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年収730万円の手取りと住民税&所得税はいくら?【2019年版の計算結果】

年収730万円の手取りと住民税&所得税はいくら?【2019年版の計算結果】

年収730万円のサラリーマン(正社員・派遣社員・契約社員)やアルバイト・パートなどの場合の住民税(市民税+都道府県民税)と所得税と手取りの目安額を平成31年度の税制で計算してみました。年収730万円の場合で住民税は40.3万円、所得税は36.3万円で手取りは550万円となります。配偶者控除や扶養控除がある場合も計算してみました。 (2019/04/15更新)

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以前の記事で手取りと住民税&所得税の計算をしましたが、今回は年収730万円に絞って税金を計算してみます。

最初に計算結果を紹介すると、年収730万円の場合の住民税は40.3万円、所得税は36.3万円、社会保険料は104万円で手取りは550万円となります。

1万円刻みで年収730万円前後の税金を計算するとこのようになります。

年収 住民税 所得税 手取り
725万円 39.9万円 35.5万円 546万円
726万円 40万円 35.7万円 547万円
727万円 40万円 35.8万円 548万円
728万円 40.1万円 36万円 548万円
729万円 40.2万円 36.1万円 549万円
730万円 40.3万円 36.3万円 550万円
731万円 40.3万円 36.4万円 550万円
732万円 40.4万円 36.6万円 551万円
733万円 40.5万円 36.7万円 552万円
734万円 40.6万円 36.9万円 552万円
735万円 40.6万円 37万円 553万円
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10万円刻みだとこうなります。

年収 住民税 所得税 手取り
680万円 36.5万円 28.7万円 518万円
690万円 37.2万円 30.2万円 524万円
700万円 38万円 31.7万円 531万円
710万円 38.8万円 33.3万円 537万円
720万円 39.5万円 34.8万円 543万円
730万円 40.3万円 36.3万円 550万円
740万円 41万円 37.8万円 556万円
750万円 41.8万円 39.3万円 562万円
760万円 42.5万円 40.8万円 569万円
770万円 43.3万円 42.3万円 575万円
780万円 44.1万円 43.9万円 581万円
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また、年収や家族構成などを入力して税金を計算する場合は住民税・所得税・社会保険料・手取り額の自動計算ツールが便利ですので、そちらを使ってみてください。

なお、住民税の税率は自治体によって微妙に変わってくるのですが、今回の記事では標準税率である均等割5000円、所得割10%で計算してみます。

住民税と所得税の目的や計算方法、納付方法などの記事も書いていますので、「そもそも住民税とか所得税って?」という方はよろしければそちらも合わせてご覧ください。

年収が手取りで730万円の場合

手取りで年収730万円の場合は、住民税&所得税の計算を参考に額面での年収を逆算すると1017万円となります。

この場合の住民税は62.2万円、所得税は80.1万円、社会保険料は145万円で手取りは730万円となります。

ここからは額面で年収730万円の場合と手取りで年収730万円の場合の両方の住民税と所得税の計算内容を詳しく説明します。

給与所得控除を計算する

まず、年収ごとの給与所得控除額は

65万円まで 全額
162.5万円まで 65万円
180万円まで 収入 x 40%
360万円まで 収入 x 30% + 18万円
660万円まで 収入 x 20% + 54万円
1000万円まで 収入 x 10% + 120万円
1000万円以上 220万円

となります。

この表から年収730万円の場合の給与所得控除の額を計算します。

額面で年収730万円:年収730万円 x 10% + 120万円 = 193万円
手取り年収730万円:年収1017万円 x 0% + 220万円 = 220万円

社会保険料の支払額を調べる

健康保険・厚生年金・雇用保険といった社会保険料も控除の対象となるので、社会保険料の支払額を調べます。

基本的には年収の14.22%ほどになるので年間の社会保険料の目安額を計算すると

額面で年収730万円:年収730万円 x 14.22% = 104万円
手取り年収730万円:年収1017万円 x 14.22% = 145万円

となります。

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住民税と所得税の基礎控除

住民税の基礎控除は33万円となっています。

一方、所得税の基礎控除は住民税より5万円高い38万円となっています。

住民税と所得税の控除合計額を計算する

年収730万円の場合の住民税控除の合計額を計算するとこのようになります。

額面で年収730万円:給与所得控除 193万円 + 社会保険料控除 104万円 + 基礎控除 33万円 = 330万円
手取り年収730万円:給与所得控除 220万円 + 社会保険料控除 145万円 + 基礎控除 33万円 = 398万円

