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35歳の平均年収と給料|住民税、所得税、手取りはいくら?【2021年版】

35歳の平均年収を、国税庁の調査や上場企業の決算資料を分析して調べてみました。35歳の場合、平均年収は372万円で、住民税が16万円、所得税が7.64万円、手取りが296万円でした。また、上場企業で35歳の場合は平均年収は567万円で、住民税が28.8万円、所得税が18.3万円、手取りが439万円になります。主な企業の35歳年収ランキングもまとめましたので、そちらもご覧ください。 (2020/04/06更新)

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35歳の年収

まずは35歳の額面の年収と給料を調べます。

国税庁の調査によると全国の会社員の平均年齢は45.6歳で平均年収が485万円となっています。

この調査結果を元に35歳の会社員の平均年収を計算すると372万円で、一月分の給料は22.7万円になります。

上場企業で35歳の場合

上場企業の会社員の場合、平均年齢は40歳で平均年収が646万円になります。

この平均年齢と平均年収を元に上場企業で35歳の会社員の平均年収を計算すると567万円で、一月分の給料は34.6万円になります。

こうやって見ると上場企業と非上場企業の年収は結構違いますね。

続いて35歳の全国平均の年収372万円の場合と上場企業の平均の年収567万円の場合の住民税、所得税、手取り額の計算をしてみます。

給与所得控除を計算する

まずは給与所得控除を計算します。

え?給与所得控除って何ですか?
給与所得控除とは年収のうちの経費分です。
この分は税金がかからずに済みますよ。

給与所得控除とは簡単に言うと

「これだけの給料をもらっているなら、スーツを買ったりカバンを買ったり靴を買ったりして、仕事関係でこれくらいは使うよね」

という額で、税金を計算するときは給与収入からこの額を経費として引いて計算して良いことになっています。

給与所得控除はいくらくらいなんでしょう?
給与所得控除の金額は年収によって変わります。
年収が多くなるとその分控除額も大きくなりますよ。

年収ごとの給与所得控除額は

年収 給与所得控除額
55万円まで 全額
162.5万円まで 55万円
180万円まで 収入 x 40% ー 10万円
360万円まで 収入 x 30% + 8万円
660万円まで 収入 x 20% + 44万円
850万円まで 収入 x 10% + 110万円
850万円以上 195万円

となります。

年収が850万円を超えるとそれ以上増えても控除額は変わらないんですね。
そうですね。
上限額を超えると年収が850万円でも2000万円でも控除額は変わりません。

この表から年収372万〜567万円の場合の給与所得控除の額を計算するとこうなります。

年収372万円 x 20% + 44万円 = 118万円
年収567万円 x 20% + 44万円 = 157万円
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社会保険料の支払額

次は社会保険料の支払額を調べます。

社会保険料ってなんの支払いですか?
どう税金に関係するんでしょう?
社会保険料というのは主に健康保険厚生年金雇用保険の3つです。
この支払いも住民税と所得税の控除に使えるようになっています。

健康保険は治療費を安く済ませるための保険で、病院で治療をした時に治療費の30%の支払いで済むようになります。

厚生年金は年金の上乗せ分で、厚生年金を払っているとその分支給される年金が結構上乗せされます。

雇用保険は仕事をしていない期間にお金をもらうための保険で、加入していると失業時には失業保険が、育児休業時には育児休業給付金がもらえたりします。

このあたりの社会保険料もほとんど税金のようなものなので、税金を計算する際は収入から引いて計算することができます。

社会保険料はいくらくらい支払うんでしょう?
健康保険料・厚生年金・雇用保険料で年収の14.22%くらいになるのが一般的です。

年収372万〜567万円の場合は健康保険料が年収の4.985%、厚生年金が年収の8.737%、雇用保険が年収の0.5%となるので、合計すると社会保険料は年収の14.22%ほどになります。

社会保険料の額を年収の14.22%として年間の社会保険料の目安額を計算すると

年収372万円 x 14.22% = 52.9万円
年収567万円 x 14.22% = 80.6万円

となります。

社会保険料は年収が増えるほど支払いも多くなるんですね。
そうですね。
健康保険料と厚生年金と雇用保険料は年収の〇〇%という計算をするので、負担額は年収に応じて増えていきます。
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住民税と所得税の基礎控除

住民税と所得税には基礎控除があります。

住民税と所得税の基礎控除ってなんですか?
基礎控除は普通の収入であれば基本的には同じ金額となる控除です。
住民税と所得税ではそれぞれ違う控除額となっています。

基礎控除も税金を計算する時に収入から引くことができます。

令和2年以降の住民税と所得税の基礎控除額はこのようになっています。

所得金額 基礎控除
(住民税)
基礎控除
(所得税)
2400万円まで 43万円 48万円
2450万円まで 29万円 32万円
2500万円まで 15万円 16万円
2500万円以上 0円 0円
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住民税と所得税の控除合計額を計算する

