全国平均):所得税 6.25万円 + 住民税 14.3万円 = 20.5万円(10.7万円の差額)
年収679万円(42歳の上場企業平均):所得税 18.3万円 + 住民税 29.8万円 = 48.2万円(16.9万円の差額)

また、中学生の娘については扶養控除はありませんが、児童手当で月額1万円=年間で12万円もらえます。

中学生以下なら児童手当をもらえるので、保育園児・幼稚園児・小学生のお子さんがいる場合も同じです。

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手取り額を計算する

結局年収445万〜679万円だと手取りはいくらになるんでしょう?
額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できますよ。

年収445万〜679万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

年収445万円(42歳の全国平均):年収445万円 - 社会保険料 63.4万円 - 所得税 10.4万円 - 住民税 20.9万円 = 351万円
年収679万円(42歳の上場企業平均):年収679万円 - 社会保険料 96.6万円 - 所得税 28.6万円 - 住民税 36.4万円 = 518万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

年収445万円(42歳の全国平均):年収445万円 - 社会保険料 63.4万円 - 所得税 8.15万円 - 住民税 17.6万円 = 356万円(5.5万円の差額)
年収679万円(42歳の上場企業平均):年収679万円 - 社会保険料 96.6万円 - 所得税 22.1万円 - 住民税 33.1万円 = 527万円(9.78万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

年収445万円(42歳の全国平均):年収445万円 - 社会保険料 63.4万円 - 所得税 6.25万円 - 住民税 14.3万円 = 362万円(10.7万円の差額)
年収679万円(42歳の上場企業平均):年収679万円 - 社会保険料 96.6万円 - 所得税 18.3万円 - 住民税 29.8万円 = 535万円(16.9万円の差額)
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企業ごとの42歳の年収と手取り

続いて各上場企業の平均年齢と平均年収を参考に、42歳で年収300万〜800万円の企業を調べてみました。

42歳で年収800万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
みずほフィナンシャルグループ 東京都で233位 823万円 608万円
SMC 東京都で236位 821万円 607万円
東京海上ホールディングス 東京都で238位 820万円 606万円
日産自動車 神奈川県で7位 819万円 606万円
日立ハイテク 東京都で254位 814万円 603万円
住友電気工業 大阪府で44位 812万円 601万円
積水ハウス 大阪府で46位 808万円 599万円
コマツ 東京都で267位 807万円 598万円
小田急電鉄 東京都で274位 801万円 594万円
シスメックス 兵庫県で5位 799万円 593万円
ダイキン工業 大阪府で49位 799万円 593万円
デンソー 愛知県で13位 791万円 588万円
田辺三菱製薬 大阪府で60位 782万円 583万円
旭化成 東京都で324位 781万円 582万円
村田製作所 京都府で8位 781万円 582万円
オムロン 京都府で9位 780万円 581万円
日本ペイントホールディングス 大阪府で68位 779万円 581万円
パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス 東京都で335位 779万円 580万円
ヤクルト本社 東京都で336位 778万円 580万円
富士通 東京都で345位 775万円 578万円

42歳で年収700万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
ホシザキ 愛知県で35位 724万円 546万円
大日本印刷 東京都で518位 722万円 545万円
キヤノン 東京都で519位 722万円 544万円
日本マクドナルドホールディングス 東京都で535位 717万円 541万円
スズキ 静岡県で9位 716万円 541万円
SUBARU 東京都で549位 714万円 540万円
ANAホールディングス 東京都で550位 714万円 540万円
西日本旅客鉄道 大阪府で105位 712万円 538万円
日本電産 京都府で17位 712万円 538万円
パナソニック 大阪府で108位 711万円 538万円
オリエンタルランド 千葉県で7位 709万円 536万円
小林製薬 大阪府で111位 708万円 536万円
ウエルシアホールディングス 東京都で596位 706万円 535万円
朝日インテック 愛知県で41位 705万円 534万円
ルネサスエレクトロニクス 東京都で632位 699万円 530万円
りそなホールディングス 東京都で649位 695万円 528万円
新日鐵住金 東京都で652位 694万円 527万円
セブン&アイ・ホールディングス 東京都で657位 693万円 526万円
ミネベアミツミ 東京都で687位 688万円 523万円
ライオン 東京都で709位 684万円 521万円

42歳で年収600万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
MonotaRO 兵庫県で46位 621万円 479万円
山九 東京都で1065位 621万円 479万円
山崎製パン 東京都で1068位 621万円 478万円
伊藤園 東京都で1069位 621万円 478万円
しまむら 埼玉県で29位 620万円 478万円
大王製紙 東京都で1078位 620万円 478万円
アルプスアルパイン 東京都で1114位 613万円 473万円
スギホールディングス 愛知県で114位 609万円 470万円
南海電気鉄道 大阪府で234位 604万円 466万円
スズケン 愛知県で118位 598万円 462万円
ALSOK 東京都で1203位 596万円 460万円
PALTAC 大阪府で248位 594万円 459万円
THK 東京都で1228位 592万円 457万円
日本通運 東京都で1232位 591万円 457万円
カルソニックカンセイ 埼玉県で41位 588万円 455万円
すかいらーくホールディングス 東京都で1255位 586万円 453万円
コスモス薬品 福岡県で31位 584万円 451万円
セコム 東京都で1272位 583万円 450万円
名古屋鉄道 愛知県で134位 578万円 447万円
リログループ 東京都で1308位 575万円 445万円