また、所得税控除の合計額はこのようになります。

額面で年収730万円:給与所得控除 193万円 + 社会保険料控除 104万円 + 基礎控除 38万円 = 335万円
手取り年収730万円:給与所得控除 220万円 + 社会保険料控除 145万円 + 基礎控除 38万円 = 403万円

所得税の場合は基礎控除の違いで住民税より5万円だけ控除額が高くなっています。

住民税と所得税の課税対象額を計算する

年収から控除額を引いて住民税の課税対象額を計算するとこうなります。

額面で年収730万円:年収730万円 - 住民税控除 330万円 = 400万円
手取り年収730万円:年収1017万円 - 住民税控除 398万円 = 619万円

所得税の課税対象額はこのようになります。

額面で年収730万円:年収730万円 - 所得税控除 335万円 = 395万円
手取り年収730万円:年収1017万円 - 所得税控除 403万円 = 614万円
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住民税額&所得税額を計算する

住民税額は、計算した課税対象額に税率10%をかけて均等割5000円を足して調整控除を引くと計算できます。

額面で年収730万円:所得割 400万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 40.3万円
手取り年収730万円:所得割 619万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 62.2万円

なお、調整控除については計算がややこしいので詳しいことは省略します。

また、所得税については課税対象額ごとの税率と控除額が

課税対象額 税率 控除額
195万円まで 5% なし
330万円まで 10% 9.75万円
695万円まで 20% 42.75万円
900万円まで 23% 63.6万円
1800万円まで 33% 153.6万円
4000万円まで 40% 279.6万円
4000万円以上 45% 479.6万円

となっているので、それぞれの年収ごとの所得税額はこのようになります。

額面で年収730万円:課税対象額 395万円 x 20% - 42.8万円 = 36.3万円
手取り年収730万円:課税対象額 614万円 x 20% - 42.8万円 = 80.1万円

住民税と所得税の合計

住民税額と所得税額を合計するとこのようになります。

額面で年収730万円:住民税 40.3万円 + 所得税 36.3万円= 76.6万円
手取り年収730万円:住民税 62.2万円 + 所得税 80.1万円= 142万円
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配偶者控除がある場合の住民税と所得税

専業主婦の妻がいる場合などは配偶者控除があるので、そのぶん課税対象額が減って住民税と所得税が安くなります。

配偶者控除の制度は平成30年度から新しくなっていて、給与所得控除後の夫の所得が900万円(年収1120万円)・950万円(年収1170万円)・1000万円(年収1220万円)を境に控除額が変わるようになっています。

住民税の配偶者控除は所得が900万円以下なら33万円、950万円以下なら22万円、1000万円以下なら11万円となるので、それぞれの年収ごとの住民税額はこのようになります。

額面で年収730万円:所得割 367万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 37万円(3.3万円の差額)
手取り年収730万円:所得割 586万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 58.9万円(3.3万円の差額)

また、所得税の配偶者控除は所得が900万円以下なら38万円、950万円以下なら26万円、1000万円以下なら13万円となるので、所得税額はこのようになります。

額面で年収730万円:課税対象額 357万円 x 20% - 42.8万円 = 28.7万円(7.6万円の差額)
手取り年収730万円:課税対象額 576万円 x 20% - 42.8万円 = 72.5万円(7.6万円の差額)

配偶者控除のある場合の住民税と所得税を計算するとこのようになります。

額面で年収730万円:住民税 37万円 + 所得税 28.7万円= 65.7万円(10.9万円の差額)
手取り年収730万円:住民税 58.9万円 + 所得税 72.5万円= 131万円(10.9万円の差額)
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扶養控除がある場合の住民税と所得税

16歳以上の子供がいる場合などは扶養控除もあります。

扶養控除額も住民税と所得税で違っていて、年齢ごとにこのようになっています。

年齢 住民税の扶養控除 所得税の扶養控除
15歳まで 0円 0円
18歳まで 33万円 38万円
19〜22歳まで 45万円 63万円
23〜69歳まで 33万円 38万円
70歳以上(同居) 45万円 58万円
70歳以上(別居) 38万円 48万円