続いて給与所得控除、社会保険料控除、基礎控除を合計して住民税と所得税の控除合計額を計算します。

年収372万〜567万円の場合の住民税控除の合計額を計算するとこのようになります。

年収372万円(35歳の全国平均):給与所得控除 118万円 + 社会保険料控除 52.9万円 + 基礎控除 43万円 = 214万円
年収567万円(35歳の上場企業平均):給与所得控除 157万円 + 社会保険料控除 80.6万円 + 基礎控除 43万円 = 281万円

また、所得税控除の合計額はこのようになります。

年収372万円(35歳の全国平均):給与所得控除 118万円 + 社会保険料控除 52.9万円 + 基礎控除 48万円 = 219万円
年収567万円(35歳の上場企業平均):給与所得控除 157万円 + 社会保険料控除 80.6万円 + 基礎控除 48万円 = 286万円
住民税と所得税で控除の合計額って少し違うんですね。
所得税の方が住民税より基礎控除が5万円高いので、控除合計額もその分高くなっています。
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住民税と所得税の課税対象額を計算する

年収から控除額を引いて住民税の課税対象額を計算するとこうなります。

年収372万円 - 住民税控除 214万円 = 158万円
年収567万円 - 住民税控除 281万円 = 286万円

所得税の課税対象額はこのようになります。

年収372万円 - 所得税控除 219万円 = 153万円
年収567万円 - 所得税控除 286万円 = 281万円
住民税も所得税も課税対象額は年収より結構少なくなるんですね。
そうですね。
年収が増えてくると課税対象額の割合も増えますが、年収372万〜567万円くらいだと意外と税金がかかる収入は少なく済みますよ。
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住民税額を計算する

課税対象額の計算が済んだので、次は税額の計算を計算します。
とうとう本題ですね!
まずは住民税から計算しますね。

住民税額は、計算した課税対象額に税率10%をかけて均等割5000円を足して調整控除を引くと計算できます。

なお、住民税の税率は自治体によって微妙に変わってくるのですが、今回の記事では標準税率の均等割と所得割で計算します。

年収372万円(35歳の全国平均):所得割 158万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 16万円
年収567万円(35歳の上場企業平均):所得割 286万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 28.8万円
所得割が税率で均等割が定額なんですね。
最後に引かれてる調整控除ってなんですか?
平成19年に所得税の税率を下げる代わりに住民税の税率を上げたのですが、その時に税金の合計額が変わらないようにするために調整控除という仕組みができました。
なんだかややこしそうですね。。
調整控除の計算は結構面倒なのですが、それほど大きい額ではありませんし、あまり気にしなくても大丈夫ですよ。
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所得税額を計算する

住民税の次は所得税を計算してみますね。
よろしくお願いします!

所得税については課税対象額ごとの税率と控除額が

課税対象額 税率 控除額
195万円まで 5% なし
330万円まで 10% 9.75万円
695万円まで 20% 42.75万円
900万円まで 23% 63.6万円
1800万円まで 33% 153.6万円
4000万円まで 40% 279.6万円
4000万円以上 45% 479.6万円

となっています。

それぞれの年収ごとの所得税額を計算するとこのようになります。

年収372万円(35歳の全国平均):課税対象額 153万円 x 5% - 0円 = 7.64万円
年収567万円(35歳の上場企業平均):課税対象額 281万円 x 10% - 9.75万円 = 18.3万円
所得税の税率は住民税と違って課税対象額が大きいほど高くなるんですね。
そうですね。
なお、このように収入が多い人ほど税率が高くなる仕組みのことを累進課税と言います。
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住民税と所得税の合計

住民税と所得税が計算できたので、それぞれの税額を足して合計額を計算してみます。

住民税額と所得税額の合計はこのようになります。

年収372万円(35歳の全国平均):住民税 16万円 + 所得税 7.64万円= 23.7万円
年収567万円(35歳の上場企業平均):住民税 28.8万円 + 所得税 18.3万円= 47.2万円
こうやってみてみると結構税金払ってますね。
こんなにあったのか。。
そうですね。
ただ、住民税と所得税には税金を減らす仕組みがいくつかあるので、次はそちらを見ていきますね。
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配偶者控除がある場合の住民税と所得税