42歳で年収500万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
USEN 東京都で1539位 524万円 408万円
ツルハホールディングス 北海道で17位 522万円 407万円
総合メディカル 福岡県で47位 521万円 406万円
コーナン商事 大阪府で343位 520万円 405万円
セイノーホールディングス 岐阜県で22位 517万円 403万円
神戸物産 兵庫県で91位 517万円 403万円
ニッケ 大阪府で347位 515万円 401万円
イオン北海道 北海道で19位 511万円 399万円
ジンズホールディングス 東京都で1572位 508万円 396万円
アルペン 愛知県で181位 508万円 396万円
亀田製菓 新潟県で24位 506万円 395万円
カッパ・クリエイト 神奈川県で150位 494万円 386万円
フジ 愛媛県で6位 491万円 384万円
日本アセットマーケティング 東京都で1620位 491万円 384万円
あい ホールディングス 東京都で1622位 490万円 383万円
コメリ 新潟県で28位 487万円 381万円
丸和運輸機関 埼玉県で63位 486万円 380万円
マックスバリュ西日本 広島県で30位 484万円 379万円
ヤマダ電機 群馬県で18位 482万円 377万円
ニッコンホールディングス 東京都で1647位 475万円 373万円

42歳で年収400万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
ヨシックス 愛知県で213位 424万円 335万円
イオン九州 福岡県で71位 423万円 334万円
ベスト電器 福岡県で72位 423万円 334万円
丸栄 愛知県で214位 419万円 331万円
卑弥呼 東京都で1745位 419万円 331万円
イオンディライト 大阪府で401位 419万円 331万円
第一交通産業 福岡県で74位 418万円 330万円
ハーバー研究所 東京都で1748位 417万円 329万円
一正蒲鉾 新潟県で34位 413万円 327万円
日本ケアサプライ 東京都で1751位 413万円 327万円
ハニーズホールディングス 福島県で11位 410万円 324万円
ツクイ 神奈川県で169位 408万円 323万円
チャーム・ケア・コーポレーション 大阪府で409位 407万円 322万円
SOMPOケアメッセージ 岡山県で22位 406万円 321万円
大庄 東京都で1757位 402万円 318万円
ニチイ学館 東京都で1758位 401万円 317万円
日本セラミック 鳥取県で3位 396万円 314万円
ワールドホールディングス 福岡県で77位 392万円 310万円
ヨンキュウ 愛媛県で11位 391万円 310万円
JPホールディングス 愛知県で219位 376万円 299万円

42歳で年収300万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
大和 石川県で25位 324万円 258万円
太平洋興発 東京都で1791位 322万円 257万円
キャリアバンク 北海道で41位 321万円 256万円
きょくとう 福岡県で81位 321万円 256万円
サンワドー 青森県で5位 317万円 253万円
ビケンテクノ 大阪府で419位 316万円 252万円
北日本紡績 石川県で26位 315万円 252万円
ハリマビステム 神奈川県で178位 315万円 251万円
山陽百貨店 兵庫県で107位 313万円 250万円
プレステージ・インターナショナル 東京都で1792位 311万円 249万円
ヤマノホールディングス 東京都で1793位 310万円 248万円
カワサキ 大阪府で420位 308万円 246万円
ゼネラル・オイスター 東京都で1794位 307万円 246万円
日本製麻 兵庫県で108位 306万円 245万円
新都ホールディングス 東京都で1795位 301万円 241万円
日本管財 東京都で1796位 300万円 240万円
光ハイツ・ヴェラス 北海道で42位 296万円 237万円
かんなん丸 埼玉県で74位 295万円 236万円
井筒屋 福岡県で82位 284万円 227万円
日本パレットプール 大阪府で421位 278万円 223万円

まとめ

今回は42歳の年収を調べてみました。

他の年齢についてもまとめていますので、よろしければそちらもご覧ください。

年齢ごとの平均年収

年齢 全国の平均年収 上場企業の平均年収
22歳 208万円(手取り169万円) 317万円(手取り253万円)
23歳 224万円(手取り181万円) 342万円(手取り273万円)
24歳 241万円(手取り194万円) 368万円(手取り292万円)
25歳 258万円(手取り207万円) 393万円(手取り311万円)
26歳 274万円(手取り220万円) 418万円(手取り331万円)
27歳 291万円(手取り233万円) 444万円(手取り350万円)
28歳 301万円(手取り241万円) 460万円(手取り361万円)
29歳 312万円(手取り249万円) 476万円(手取り373万円)
30歳 322万円(手取り257万円) 492万円(手取り385万円)
31歳 333万円(手取り265万円) 508万円(手取り396万円)
32歳 344万円(手取り274万円) 524万円(手取り408万円)
33歳 353万円(手取り281万円) 538万円(手取り418万円)
34歳 363万円(手取り288万円) 553万円(手取り429万円)
35歳 372万円(手取り296万円) 568万円(手取り440万円)
36歳 382万円(手取り303万円) 582万円(手取り450万円)
37歳 391万円(手取り310万円) 597万円(手取り461万円)
38歳 402万円(手取り318万円) 613万円(手取り473万円)
39歳 413万円(手取り327万円) 630万円(手取り485万円)
40歳 424万円(手取り335万円) 646万円(手取り496万円)
41歳 435万円(手取り343万円) 663万円(手取り507万円)
42歳 445万円(手取り351万円) 679万円(手取り518万円)
43歳 456万円(手取り359万円) 696万円(手取り528万円)
44歳 467万円(手取り367万円) 713万円(手取り539万円)
45歳 478万円(手取り375万円) 730万円(手取り549万円)
46歳 489万円(手取り383万円) 746万円(手取り560万円)
47歳 500万円(手取り391万円) 763万円(手取り570万円)
48歳 502万円(手取り392万円) 766万円(手取り572万円)
49歳 504万円(手取り393万円) 768万円(手取り574万円)
50歳 506万円(手取り395万円) 771万円(手取り575万円)
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