子供の場合は中学生以下、高校生、大学生で分かれているようなイメージですね。

なお、中学生以下の場合は扶養控除はありませんが代わりに児童手当があります。こちらは2歳までは月額1.5万円、3歳から中学生までは月額1万円がもらえます。これは大きいですね。

たとえば専業主婦の奥さん、高校生の息子、中学生の娘がいた場合、住民税の配偶者控除33万円と扶養控除33万円で合計66万円の控除になるので住民税はこのようになります。

額面で年収730万円:所得割 334万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 33.7万円(6.6万円の差額)
手取り年収730万円:所得割 553万円 x 10% + 均等割 5000円 - 調整控除 2500円 = 55.6万円(6.6万円の差額)

所得税の場合は配偶者控除38万円と扶養控除38万円で合計76万円の控除になるのでこのようになります。

額面で年収730万円:課税対象額 319万円 x 10% - 9.75万円 = 22.2万円(14.1万円の差額)
手取り年収730万円:課税対象額 538万円 x 20% - 42.8万円 = 64.9万円(15.2万円の差額)

この場合の住民税と所得税の合計額はこのようになります。

額面で年収730万円:所得税 22.2万円 + 住民税 33.7万円 = 55.8万円(20.7万円の差額)
手取り年収730万円:所得税 64.9万円 + 住民税 55.6万円 = 121万円(21.8万円の差額)

また、中学生の娘については扶養控除はありませんが、児童手当で月額1万円=年間で12万円もらえます。

中学生以下なら児童手当をもらえるので、保育園児・幼稚園児・小学生のお子さんがいる場合も同じです。

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手取り額を計算する

額面の年収から社会保険料と所得税と住民税を引くと手取り額が計算できます。

年収730万円の場合の手取り額を計算するとこのようになります。

年収730万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 36.3万円 - 住民税 40.3万円 = 550万円

配偶者控除がある場合の手取り額はこのようになります。

年収730万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 28.7万円 - 住民税 37万円 = 561万円(10.9万円の差額)

さらに高校生の子どもの扶養控除がある場合はこんな感じになります。

年収730万円 - 社会保険料 104万円 - 所得税 22.2万円 - 住民税 33.7万円 = 570万円(20.7万円の差額)
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年収730万円の企業

25〜50歳の年齢ごとに年収730万円前後がもらえる主な企業をまとめてみました。

25歳で年収730万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 25歳年収
スクウェア・エニックス・ホールディングス 東京都で17位 737万円
三菱地所 東京都で18位 732万円

30歳で年収730万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 30歳年収
東京エレクトロン 東京都で57位 739万円
サンバイオ 東京都で58位 738万円
大塚ホールディングス 東京都で59位 737万円
オービック 東京都で60位 737万円
プロパスト 東京都で61位 733万円
ジャストシステム 東京都で62位 731万円
ビーロット 東京都で63位 728万円
ソニー 東京都で64位 728万円
日本オラクル 東京都で65位 727万円
ダイビル 大阪府で8位 720万円