次は配偶者控除がある場合の計算をしてみます。

配偶者控除ってなんですか?
配偶者控除は妻や夫を扶養している人の税金の負担を減らすための仕組みです。

専業主婦の妻がいる場合などは配偶者控除が使えて住民税と所得税が安くなります。

配偶者控除の制度は平成30年度から新しくなっていて、給与所得控除後の夫の所得が900万円(年収1120万円)・950万円(年収1170万円)・1000万円(年収1220万円)を境に控除額が変わるようになっています。

住民税の配偶者控除は所得が900万円以下なら33万円、950万円以下なら22万円、1000万円以下なら11万円となるので、それぞれの年収ごとの住民税額はこのようになります。

年収372万円(35歳の全国平均):所得割 125万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 12.7万円(3.3万円の差額)
年収567万円(35歳の上場企業平均):所得割 253万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 25.5万円(3.3万円の差額)

また、所得税の配偶者控除は所得が900万円以下なら38万円、950万円以下なら26万円、1000万円以下なら13万円となるので、所得税額はこのようになります。

年収372万円(35歳の全国平均):課税対象額 115万円 x 5% - 0円 = 5.74万円(1.9万円の差額)
年収567万円(35歳の上場企業平均):課税対象額 243万円 x 10% - 9.75万円 = 14.5万円(3.8万円の差額)

配偶者控除のある場合の住民税と所得税を計算するとこのようになります。

年収372万円(35歳の全国平均):住民税 12.7万円 + 所得税 5.74万円= 18.5万円(5.2万円の差額)
年収567万円(35歳の上場企業平均):住民税 25.5万円 + 所得税 14.5万円= 40.1万円(7.1万円の差額)
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扶養控除がある場合の住民税と所得税

続いて扶養控除がある場合の税金を計算してみます。

扶養控除ってなんですか?
扶養控除は配偶者控除と似た仕組みです。
扶養控除では子供を養っている人の税金の負担を減らします。
子供が16歳以上ならこの仕組みが使えますよ。

扶養控除額も住民税と所得税で違っていて、年齢ごとにこのようになっています。

年齢 扶養控除
(住民税)
扶養控除
(所得税)
15歳まで 0円 0円
18歳まで 33万円 38万円
19〜22歳まで 45万円 63万円
23〜69歳まで 33万円 38万円
70歳以上(同居) 45万円 58万円
70歳以上(別居) 38万円 48万円

子供の場合は中学生以下、高校生、大学生で分かれているようなイメージですね。

あれ?15歳までは控除額が0円なんですか?
子供が中学生以下の場合は月額1万円〜1.5万円の児童手当が支給されるので、代わりに扶養控除は使えないようになっています。

児童手当は2歳までは月額1.5万円、3歳から中学生までは月額1万円がもらえます。これは大きいですね。

たとえば専業主婦の奥さん、高校生の息子、中学生の娘がいた場合、住民税の配偶者控除33万円と扶養控除33万円で合計66万円の控除になるので住民税はこのようになります。

年収372万円(35歳の全国平均):所得割 91.8万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 9.43万円(6.6万円の差額)
年収567万円(35歳の上場企業平均):所得割 220万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 22.2万円(6.6万円の差額)

所得税の場合は配偶者控除38万円と扶養控除38万円で合計76万円の控除になるのでこのようになります。

年収372万円(35歳の全国平均):課税対象額 76.8万円 x 5% - 0円 = 3.84万円(3.8万円の差額)
年収567万円(35歳の上場企業平均):課税対象額 205万円 x 10% - 9.75万円 = 10.7万円(7.6万円の差額)

この場合の住民税と所得税の合計額はこのようになります。

年収372万円(35歳の全国平均):所得税 3.84万円 + 住民税 9.43万円 = 13.3万円(10.4万円の差額)
年収567万円(35歳の上場企業平均):所得税 10.7万円 + 住民税 22.2万円 = 33万円(14.2万円の差額)

また、中学生の娘については扶養控除はありませんが、児童手当で月額1万円=年間で12万円もらえます。

中学生以下なら児童手当をもらえるので、保育園児・幼稚園児・小学生のお子さんがいる場合も同じです。

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手取り額を計算する

結局年収372万〜567万円だと手取りはいくらになるんでしょう?
額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できますよ。

年収372万〜567万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

年収372万円(35歳の全国平均):年収372万円 - 社会保険料 52.9万円 - 所得税 7.64万円 - 住民税 16万円 = 296万円
年収567万円(35歳の上場企業平均):年収567万円 - 社会保険料 80.6万円 - 所得税 18.3万円 - 住民税 28.8万円 = 439万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

年収372万円(35歳の全国平均):年収372万円 - 社会保険料 52.9万円 - 所得税 5.74万円 - 住民税 12.7万円 = 301万円(5.2万円の差額)
年収567万円(35歳の上場企業平均):年収567万円 - 社会保険料 80.6万円 - 所得税 14.5万円 - 住民税 25.5万円 = 446万円(7.1万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

年収372万円(35歳の全国平均):年収372万円 - 社会保険料 52.9万円 - 所得税 3.84万円 - 住民税 9.43万円 = 306万円(10.4万円の差額)
年収567万円(35歳の上場企業平均):年収567万円 - 社会保険料 80.6万円 - 所得税 10.7万円 - 住民税 22.2万円 = 453万円(14.2万円の差額)
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企業ごとの35歳の年収と手取り

続いて各上場企業の平均年齢と平均年収を参考に、35歳で年収200万〜700万円の企業を調べてみました。

35歳で年収700万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
オリックス 東京都で214位 715万円 540万円
ユニ・チャーム 東京都で219位 714万円 540万円
協和キリン 東京都で222位 712万円 539万円
信越化学工業 東京都で224位 712万円 538万円
シマノ 大阪府で31位 711万円 538万円
オリンパス 東京都で231位 707万円 535万円
東海旅客鉄道 愛知県で7位 705万円 534万円
花王 東京都で244位 702万円 532万円
三菱電機 東京都で250位 700万円 531万円
ニトリホールディングス 北海道で1位 699万円 530万円
JT 東京都で255位 697万円 529万円
豊田自動織機 愛知県で10位 697万円 529万円
クボタ 大阪府で41位 695万円 527万円
ソフトバンク 東京都で269位 692万円 526万円
日産自動車 神奈川県で6位 687万円 522万円
三菱UFJフィナンシャル・グループ 東京都で280位 687万円 522万円
安川電機 福岡県で4位 685万円 521万円
シスメックス 兵庫県で4位 682万円 519万円
東芝 東京都で305位 678万円 517万円
みずほフィナンシャルグループ 東京都で307位 678万円 517万円

35歳で年収600万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
オリエンタルランド 千葉県で7位 623万円 480万円
SGホールディングス 京都府で11位 621万円 478万円
村田製作所 京都府で12位 620万円 478万円
浜松ホトニクス 静岡県で5位 617万円 476万円
ミスミグループ本社 東京都で606位 611万円 471万円
マキタ 愛知県で30位 610万円 470万円
京セラ 京都府で14位 606万円 468万円
キヤノン 東京都で658位 603万円 465万円
パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス 東京都で659位 603万円 465万円
スズキ 静岡県で7位 602万円 465万円
ファミリーマート 東京都で684位 598万円 462万円
西日本旅客鉄道 大阪府で108位 597万円 461万円
かんぽ生命保険 東京都で711位 593万円 458万円
りそなホールディングス 東京都で735位 591万円 456万円
日立化成 東京都で755位 588万円 454万円
SUBARU 東京都で772位 586万円 453万円
ルネサスエレクトロニクス 東京都で783位 584万円 452万円
セブン&アイ・ホールディングス 東京都で798位 582万円 450万円
新日鐵住金 東京都で817位 579万円 448万円
パナソニック 大阪府で129位 577万円 447万円

35歳で年収500万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
ツルハホールディングス 北海道で8位 524万円 408万円
キユーピー 東京都で1226位 524万円 408万円
ファンケル 神奈川県で82位 522万円 406万円
MonotaRO 兵庫県で48位 519万円 405万円
大王製紙 東京都で1262位 519万円 404万円
スズケン 愛知県で114位 516万円 402万円
山崎製パン 東京都で1306位 514万円 400万円
九州旅客鉄道 福岡県で30位 512万円 399万円
しまむら 埼玉県で33位 511万円 398万円
ALSOK 東京都で1410位 502万円 392万円
富士急行 山梨県で5位 500万円 391万円
東洋水産 東京都で1437位 498万円 389万円
スギホールディングス 愛知県で134位 496万円 387万円
シップヘルスケアホールディングス 大阪府で272位 494万円 386万円
THK 東京都で1470位 493万円 386万円
アルプスアルパイン 東京都で1499位 490万円 384万円
すかいらーくホールディングス 東京都で1505位 489万円 383万円
PALTAC 大阪府で293位 486万円 380万円
セコム 東京都で1536位 485万円 380万円
名古屋鉄道 愛知県で144位 483万円 378万円