35歳で年収730万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 35歳年収
松井証券 東京都で135位 737万円
稲畑産業 東京都で136位 736万円
サイバーエージェント 東京都で137位 736万円
三菱ガス化学 東京都で140位 733万円
日立製作所 東京都で141位 733万円
三井化学 東京都で142位 732万円
日本光電 東京都で143位 732万円
SCREENホールディングス 京都府で3位 730万円
大東建託 東京都で148位 730万円
シマノ 大阪府で21位 729万円
楽天 東京都で149位 726万円
三菱UFJフィナンシャル・グループ 東京都で150位 725万円
住友林業 東京都で152位 724万円
西武ホールディングス 埼玉県で1位 724万円
日本触媒 大阪府で22位 723万円
ユニ・チャーム 東京都で154位 722万円
岡三証券グループ 東京都で155位 722万円
東京海上ホールディングス 東京都で157位 721万円
大日本住友製薬 大阪府で24位 720万円
昭和シェル石油 東京都で158位 720万円
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40歳で年収730万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 40歳年収
ダイキン工業 大阪府で60位 739万円
東京急行電鉄 東京都で330位 737万円
ブラザー工業 愛知県で18位 736万円
川崎重工業 兵庫県で8位 736万円
東洋製罐グループホールディングス 東京都で343位 733万円
いすゞ自動車 東京都で344位 732万円
常陽銀行 茨城県で1位 731万円
リコー 東京都で351位 730万円
滋賀銀行 滋賀県で1位 729万円
富士通 東京都で354位 728万円
オムロン 京都府で9位 727万円
住友重機械工業 東京都で360位 726万円
NEC 東京都で362位 726万円
J.フロント リテイリング 東京都で368位 724万円
ブリヂストン 東京都で369位 724万円
日本ペイントホールディングス 大阪府で72位 722万円
ダイフク 大阪府で73位 722万円
太平洋セメント 東京都で376位 722万円
ポーラ・オルビスホールディングス 東京都で383位 721万円
京都銀行 京都府で10位 720万円
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45歳で年収730万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 45歳年収
ゼンショーホールディングス 東京都で671位 740万円
クラレ 東京都で688位 735万円
コムシスホールディングス 東京都で690位 735万円
イオンモール 千葉県で11位 735万円
アイカ工業 愛知県で52位 733万円
マツモトキヨシホールディングス 千葉県で12位 733万円
小林製薬 大阪府で123位 731万円
エフピコ 広島県で6位 731万円
オリエンタルランド 千葉県で14位 731万円
太陽誘電 東京都で711位 730万円
セブン&アイ・ホールディングス 東京都で717位 728万円
丸井グループ 東京都で718位 728万円
八十二銀行 長野県で8位 728万円
ニチレイ 東京都で731位 725万円
コカ・コーライーストジャパン 東京都で735位 724万円
小糸製作所 東京都で744位 723万円
イビデン 岐阜県で4位 723万円
イオンフィナンシャルサービス 東京都で745位 723万円
住友ゴム工業 兵庫県で25位 722万円
新日鐵住金 東京都で751位 722万円
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50歳で年収730万円の企業

会社名 都道府県内ランキング 50歳年収
東洋紡 大阪府で160位 739万円
ミライト・ホールディングス 東京都で872位 737万円
エア・ウォーター 大阪府で163位 737万円
セブン銀行 東京都で873位 736万円
ネクソン 東京都で874位 736万円
アマノ 神奈川県で64位 736万円
東洋ゴム工業 大阪府で166位 735万円
第一興商 東京都で880位 735万円
日本軽金属ホールディングス 東京都で883位 734万円
カプコン 大阪府で170位 733万円
宝ホールディングス 京都府で24位 730万円
三菱食品 東京都で908位 729万円
ユニー・ファミリーマートホールディングス 東京都で919位 728万円
キユーピー 東京都で925位 726万円
エレコム 大阪府で180位 725万円
トクヤマ 東京都で933位 725万円
住友不動産 東京都で936位 724万円
デサント 大阪府で186位 722万円
大王製紙 東京都で961位 721万円
大阪ガス 大阪府で192位 720万円
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年収ごとの住民税&所得税の計算

年収730万円以外の場合の住民税と所得税もそれぞれ計算しましたので、よろしければこちらもご覧ください。

年収100万円以上の場合
100万円110万円120万円130万円140万円150万円160万円170万円180万円190万円
年収200万円以上の場合
200万円210万円220万円230万円240万円250万円260万円270万円280万円290万円
年収300万円以上の場合
300万円310万円320万円330万円340万円350万円360万円370万円380万円390万円
年収400万円以上の場合
400万円410万円420万円430万円440万円450万円460万円470万円480万円490万円
年収500万円以上の場合
500万円510万円520万円530万円540万円550万円560万円570万円580万円590万円
年収600万円以上の場合
600万円610万円620万円630万円640万円650万円660万円670万円680万円690万円
年収700万円以上の場合
700万円710万円720万円740万円750万円760万円770万円780万円790万円
年収800万円以上の場合
800万円810万円820万円830万円840万円850万円860万円870万円880万円890万円
年収900万円以上の場合
900万円910万円920万円930万円940万円950万円960万円970万円980万円990万円
年収1000万円以上の場合
1000万円1100万円1200万円1300万円1400万円1500万円1600万円1700万円1800万円1900万円2000万円

まとめ

今回は年収730万円の場合の手取り、住民税、住民税の目安額を計算してみました。

また、年収730万円の場合の市民税の計算の記事も書いています。

年収730万円の場合のふるさと納税上限額の計算もしていますので、こちらも参考にどうぞ。

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