35歳で年収400万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
ゲンキー 福井県で14位 424万円 335万円
ジンズホールディングス 東京都で1895位 424万円 335万円
あい ホールディングス 東京都で1901位 423万円 334万円
LITALICO 東京都で1902位 423万円 334万円
総合メディカル 福岡県で60位 423万円 334万円
アークランドサカモト 新潟県で28位 421万円 332万円
カチタス 東京都で1915位 419万円 331万円
GMOグローバルサイン・ホールディングス 東京都で1918位 418万円 330万円
フジ 愛媛県で7位 417万円 329万円
ティーケーピー 東京都で1940位 412万円 326万円
日本アセットマーケティング 東京都で1944位 411万円 325万円
丸和運輸機関 埼玉県で61位 411万円 325万円
アルペン 愛知県で207位 403万円 319万円
福山通運 広島県で33位 398万円 315万円
シーズ・ホールディングス 東京都で1984位 398万円 315万円
ニッコンホールディングス 東京都で1988位 397万円 314万円
ヤマダホールディングス 群馬県で19位 395万円 313万円
近鉄百貨店 大阪府で418位 389万円 309万円
アトム 愛知県で211位 389万円 308万円
マックスバリュ西日本 広島県で38位 389万円 308万円

35歳で年収300万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
大戸屋ホールディングス 東京都で2119位 321万円 256万円
松屋アールアンドディ 福井県で17位 321万円 256万円
イオン九州 福岡県で89位 319万円 255万円
ヨンキュウ 愛媛県で12位 318万円 254万円
白青舎 東京都で2122位 317万円 253万円
ベリテ 神奈川県で184位 316万円 252万円
光村印刷 東京都で2128位 313万円 250万円
マーチャント・バンカーズ 東京都で2129位 312万円 249万円
シンニッタン 神奈川県で185位 309万円 247万円
HANATOUR JAPAN 東京都で2131位 308万円 246万円
雪国まいたけ 新潟県で37位 307万円 245万円
東部ネットワーク 神奈川県で186位 306万円 245万円
新潟交通 新潟県で38位 302万円 242万円
メガネスーパー 神奈川県で187位 298万円 238万円
アウトソーシング 東京都で2138位 297万円 237万円
ケア21 大阪府で457位 291万円 233万円
ウイルテック 大阪府で458位 287万円 230万円
雪国まいたけ 新潟県で40位 285万円 229万円
ビットワングループ 東京都で2141位 285万円 228万円
小僧寿し 東京都で2142位 279万円 223万円

35歳で年収200万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 平均年収 手取り
ショクブン 愛知県で243位 214万円 174万円
トスネット 宮城県で21位 213万円 172万円

まとめ

今回は35歳の年収を調べてみました。

他の年齢についてもまとめていますので、よろしければそちらもご覧ください。

年齢ごとの平均年収

年齢 全国の平均年収 上場企業の平均年収
22歳 208万円(手取り169万円) 316万円(手取り253万円)
23歳 224万円(手取り181万円) 342万円(手取り272万円)
24歳 241万円(手取り194万円) 367万円(手取り292万円)
25歳 258万円(手取り207万円) 392万円(手取り311万円)
26歳 274万円(手取り220万円) 418万円(手取り330万円)
27歳 291万円(手取り233万円) 443万円(手取り349万円)
28歳 301万円(手取り241万円) 459万円(手取り361万円)
29歳 312万円(手取り249万円) 475万円(手取り372万円)
30歳 322万円(手取り257万円) 491万円(手取り384万円)
31歳 333万円(手取り265万円) 507万円(手取り396万円)
32歳 344万円(手取り274万円) 523万円(手取り407万円)
33歳 353万円(手取り281万円) 538万円(手取り418万円)
34歳 363万円(手取り288万円) 552万円(手取り428万円)
35歳 372万円(手取り296万円) 567万円(手取り439万円)
36歳 382万円(手取り303万円) 581万円(手取り450万円)
37歳 391万円(手取り310万円) 596万円(手取り460万円)
38歳 402万円(手取り318万円) 612万円(手取り472万円)
39歳 413万円(手取り327万円) 629万円(手取り484万円)
40歳 424万円(手取り335万円) 645万円(手取り496万円)
41歳 435万円(手取り343万円) 662万円(手取り507万円)
42歳 445万円(手取り351万円) 678万円(手取り517万円)
43歳 456万円(手取り359万円) 695万円(手取り528万円)
44歳 467万円(手取り367万円) 712万円(手取り538万円)
45歳 478万円(手取り375万円) 728万円(手取り549万円)
46歳 489万円(手取り383万円) 745万円(手取り559万円)
47歳 500万円(手取り391万円) 762万円(手取り570万円)
48歳 502万円(手取り392万円) 764万円(手取り571万円)
49歳 504万円(手取り393万円) 767万円(手取り573万円)
50歳 506万円(手取り395万円) 770万円(手取り575万円)
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